建築積算は、まずはじめに建築工事の内訳書を作成する。

建築数量の計測・計算をおこなわずに過去の統計データ等を利用して工事費を算出することを狭義の建築積算と位置づけている

狭義の積算とは、設計図書を基に工事に必要な資材、労務、経費などを算定し、内訳書を作成することである。

狭義の積算とは、設計図書を基に工事に必要な資材、労務、経費などを算定し、内訳書を作成することであり、PCMとは直接関係しない知識や技術である。

狭義の積算とは、設計図書を基に工事に必要な資材、労務、経費などを算定し、内訳書を作成することであり、PCMにとっては基本となる知識や技術である。

工事の発注方法は、「企画」のプロセスで検討する。

工事の発注方法は、「施工」のプロセスで検討する。

企画プロセスの建築積算は、施工における実行予算作成などをおこなう。

企画のプロセスの建築積算は、設計の平面プランのみを決めるプロセスである。

基本設計は、意匠、構造、設備等の実施設計に入る前に設計条件を確定する作業である。

設計プロセスの概要設計や基本計画の段階では、まだ設計図書の詳細度が低いので建築積算はおこなわないで、実施設計が完了した時点におこなう。

設計プロセスの建築積算は、事業主の予算との適合をチェックすることが第一となっている。

設計プロセスの建築積算は、施工者の見積との適合を図ることが第一となっている。

設計プロセスの建築積算は、原価管理や建設資機材の注文と納品管理をおこなう。

設計プロセスの建築積算は、完成後にかかる維持保全コストも算定する。設計プロセスの建築積算は、完成後にかかる維持保全コストも算定する。

施エプロセスの準備工事とは、まず防水工事からユニットおよびその他工事までをおこなう。

施エプロセスの建築積算は、施工現場の原価管理とは切り離しておこなわれる。

施エプロセスの建築積算は、事業計画の収支予算作成をおこなう。施エプロセスの建築積算は、事業計画の収支予算作成をおこなう。

施エプロセスの建築積算は、建設資機材の納品管理は対象外である。施エプロセスの建築積算は、建設資機材の納品管理は対象外である。

建築物の維持保全は、どうしても必要となるために、その費用は管理の対象に含まれていない。

維持保全プロセスの建築積算は、建築物の改修工事が主な対象となる。

維持保全プロセスの建築積算は、建築物の増築工事が主な対象となる。

改修工事における直接仮設工事の計測・計算は、新築工事と変わらない。改修工事における直接仮設工事の計測・計算は、新築工事と変わらない。

建築物の長期修繕計画は、契約時に用いた内訳書を流用することが多い。

入札（にゆうさつ）とは、発注者が設計者や施工者を選定するときに設計料や工事費の提示をめて決定することをいう。

入札（にゅうさつ）とは、複数の設計者や施工者が、受注するために建築物のコストを算定することをいう。

随意契約による入札方式には、特命随意契約と見積合せがある。

公共工事の入札は、談合などを排除するために特命随意契約が原則となっている。

見積合せとは、受注者の見積書に合わせて設計図書を変更し、設計と施工の整合を図る手法をいつ。

プロポーザルは、プロポーザル後、選定した設計者などと発注者は一緒になって具体的な内容を詰めていくことができるため、発注者の意図や要望を設計などに反映しやすい特長がある。

