消費者がある財を消費することで感じる満足度。

傾きが急　財ｘを高く評価, 傾きが緩やか　財ｙを高く評価, 単調性（消費するほど効用が高まる）が成り立つ

プラスの財とマイナスの財。消費することがマイナス（不効用）になる財とプラス（効用）になる財の場合。好きな音楽と騒音。

2つの財を一緒に消費すると効用増加

別々に消費したほうが効用が高い。一緒に消費すると効用低下。ビールとアイスクリーム。

ある財を完全に他の財で代替できる（完全代替財）の場合。50円玉2枚と100円玉1枚。

ある財が他の財と一定の比率で一緒に消費される財（完全補完財）の場合。右足の靴と左足の靴。

財ｘを1単位減らしたとき、効用水準を一定に保つために必要な財ｙの増加量。財ｘの1単位と、財ｙの何単位が等しくなるか。無差別曲線の接線の傾き。

接線の傾き。1単位増やしたときに追加される量。

同じ無差別曲線上では、ある財の消費量が増加するにつれて、限界代替率が低下すること。

予算の全てを用いて購入することができる財の組み合わせを示すもの。

予算内で効用を最大にする消費の組み合わせ。無差別曲線と予算制約線の接点。無差別曲線の傾きと予算制約線の傾きが等しくなるところ。限界代替率＝価格比が成り立つところ。

価格を１%変化させたときに、需要量が何％変化するかを示したもの。 需要量の変化率÷価格の変化率

高い　緩やかに右下がり, 低い　急な右下がり, ギッフェン財　右上がり。価格が下がると消費量も下がる。需要法則を満たさない。

同じ需要局線の中でも、価格弾力性の高低がある。 需要量が増えれば増えるほど価格弾力性は小さくなり、 需要量が減れば減るほど価格弾力性は大きくなる。 右下がりの直線では、中点の価格弾力性は1になる。

所得を１%上昇させたときに、需要量が何％変化するかを表す。 需要量の変化率÷所得の変化率

所得が増加したときに消費が増加する。所得消費曲線が右上がり。

所得増よりも消費増が大きい。 所得弾力性≧1

所得増よりも消費増が小さい 0＜所得弾力性＜1

所得が増えると消費が減る。所得消費曲線が右下がり。 所得弾力性が0より小さい。

所得が増えても減っても、消費に変化なし。 所得弾力性＝0

代替効果+所得効果＝価格効果

2つの財の価格比の変化による効果。 パンの価格が下がったので、今まで朝食で米を消費していた分をパンに切り替える⇨米の消費量がパンの消費量で大隊される

実質的な所得の変化による効果。 パンの価格が下がったので、パンの価格に対する実質的な所得が増え、パンを多く買えるようになる。

代替効果と所得効果がともにプラス。価格が低下すると、必ず消費が増える。

代替効果はプラス、所得効果はマイナス。

代替効果＜所得効果となり、合計の消費量は減少する（ギッフェンのパラドックス）

財ｘの価格上昇⇨財ｙの消費増加 パンと米、車と鉄道

財ｘの価格上昇⇨財ｙの消費減少 パンとジャム、米とふりかけ

代替効果と所得効果を合わせた全部効果において代替関係が成立する場合。

回避的　同じリターンならリスクの小さい方を選ぶ。財が増えるほど限界効用は逓減。, 愛好的　同じリターンならリスクの大きい方を選ぶ。財が増えるほど限界効用は逓増。, 同じリターンに対してどのリスクでも関係なし。財が増えても限界効用は変わらない。

