1 SDGsとは、（①)可能な開発目標であり、誰一人残さない(①）可能でよりよい社会の実現を目指す世界共通の目標で、2015年の国連サミットにおいて全ての加盟国が合意し、2030年を達成年限とした17のゴールと169のターゲットから構成されているものである。

プロフェッション（専門職集団）とは、強い公共的使命感を持ち高い専門性を発揮することを社会的に承認されている職業である。また、プロフェッションに必要とされる6つの要件には、長期間の専門的教育が必要とされることや、私益よりも（②)を優先して職務にあたることなどが挙げられている。

進路指導とは、「生徒が自らの生き方を考え、将来に対する目的意識を持ち、自らの意志と責任で進路を選択決定する能力・態度を身に付けることができるよう、指導・（③）する」ことであり、進路相談、階発的な経験、卒業者への追指導などの活動がある。

20世紀初頭のキャリアカウンセリングの創始者であるアメリカの（④ ）は、1908年に職業局を開設し、科学的な裏付けのもとで若者に職業指導を行うことに着手した。進路指導は、（④)による、ボケーショナル・ガイダンスが起源とされている。

アメリカの教育心理学者（⑤）は「数育目標の分類学」を著すとともに、数・学習に際して、連成すべき目標を明確にし、評価とそれにと基づく適切な指導を行えば、学習者の90%以上は必ず学習内容を習得できるとする完全習得学習（マスタリー・ラーニング）を提唱した。

いじめ防止対策推進法は、いじめを受けた児童等の(⑥ ）を保持するため、いじめの防止等のための対策に関し、基本的理念を定め、国及び地方公共団体の責務を明らかにしたものである。

性的少数者の総称の一つとして、「LGBTQ+」がある。この「Q」は、クエスチョニングまたは（⑦ ）であり、性自認や性的指向が決まってない、決めていない人や、異性愛や男女の2択に疑問を持つ人たちなど、多様な性自認・性的指向・性別表現を持つ人も含む概念である。

近年、客観的な評価が難しいものを評価する重要性が高まっている。複数の観点とレベル、それを説明する記述語からなる評価基準表のことを（⑧）といい、様々な教育評価の実時に導入されつつある。

4つの教職モデルの1つである技術的熟達者モデルに代わり、教師の仕事全体をつかめる新たなモデルが提起され、教職の専門性を捉えなおす新たな考え方が形づくられつつある。このモデルは、（⑨)によって提定され、「反省的実践家」または「省察的実践家」と呼ばれている。

アメリカの臨床心理学者の（10 ）は、カウンセリングの研究手法として、現在では当然のものとなっている面接内容の記録・逐語化を進めた。また、クライエントのあるがままを受入れ、共感に買かれた態度で臨む「クライエント中心療法」を実践した。

Jアラートとは、 ① システムのことで、弾道ミサイルが発射され日本に落下する可能性がある場合に発せられる。サイレン音とともにメッセージを聞いた場合は、落ち着いて速やかに避難行動をとることが大切である。

日本の義務教育の学校においては、学習するということを条件として進級・進学（卒業）を認める履修主義（年齢主義ともいう）であるが、高等学校以上では、一定基準以上の内容を身に付けたことを条件に進級・進学（卒業）を認める（②）主義（課程主義ともいう）を採用している。

アメリカの発達心理学者・精神分析家の(③ )は、ライフサイクルから人間の発達をとらえ、人生8段階理論を提唱した。この幼児期から老年期の発達段階において、青年期はアイデンティティ（自我同一性）を確立する時期として重要視した。

「子供の誕生」を書いたフランスの歴史家の（⑤ ）は、教育の対象としての子供期という観念は中世には存在しておらず、それが近代の産物であることを明らかにした。子どもが近代の産物であるという点については、近代市民革命に影響を与えたロックの思想も重要である。

18 世紀に活躍した近代ドイツの哲学者(④)は、『容蒙とは何か』で、「蒙とは、人間が自分の未成年状態から抜け出ることである」と定義し、未成年（子ども)と大人を悟性で区別した。

アメリカの社会学者マーチン・トロウは、高等教育の発展段階を進学率に応じて3つに区分した。その最初の段階は、在籍率が該当年齢人口の15%までの段階で、高等教育が少数者の特権として捉えられており、（ ⑥）型と呼ばれた。日本においては、昭和42年（1967年)に高等教育進学率が15%を超えてマス型に転検し、平成 19年（2007年)には、50%を超えた。

子どもを教育する技術やそれについての知識・考え方を語源とする(⑦）とは、教えるという営みそのもののことで、「何を教えるか」、「どのように教えるか」から成り立っており、「教授方法」、「教育実時」のことである。

日本では2010年代から、子どもの権利を保障する場を公教育の制度として位置付けようとする動きが進み、2016年（平成28年)12月に「(⑧)法」という形で法制化され、不登校の子どもたちや義務教育を了していないなどの方々が対象となり、夜間中学などに就学できるようになった。

旧ソビエト連邦の心理学者レフ・セミョノヴィチ・ヴィゴツキーは、子どもには独力で問題を解決できる水準と、教師あるいは親といった他者からの援助によって達成できる水準を分け、2つの水準のズレの範囲を発達の( ⑨ )と呼び、教育的な働きかけの重要性を唱えた。

1948 年に設立されたWHOとは、（10)のことであり、現在、約200カ国が加盟し、「すべての人々が可能な最高の健康水準に到達すること」を目的に、感染症及びその他の疾病の撲滅事業等を推進している。