いずれかの要素を正しく表現するためにさまざまな（　）（図法）が用いられる。

（　）の地図は緯線・経線に対する角度や形の関係が正しい（　）である

地図上の任意の2点を結んだ直線

図の中心からの距離と方位が正しい地図である（　）の地図は、図の中心からの最短距離である（　）（大圏コース）が直線で表される。

（　）（グード図法）の地図は、低緯度でのひずみが小さい（　）の地図と、高緯度でのひずみの小さい（　）の地図を接合したものであり、面積の関係が正しい（　）さまざま分布を示す際に利用される。

地形や気候などの自然環境に関わる情報や、人口・土地利用・産業の様子といった社会環境に関わる情報を、地域的に整理したものである。

地図はその描かれた目的から、何らかの主題を強調した（　）と、　基本的な地理情報を盛り込んだ（　）に分けられる。

国土地理院によって発行されている縮図20万分の1地勢図、縮尺5万分の1や2万5千分の1、1万分の1（　）などがある。

地形図は（　）によって表示される範囲や情報が異なる。

紙媒体の2万5千分の1地形図や空中写真などをデジタルデータにした（　）が整備され、インターネット上に地理院地図として公開されている。

人口や生産量などの統計データ、気温や降水量などの観測データを地図上に表した主題図

データの絶対値を地図化した（　）

単位面積あたりや人口あたりの相対値を示した（　）

その地点での数量を点の多さで表現した（　）

等しい値の地点を線で結んだ（　）

線の太さで絶対量、矢印の向きで移動元と移動先を表現

図形の大きさで絶対量を表現。

統計データをわかりやすく効果的に示すために、元の地図を変形させた（　）（変形地図）

地域ごとの比率や密度をいくつかの階級に区分し、色彩や模様のパターンで表現した（　）（コロプレスマップ）

地域を等面積のメッシュ（網目）に切り、各メッシュを単位として、統計データを地図化した（　）

観測データや統計データといった地理情報を重ね合わせる技術は地理情報システム（　）と呼ばれる

アメリカ合衆国の（　）や日本のみちびきなどに代表される全球測位衛生システム（　）である。

地上から離れた所から、陸上・海洋・大気などの現象を観測・探査する（　）（遠隔探索）と呼ばれる

日々膨大に生成・記録される（　）は、GISを用いることで地図で可視化することが可能になった。

地形図や空中写真などを基に日本の国土の様子を知ることができる

統計データを基に日本国内の統計地図を作成することができる、地図で見る統計

①（　）②（　）③（　）④（　）（EEZ）⑤（　）海里

自然の地形に沿って定められる国境

フランスとスペインの国境

アルゼンチンとチリの国境

タイとラオスの国境

中国とロシアの国境　ヘイロン川と

アメリカとメキシコの国境

アメリカとカナダの国境

緯線や経線を、建造物などを利用した国境

国家の要素

領海の外側　排他的経済水域と

主権を持たない非独立国を（　）

植民地を領有・支配する国を（　）

（　）には天然ガスやメタンハイドレードなどの海底資源がある

1951年に結ばれた（　）によって現在の日本の領土は定められた。

①（　）②（　）③（　）④（　）

1960年にアフリカの17カ国が独立し（　）と呼ばれた

1997年に（　）がイギリスから中国へ返還

1905年に（　県）に編入された竹島

日本の領土面積　（　）万㎢

領海と排他的経済水域の合計（　）万㎢

フランス、ドイツ、イタリアなど、ヨーロッパの27カ国が加盟する政治・経済協力体

東南アジアの10カ国が加盟する地域協力機構

アメリカ、カナダ、メキシコが結んだ自由貿易協定

南アメリカ諸国が加盟する関税同盟

アジア太平洋地域の21の国と地域が参加する経済協力の枠組み

西アジア、アフリカ、南アメリカの13カ国が加盟する石油輸出国の利益を守るための地域機構

アフリカの55カ国が参加する地域機構

目に見える商品ではなくサービスを輸入する

かつて、（　）が工業製品を輸入し、（　）は食料品や原燃料を輸出する（　）と呼ばれる関係

1980年台から、中国やタイなどの（　）が工業製品の生産・輸出国として台頭した。

先進国、発展途上国が互いに工業製品を輸出し合う（　）の関係に移行

互いの強みを生かした製品を輸出する。

20世紀前半、欧米諸国は国内産業の振興のために（　）を進める

第二次世界大戦後は世界各地が関税と貿易に関する一般協定（　）を結んだ。

1995年に、（　）がGATTを引き継ぎ、より一層貿易の自由化を進めている。

2国間で（　）を結び、両国間の貿易を盛んにしようとする国が増えている。

人の移動や物資、（　）の保護といった幅広い分野で連携を強めようとする（　）（EPA）

環太平洋地域の国々でつくる大規模な自由貿易　日本も参加している

地球上の各地を最短距離で結ぶことができる交通

航空交通　（　）（移動時間にかかる距離）の縮小

世界各地からの航空路線が集中して、乗客や貨物を目的地に中継する機能をもった拠点空港

世界的な貿易の拡大を支える（　） 速度は遅いものの、安く大量に運ぶことができ、貨物輸送では重要な交通機関

原油などを輸送し、船倉が巨大なタンクになっている　石油→サウジアラビア

天然ガス（LNG）を輸送し、大型の低温断熱タンクを搭載している　石炭（オーストラリア）も

鉱山資源や穀物などをばら積みして輸送する

貨物用コンテナを輸送する

ライン川やドナウ川など、（　）や運河が発達しているヨーロッパでは、内陸部でも船舶による輸送が行われている

鉄道や自動車など、比較的近い距離を頻繁に結ぶ　航空交通に比べて輸送量がはるかに多い

車社会化 20世紀後半から鉄道に変わり自動車が陸上交通の主役に

自家用車の普及により、都市の（　）が進む

これまでトラックなどで輸送していた貨物を、鉄道や船舶に代える動きを指す言葉。

データ通信には、高速かつ大容量の通信が可能な光ファイバーを用いた大陸間の（　）が利用されている。

インターネットに代表される情報通信技術の総称

インターネットを利用して商品の購入やチベットの予約を行う（　）

消費者に関する膨大な情報

ICTを利用できる人と利用できない人で機会や収入などに差が生じること

ヨーロッパは夏に休暇をとる（　）の習慣がある

2008年、（　）の設置

日本国内の観光産業の発展を目指して、（　）を推進するため、（　）（査証）の要件を緩和

大手の航空会社より格安な運賃で運行する航空会社

都市の住民が豊かな自然に親しむ観光

自然の中で環境について学ぶ観光