建築法規
問題数61
No.1
( )とは、室内環境を良好に保つために、室内に外部の( )な空気を取り入れ、( )された空気を排出することをいう
No.2
換気を行う目的
・室内の( )を排出し、清浄な空気を供給すること。
・火気使用室の設備・器具から発生する燃焼後の( )（廃ガス）を排出すること。
・在室者や燃焼器具のために必要な( )を供給すること。
No.3
換気がじゅうぶんでないと、( )が起こるなど、不快な室内環境になる。とくに燃焼器具などの火気を用いる室では、不完全燃焼による( )が発生する危険があるので、居室の用途、居室を使用する( )、( )の使用の有無などの使用状況に応じた換気の方法などが定められてい
No.4
換気は、( )などの開口部による換気を基本としており、原則として、換気上有効な窓などの開口部面積は、居室の床面積の( )以上としなければならない
No.5
開口部面積
直接外気に開放される部分をいい引違い窓
の窓面積の約( )を有効、はめごろし窓は( )とする。
No.6
換気上有効な開口部面積が不足する場合や火気使用室、( )対策が必要な場合などについては、換気設備を設ける
No.7
居室の換気上有効な窓その他の開口部の面積が居室の床面積の1/20未満
の場合の換気設備の構造は
( )
( )
( )
No.8
特殊建築物の居室のとくに人の集まる劇場・映画館・集会場など
の換気設備の構造は
( )
( )
No.9
火器使用室の調理室・浴室その他室でかまど・コンロその他の火を使用する設備または器具を設けた室
の換気設備の構造は
( )
( )
No.10
居室(シックハウス症候群対策)の居室全て
の換気設備の構造は
( )
( )
No.11
換気設備の容量を決める基本的な考え方
一般の居室では、不快な室内環境にならない条件として、二酸化炭素の濃度を( )以下、一酸化炭素の濃度を( )，以下に保つこと
No.12
火を使用する室では、不完全燃焼による( )で死亡事故などが起こることを避けるために酸素濃度を( )以上に保つような換気量を確保すること
No.13
自然換気方式
( )・( )などの自然換気力を利用
No.14
機械換気設備
( )を利用
給気機、排気機→( )
外気、排気機→( )
給気機、自然排気口→( )
No.15
中央管理方式の空気調和設備
空気を浄化し( )・( )および気流を調節して利用
※ 空気調和機には、エアフィルター・冷却コイル・加熱コイル・加湿器・送風機が設けられ，( )で空気の浄化，温度・湿度・流量の制御を行う。
No.16
画像を見て、換気設備の種類を答えよ
No.17
画像を見て、換気設備の種類を答えよ
No.18
画像を見て、換気設備の種類を答えよ
No.19
換気設備のない室内に炭や練炭を使用したも七輪などを持ち込むと、( )を起こすおそれがある。火気を使用するさいには、換気用の窓をあけるか、換気設備のある室で使用することが重要である。
No.20
( )造の集合住宅は気密性が高いため、台所などで換気扇を用いて排気するさいには、必ず給気口を開放して空気を取り入れ、換気扇から排気する空気の流れをつくることがたいせつである。また、ガス湯沸かし器や風呂釜は、屋外設置型を使用することが望ましい。
No.21
クロルピリホスは、( )の駆除などに用いられる( )に使用されていた。
No.22
〇か✕か
ホルムアルデヒドは、合板や壁紙、接着剤、断熱材や塗料などに使用される場合がある
No.23
建築材料に用いられ、空気中に気化したクロルピリホスやホルムアルデヒドなどの化学物質により引き起こされる健康障害を( )という
No.24
添加した材料の建築物への使用が禁止されているのは(クロルピリホス or ホルムアルデヒド)
室内の空気1㎥中の量が0.1mg以下に保たれることを基準に内装に使用される面積の制限や、機械換気設備の設置を求められるのは(クロルピリホス or ホルムアルデヒド)
No.25
( )は、屋根・壁・天井に使用する建築材料に多く使われてきた。とくに、1955~1970年頃に耐火被覆材料として使用されてきた吹付け石綿や、石綿含有吹付けロックウールは、建築物の解体・修理の工事などにともなって( )し、健康被害の原因となるとして、社会的な問題になっていた。
No.26
天井の高さは、室の床面から天井面までの( )をはかり、1室内で天井の高さの異なる部分がある場合は、室ごとに( )を算定する。
No.27
基礎と土台の間にねこを挟みこむことで、土台を浮かせ、基礎からの湿気を防ぐとともに、基礎に孔を設けず床下換気ができる
No.28
( )
1棟に2戸以上を横に連ねた住宅。
( )ともいう
No.29
( )
長屋・共同住宅の各住戸間を区切る壁。
( )ともいう
No.30
衛生上の観点から求められる性能
屎尿に接する部分から( )しない、屎尿浄化槽からの放流水の汚れが一定(以上 or 以下)であることなど
No.31
適切な汚物処理性能を備えた屎尿浄化槽
屎尿浄化槽には、屎尿のみを処理する( )浄化槽と、屎尿と雑排水を併せて処理する( )浄化槽がある。新しく設置する浄化槽は浄化槽法に基づき( )浄化槽とすることが義務づけられている。
No.32
下水には
( )式
( )式
の2種類がある
No.33
エレベーターの昇降路内には、原則として、エレベーターに必要な配管設備以外に、配管設備を(設けても良い or 設けてはならない)
No.34
階段の( )や( )などは、昇降するときの( )に大きな影響を及ぼすことから、用途と各階の( )に応じて階段の幅・蹴上げ・踏音などの基準が定められてい