総価請負契約は、総額のみの金額で契約し、実際に要した費用と契約金額に差異が生じてもその差額は返還する必要はない。

総価請負契約は、受注者にとっては契約後、資材や労務のコスト上昇、契約前に計算した数量の（間違いや項目落ちなどのリスクがある。

総価請負契約は、受注者にとっては総額のみで契約するため、契約後の資材や労務のコスト上昇などの影響を受けずリスクが少い。

建築工事の契約は、ほとんどが単価請負契約の方式による。

建築工事の契約は、総価請負契約の方式により実施されることが多い。

GMP 付き実費精算契約では、工事費が契約した最高限度額を超えると受注者の負担となる。

GMP 付き実費精算契約では、工事費が契約した最高限度額を超えると発注者の負担となる。

単価請負契約方式は、設計図の完成度が非常に低い段階で契約をおこなう場合などに採用される。

単価請負契約方式は、設計図の完成度が高い段階で契約をおこなう場合などに採用される。

単価請負契約方式は、工事の内容や数量は暫定的なものとして、工事費の項目ごとに単価を固定して契約する。

単価請負契約方式は、工事の内容や単価は暫定的なものとして、工事費の項目ごとに数量を固定して契約する。

単価請負契約方式は、実際に要した数量や経費は、設計図が完成した後や実際に工事をおこなった後に計算し、契約しておいた単価を掛けて精算する。

単価請負契約方式は、実際に要した数量や経費は、設計図が完成した後や実際に工事をおこなった後に計算し、契約しておいた数量を掛けて精算する。

数量公開の実施は、建築数量の積算基準や内訳書の標準書式の整備が進んできたことが背景としてある。

数量公開の実施は、コンピュータやインターネットの利用が進んできたことによって実現したものである。

積算者は、設計図書を受領した後はすぐに建築数量の計測にとりかかり、仕様書や見積要項書などのチェックは、積算業務が完了した時点でおこない整合性を図る。

積算者は設計図書を受け取ると、その場でまず図面の種類や仕様書の有無をチェックする。

積算者は設計図書を受け取ると、見積要項書などから積算要領や提出書類とその締切日などを確認する。

積算者は、見積要項によって積算要領や見積条件、また入札の方法や日時、提出書類などの詳細を知ることができる。

見積要項書とは、工事で使用される資材などの形状や仕様をまとめて記載した書類である。

建築積算は、まず数量の計測・計算をおこない、その結果に誤りがないか確認して集計表を作成し、再度数量のチェックをおこなう。

内訳書の作成は、建築数量の算出後おこなわれる。

内訳書は、建築数量を算出する前にあらかじめ作成しておくことが多い。

積算者が内訳書の単価などを記入するときは、自社の単価や刊行物の単価だけで行う。

単価は、建築数量積算基準において標準的な金額を定めている。

積算者は、一般的に直接工事費の算出が終わると工事ごとの金額を整理して全体の比較表を作成し、工事別の金額比率や単位面積当たりの金額を過去の実績と照合チェックをおこなう。

一般に工事価格と直接工事費とは同額である。

工事価格は、直接工事費をベースにして現場管理費や一般管理費等および共通仮設費を加算して算定される。

施工者の発注者への提出価格は、当初の工事価格をそのまま提出することが多い。

施工者の工事価格の算定は、発注者への提出価格を決めてからおこなうことになっている。

発注者が事前に建築物を建てる施工現場の現地で説明することを現説という。

受注者が事前に建築物を建てる施工現場で受注者が説明することを現説という。

工事概要書は、工事をおこなう建築物の概要を記載したものであり、発注者の住所や氏名は記載されていない。

特記仕様書に記載される代表的な項目としては工事別に使用される材料の規格や施工方法、メーカーリストなどがある。

意匠図には、配置図や案内図がある。

構造図の基礎図では、基礎には記号（F）と番号で基礎名が付けられている

構造図の基礎図では、基礎には記号（C）と番号で基礎名が付けられている

構造図の基礎図では、基礎の寸法や形状、アンカーボルトの位置、床下換気口などの位置等が描かれている。

構造図の基礎図では、基礎楽には記号（FG）と番号で基礎染名が付けられている

構造図の柱の記号は、一般にCである。

構造図の床の記号は、一般にSである。

構造図の大梁の記号は、一般にGである。

構造図の小梁の記号は、一般にBである。

構造図の壁の記号は、一般にWである。

配筋詳細図は、鉄筋の仕様がメーカー別に詳細に描かれている。

配筋詳細図は、鉄筋の位置、種類、本数などが詳細に描かれている。

仕様書には、設計図だけでは描き表せない事柄が記載されている。

仕様書には、設計図が記載されている。

特記仕様書は、幅広い建築物を対象に基本となる事柄が汎用性をもって書かれている。

建築積算の場合、設計図のほかに質問回答書、現場説明、特記仕様書、標準仕様書（または共通仕様書）などがあるが、これらの優先順位は積算者が決定する。

建築積算の場合、設計図のほかに質問回答書、現場説明書、特記仕様書、標準仕様書（または共通仕様書）などがあるが、これらの内、標準仕様書（または共通仕様書）がもっとも優先順位が高い。

建築積算の場合、設計図のほかに質問回答書、現場説明書、特記仕様書、標準仕様書（または共通仕様書）などがあるが、これらの内、特記仕様書がもっとも優先順位が高い。

建築積算の場合、各種仕様書の優先順位を決めているのは、同じ事柄が重複することがあるためである。

質問回答書と特記仕様書で、同じ事柄に対し異なる内容が記載してあるときは、特記仕様書を優先する。

標準仕様書（または共通仕様書）と特記仕様書で、同じ事柄に対し異なる内容が記載してあるときは、特記仕様書を優先する。

建築積算の場合、質問回答書と特記仕様書で同じ事柄に対し異なる内容の記載があるときは、特記仕様書を優先する。

建築積算の場合、設計図のほかに質問回答書、現場説明書、特記仕様書、標準仕様書（または共通仕様書）などがあるが、これらのうち質問回答書がもっとも優先順位が高い。

標準仕様書（または共通仕様書）とは、担当者や企業によって異なっていた考え方を官民合同で協議して統一したものである。

標準仕様書（または共通仕様書）は企業や官庁で独身に作成されているところもあるが、一般的には、日本建築学会や公共建築協会などの団体が作成した仕様書が使用されている。

日本建築学会版の建築工事標準仕様書は、学術的な立場から非常に詳細な解説があり、仕様書 の原点と言われている。

日本建築学会版の特記仕様書は、学術的な立場から非常に詳細な解説があり、仕様書の原点と言われている。

工事費とは、建築物を作るときにかかる費用であり、会社の管理費や利益は含まれていない。

工事費とは、建築物を造るときにかかる費用であり、会社の管理費や利益も含まれる。

工事費の基本的な構成は、一般に各社独自の考え方で策定されており、建築業界として決められたものはない。

共通仮設費、現場管理費、一般管理費等を共通費として計上することがある。

工事費には、通常消費税等相当額を含まない。

工事費には、通常、消費税等相当額を含める。

工事価格は、直接工事費を基本としてつくられている。

純工事費とは、直接工事費に共通仮設費を加えたものである。