弾力性＞1　需要額の増加, 弾力性＝1　需要額不変, 弾力性＜1　需要額の減少

弾力性＞1　需要額の減少, 弾力性＝1　需要額不変, 弾力性＜1　需要額の増加

価格と需要量だけの関数で説明可能。

価格の変動と需要量の変化だけでは説明できないような、市場の構造的変化による。需要者の所得水準、意識の変化、景気の動向など。

国内総生産。付加価値総額。一定期間。 生産額−中間投入額。

国内の外国人含む。国外の日本人含まない。

国民総所得。国外の日本人含む。国内の外国人含まない。GNPとほぼ同じ。

GDP+海外からの要素所得受取り−海外への要素所得支払い

国内純資産。GDPから固定資本減耗を控除したもの。

生産活動によって生み出された価値以外のもの。キャピタルゲイン、中古品の売買、家事労働など。

実際には市場で取引されていないが、市場で取引したとのと見なして計算すること。

農家が自家消費する農産物。会社が社員に与える現物供与。持ち家の家賃。政府サービスなど。

国内総生産は生産・分配・支出の3つの面から計算でき、それらは統計上、事後的に、必ず一致するという原則。 いつでも一致するわけではない！

GDP（総生産額−中間投入額）

国内総所得（GDI） ＝雇用者報酬+営業余剰・混合所得+固定資本減耗+（間接税−補助金）

国内総支出（GDE） ＝民間最終消費支出+政府最終消費支出+総固定資本形成+在庫品増加+（輸出−輸入）

物価を考慮していないGDP。時価。 物価×量。

物価を考慮したGDP。物価の影響が取り除かれている。量のみ。

経済全体の物価水準。 名目GDP÷実質GDP パーシェ方式

家計の消費支出のみを対象とした物価指数。CPI（consumer price index）。ラスパイレス方式。

企業間で取引される財を対象とした物価指数。CGPI（corporate goods price index）。ラスパイレス方式。

比較時点の数量で比較。今の消費をするための支払額を昔と比較。今年生産された財が、1年前ではいくらで買えるか。

基準時点の数量で比較。昔の消費をするための支払額を今と比較。1年前に生産された財が、今年はいくらで買えるか。

内閣府が毎月出す

最終需要財在庫率指数、新規求人数、東京株価指数など。

生産指数、商業販売額、有効求人倍率など。

家計消費支出、完全失業率など。

景気の方向性。50%以上なら景気上向き、以下なら景気下向き。

景気の変化量。基準の年からどのくらい変化しているか。

3ヶ月前の数値と比較する。改善が1、変化なしが0.5、悪化が0で出し、その点数をすべての基礎指標で合計し、基礎指標数で割ることで計算する。

基準年の指標が100とする。一致系列のCIが100より大きいと景気拡張局面、100より小さいと景気後退局面。

一人の求職者に対してどのくらい求人があるか。前月以前を含む。一致系列。 有効求人数÷有効求職者数

当月のみ。先行系列。 新規求人数÷新規求職者数

完全失業者数÷労働力人口。遅行系列。 完全失業者＝就業可能・求職中 労働力人口＝就業者+完全失業者

厚生労働省

総務省の労働力調査で毎月発表

経済成長の要因を生産要素の投入の増加要因による部分と、生産性の上昇要因による部分とに分解して、どの要因がどれだけ成長に貢献しているかを明らかにする分析。

労働の成長率+資本の成長率+技術の進歩率

技術の進歩率のこと。生産の増加のうち、労働や資本といった生産要素の投入の増大では計測できない部分（残差）。

需要はそれ自身の供給を創造する。景気回復のためには、政府が積極的に介入すべきである。

C＝cY＋CO

所得が1単位増えたときに増加する消費の量。グラフの傾きになる。0＜c＜1

S＝（1−c）Y-CO

所得のうち貯蓄した割合。グラフと原点を結んだ直線の傾き。

D＝cY＋A 傾きが限界消費性向、切片が投資支出＋政府支出＋純輸出になる右上がりの直線。

原点を通り、傾きが45度の右上がりの直線。 生産＝所得

総需要曲線と総供給曲線の交点。

供給側が供給量を調整する。

｛1÷（1−c）｝A

非自発的失業がなく、完全雇用が実現されているもとでの国民所得水準。

完全雇用国民所得よりも高い水準で財市場が均衡し、総需要が総供給を上回る部分。物価上昇によるインフレが起きる。

総需要の引き下げ（政府支出の削減、増税）

完全雇用国民所得よりも低い水準で財市場が均衡し、総需要が総供給を下回っている部分。非自発的失業が起こる。

総需要の引き上げ（政府支出の増大、減税）

需要項目（消費、投資、政府支出、輸出）の変化が、波及効果により、それ自身の額よりも大きな国民所得の変化をもたらすこと。総需要曲線が上方にシフト。

租税を変化すると、その租税の変化分の何倍の国民所得が変化するかを表すもの。 1単位の政府支出（公共投資）を増加させたときよりも、1単位の減税をしたときのほうが、乗数効果は小さい。

予算を均衡させるよう政府支出と租税を増加させると、政府支出の増加の大きさとちょうど同じだけ均衡国民所得が増価する。 増税＆公共投資⇨乗数効果は1

景気を自動的に安定させる働きをする財政制度にあらかじめ組み込まれた仕組み。累進課税や社会保障制度など。

好景気 所得が増大するが、税負担も増大するため、可処分所得の増大が抑えられ、結果的に消費や投資が抑えられる。 不景気 所得が減少するが、税負担も減少するため、可処分所得の減少が抑えられ、結果的に消費や投資はさほど落ち込まない。

好景気 失業者が減り、失業保険給付が減ることで、結果的に消費や投資が抑えられる。 不景気 失業者に対して失業保険給付が増加し、結果的に消費の落ち込みが抑えられる。

公的需要＝政府最終消費支出＋公的固定資本形成＋公的在庫品増加

政府最終消費支出⇨公務員の給料、役所の電気代, 公的固定資本形成⇨道路やダムなど長期間利用できる施設の建設, 公的在庫品増加⇨食糧管理特別会計の米や、国有林野などの原材料、資材、貯蔵品などの増減。また、石油公団の原油備蓄などの増減。

民間需要＋公的需要

民間住宅＋民間企業設備＋公的固定資本形成

民間最終消費支出＋民間住宅＋民間企業設備＋民間在庫変動

経済全体に供給している貨幣の供給量

現金＋預金通貨。ゆうちょ銀行の預金通貨も含まれる。

現金通貨＋国内銀行等に預けられた預金＋準通貨＋CD（譲渡性預金）

M1＋準通貨＋CD（譲渡性預金）