No.35
小学校では、児童の体格などを考慮し、とくに階段と踊場の幅を(広く or 狭く)とり、さらに蹴上げを(高く or 低く)おさえ、踏面を(大きく or 小さく)することによって、児童への( )を高めている。同様に中学校や高等学校、不特定多数の者が利用する建築物、一定規模を超える地階などにおいても、階段と踊場の幅・蹴上げ・踏面などについて一般の建築物よりもきびしい基準が設けられている
No.36
廊下の幅が狭いと( )の避難において( )を生じることから、建築物の各階の用途や規模に応じて、また、( )か、( )かにより、廊下の幅の数値が定められている
No.37
エレベーターの昇降路などが火災拡大の( )とならないように、そのエレベーターの周壁と出入口は防火上支障のない構造とする
No.38
エレベーターには、かごの速度が異常に(増大 or 減少)した場合に( )をかける制動装置や、すべての出入口の戸が閉じていなければ、かごの昇降ができないようにする安全装置などを設ける
No.39
エレベーターの駆動装置や制御器に( )が生じ、かごおよび昇降路の出入口の戸が閉じる前にかごが昇降したときなどに、自動的にかごを制止する安全装置を設ける。
No.40
エレベーターには、( )などの加速度を検知して、自動的にかごを昇降路の出入口の戸の位置に停止させ、かごおよび昇降路の出入口の戸を開くことなどができる安全装置を設ける。
No.41
勾配が( )以下のものは( )
( )を超え( )以下のものと、( )を超え( )以下の踏段が水平でないものは( )
No.42
エレベーターに戸開走行保護装置（挟まれ防止）や地震時管制運転装置（閉込め防止）が設置されていることを利用者が認識できるように，それぞれの安全装置が設置済みであることを表示する( )がある。新設するエレベーターには、安全装置の設置が義務づけられている。
No.43
建築物を、その自重や地震のさいに加わる力などに対して、安全な構造とするために( )が行われる。
No.44
建築基準法には、すべての建築物に共通する構造上の一般的な規定と、木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造などの各構造の種別ごとに定められた規定、さらに高さなどの条件に応じた( )の方法などの規定がある。
No.45
( )とは、構造物やその部材の変形のしにくさのことであり、( )とは、粘り強さのことである
No.46
地震などにより構造物に大きな力がかかり、最終的に倒壊してしまうようなときでも、( )ければ、倒壊するまでに時間がかかり、避難が可能になる。
No.47
粘り強い構造は、( )を保ちながら変形して、その間にエネルギーを吸収することができる（エネルギー＝カ✕距離＝強度✕変形）。そのため、粘り強い構造は、( )にも強い。
No.48
昭和56（1981）年の政令改正で導入された新耐震設計法では、( )と( )に着目して、中地震時においては主として( )と( )を保つようにし、大地震時には部材の( )が低下したあとも、( )の確保によって建築物全体として倒壊などの大被害を防ぐという考え方を取り入れている。
No.49
基礎の形式には、( )・( )などの直接基礎と、( )などがある。一つの建築物に異なった形式の基礎を併用すると、( )の原因となることがある
No.50
基礎を通じて地盤に作用する建築物の荷重と、それを支える地盤の耐力や剛性との関係によって、建築物の部分により異なる沈下量が生じることを( )という。
No.51
土台は、原則として、一体の鉄筋コンクリート造または無筋コンクリート造の布基礎に，( )などによって緊結しなければならない
No.52
はり・けたのような横架材は、床版や小屋組などの長期荷重を受けるため、部材の中央付近では常時その部材断面の下部に( )が作用し、上部に( )が作用する。このとき中央部の下側部分に( )があると、部材の強度は低下する。そのため、はり・けたなどの横架材には、中央部付近の下側に構造耐力上支障のある欠込みをしてはならな
No.53
建築物を地震力や風圧力のような水平力に対して安全にするためには、軸組に水平方向の抵抗力をもたせなければならない。そのためには、必要な量の( )や( )を設ける必要がある
No.54
軸組は、土台・柱・はり・胴差・けたなどから構成され、木ずりや構造用合板などをこれらの部材に打ちつけた壁や土塗壁とする場合と( )を設ける場合がある。
軸組の強さ（壁倍率）は、面材の種類・厚さや( )の断面の大きさなどによって決められている。
No.55
帳壁とは
No.56
〇か✕か
延べ面積150m²の平家建集会場の居室に設ける換気設備は、自然換気設備とすることができる。
No.57
〇か✕か
住宅の居間（床面積18m²）に換気上有効な開口部面積が1.5m²の窓を設けた場合でも、シックハウス症候群対策のための換気設備を設ける必要がある。
No.58
〇か✕か
木造住宅において、1階の寝室の床下をコンクリートでおおったので、直下の地面から床の上面までの高さを 40cmとした。
No.59
〇か✕か
中学校の生徒用階段の寸法を蹴上げ18cm、路面27cm、幅1.3mとした。
No.60
〇か✕か
階段に代わる傾斜路の勾配は、1/6を超えてはならない。
No.61
〇か✕か
水洗便所に採光や換気などのための直接外気に接する窓を設置できなかったので、照明設備と換気設備を設けた。