（小さな・大きな）断面で（小さな・大きな）荷重に耐える。

同一規模のコンクリート構造に比べて自重が（軽い・重い）

（粘り強い・粘り弱い）建物となり、構造・超高層建築物に（適さない・適する）。

工場での作業が多く、（工期が短縮できる・工期が短縮できない）

鋼材の材質が（均一・不均一）で、寸法の精度が（高い・低い）

高熱に（強い・弱い）ため、耐火被覆が（必要・不要）

温度による伸び縮みが（生じやすい・生じにくい）

鋼材は腐食に（弱い・強い）ので防錆処理が（必要・不要）

次の平面トラスの名前を答えなさい。

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次の平面トラスの名前を答えなさい。

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トラス部材の接合部は存在応力を十分伝え、かつ、部材の許容耐力の（１／２・１／３）以下の耐力であってはならない

構造計算用の隅肉溶接の有効のど厚は、一般に、隅肉サイズの1.4倍である。

応力を伝達する隅肉溶接の有効長さは、一般に、隅肉サイズの10倍以上で、かつ40mm以上とする。

溶接接合を行う場合、スカラップは、溶接線の交差を避けるために設ける。

隅肉溶接における溶接継ぎ目ののど断面に対する許容引っ張り応力度は、突合わせ溶接による溶接継ぎ目の許容引っ張り応力度の1/√3倍である。

隅肉溶接の有効長さは、まわし溶接を含めた溶接の全長から隅肉のサイズの2倍を減じて算出する。

構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効面積は、（溶接の有効長さ）×（隅肉のサイズ）により算出する

溶接継ぎ目ののど断面に対する短期許容引張は、長期許容引張応力の1.5倍である、

溶接接合において、荷重の偏信によってルート部に引張応力が生じるので、片面溶接による部分溶け込み溶接ではなく完全溶け込み溶接とした。

完全溶け込み溶接を鋼材の両面から行う場合において、先に溶接した面の裏側から溶接部分の第１層を削り落とすことを、裏はつりという。

重ね継ぎ手の隅肉溶接において、溶接する鋼板の角部には、まわし溶接を行ってはならない。

溶接継ぎ目ののど断面に対する許容応力度は、溶接の継ぎ目の形式に応じて異なる値を用いる。

構造計算に用いる隅肉溶接のサイズは、一般に、薄い方の母材の厚さを超える値とする。

柱梁接合部において、スカラップは、応力集中により部材の破断の原因となることもあるので、スカラップを設けない方法もある。

部分溶け込み溶接は、繰替えし荷重の作用する部分に用いることはできない。

一つの継手に高力ボルトを併用する場合には、一般に応力を高力ボルトと普通ボルトがそれぞれ負担するものとして設計する。

異種の鋼材を溶接する場合における接合部の耐力は、接合される母材の許容応力度のうち大きい方の値を用いて計算する。

一つの継手に高力ボルト摩擦接合と溶接接合とを併用する場合において、高力ボルト摩擦接合が溶接接合より先に施工されるときは、高力ボルト摩擦接合部と溶接継ぎ目と溶接継目に応力を負担させることができない。

一つの継手に突合わせ溶接と隅肉溶接を併用する場合、それぞれの応力は、各溶接継目の許容耐力に応じて分担させることができない。

構造計算において、接合している部材が十分に、塑性化するまで設計する接合を（ ）という。

力を加えて変形し、力を取り除いても元の形に戻らず変形が残る現象

圧縮材においては、細長比が大きい部材ほど、座屈の許容応力度は小さい。

圧縮力を負担する構造耐力上主要な柱の有効細長比は、200以下としなければならい。

形鋼の許容応力度設計において、板要素の幅厚比が制限値を超える場合は、制限値を超える部分を無効とした断面で検討する。

軽量鉄骨構造に用いる軽量鉄骨は、幅圧比が大きいので、局部座屈を起こしやすい。

鉄骨部材は、平板要素の幅圧比や鋼管の径厚比が大きいものほど、局部座屈を起こしやすい。

部材の局部座屈を避けるためには、板要素の幅厚比や円形鋼管の径厚比は大きいものとすることが望ましい。

梁の横座屈を防止するために、板要素の幅厚比が制限されている。

H型鋼は板要素の幅厚比が小さいものほど、局部座屈が生じやすい。

H型鋼を梁に用いる場合、一般に、曲げモーメントをウェブで、せん断力をフランジで負担させるものとする。

長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは、通常の場合ではスパンの1/200以下とし、片持ち梁の場合ではスパンの1/500とする。

H型鋼の梁の設計においては、一般に、横座屈の影響を考慮する必要がある。

H型鋼の梁の横座屈を拘束するために、引張側フランジに補強材を配置する。

座屈を拘束するための補鋼材は補助部材であり、剛性と強度は必要ない。

圧縮材の中間支点の補剛材において、圧縮力の2％以上の集中横力が補剛骨組みに加わるものとして検討する。

高力ボルト摩擦接合において、両面とも摩擦面としての処理を行なったフィラープレートは、接合する母材の鋼種にかかわらず、400N/nm2級の鋼材でよい。

冷感成形角形鋼管（厚さ6mm以上）を柱に用いる場合は、原則として、その鋼材の種別並びに柱及び梁の接合部の構造方法に応じて、応力割り増し等の措置を講ずる。

柱の設計においては、一般に、軸方向力と曲げモーメントによる組み合わせ応力を考慮する必要がない

柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、原則として、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容力の1/4を超える耐力とする。

山形鋼を用いた引張筋交を、ガセットプレートの片側だけに接合する場合は、山形鋼の有効断面から、突出脚の1/3の断面を減じた断面によって引張応力度を算出してもよい。

水平力を負担する筋交の軸部が降伏する場合においても、その筋交の端部及び接合部が破断しないようにする。

軸方向力を受ける2つ以上の材を接合する場合において、各材の重心軸が1点に会しない場合は、偏心の影響を考慮して設計する。

露出柱脚に用いられるアンカーボルトの設計において、柱脚に引張力が作用する場合一般に、引張力とせん断力との組み合わせ応力を考慮する必要がある。

柱脚部の固定度を上げるためには、一般に、埋込型より露出型の方が有効である。

根巻き形式の形柱脚においては、一般に、柱下部の根巻き鉄筋コンクリートの高さは、柱せいの2倍以上とする。

埋込型柱脚においては、一般に、柱幅（柱の見つけ幅のうち大きいほう）の1.5倍以上の埋め込み深さを確保する。

露出形式の柱脚においては、一般に、アンカーボルトの基礎に対する定着長さをアンカーボルトの径の10倍以上とする。

中柱の埋め込み柱脚において、埋め込み深さが長い場合、パンチングシャー破壊が生じやすい。

ボルト接合を行う場合、「二重ナットの使用」や「コンクリートへの埋め込み」などの戻りどめの措置を講じる。