現代社会では、人間が生み出したプラスチックという物質を燃やしたときに発生するダイオキシンなどの[ ]、自動車の排気ガスによる[ ]、フロンガスによる[ ]など、数限りない環境問題がある。

環境因子 要因 [ ]→→→→植物、動物、微生物

環境因子 要因 [ ]→→→→光、熱、放射線

環境因子 要因 [ ]→→→→学校・職業、医療、政治・経済

環境因子 要因 [ ]→→→→大気・土壌成分、化学物質

大気の正常な成分は、およそ窒素[ ]、酸素[ ]、二酸化炭素[ ]である。

大気の圧力を気圧といい、気圧を示す単位は[ ]または[ ]で表される。

人が快適だと感じる環境温度を[ ]という。人間が気候に適応しようとする能力を[ ]という。

気候は人の健康に影響があり、夏は[ ]の疾病が、冬は[ ]の疾病が多くなる。

化学物質や病原微生物などに汚染されていない安全な水を各家庭に供給できるよう、水道水には、[ ]に基づき厳しい水質基準が制定されている。

河川や湖などの水を沈殿、ろ過、塩素消毒の順で処理して、家庭や事業所などに供給する施設を水道、または[ ]という。

上水道の塩素消毒は、微生物等の殺菌のために遊離残留塩素を[ ]mg/L以上保持するように定められている。

下水をそのまま排水して海に流すと水質汚染の原因になるので、[ ]の施設が必要である。下水の処理は、主に[ ]という方法が用いられるる。

ごみは、一般家庭の日常生活から出る一般廃棄物と、工場などの事業活動から出る[ ]に分けられる。

循環型社会を作るために、2000年6月に施行された[ ]により、個別のものについてさまざまなリサイクル法が制定されている。

電離放射線とは

非電離放射線とは

[ ]・・・陽光線の大部分を占める。病気の治療にも使われるが、浴びすぎると熱中症の原因にもなる。

[ ]・・・ふだん日光として見ている光。ものや色を見るのになくてはならない。

[ ]・・・太陽光線にわずかに含まれる。殺菌作用が浴びすぎると皮膚がんなどの原因にもなる。

現在の日本では、公害よりも環境汚染ということばのほうが多用されており、[ ]が[ ]に改正された。

[ ]→・1953年頃熊本県で発生 ・原因は工場排水の中のメチル(有機)水銀 ・神経が冒され、手足の感覚障害、運動失調、言語・目・耳などに障害

[ ]→・1960年頃三重県で発生 ・原因は工場からの亜硫酸ガス(二酸化硫黄等) ・気管支などの呼吸器が冒される

[ ]→・1922年頃富山県で発生 ・原因は鉱山からのカドミウム ・腎・肝臓障害、多発骨折など。咳をしただけで骨折した患者もいる。死亡例有。

[ ]→・1964年頃から新潟県で発生 ・原因は工場排水の中のメチル水銀化合物 ・手足が不自由になる。言語障害、神経障害、難聴などが起きる。

[ ](微小粒子状物質)は、粒子の大きさが非常に小さいため、肺の奥深くまで入りやすく、喘息や気管支炎などの呼吸器系疾患への影響のほか、[ ]のリスクの上昇や循環器系への影響か懸念されている。

現在日本では、水の汚染原因の7割近くを[ ]が占め、[ ]が約2割、その他が約1割となっている。

水質汚染を調べるものさしとして、[ ](生物化学的酸素要求量)と[ ](化学的酸素要求量)が用いられるが、どちらも汚染が進むほど[ ]になる。

[ ]では、人の健康にかかわる被害を生じさせるおそれのある項目と、生活環境にかかわる被害を生じさせるおそれのある項目について定め、工場や事業所からの水質汚染を防止している。

[ ]の原因物質には、ホルムアルデヒド、シロアリ駆除剤、有機溶剤、各種芳香剤、洗剤、化粧品などがあり、発汗異常、頭痛、鬱状態などの症状が見られる。

地球温暖化とは、[ ]のあるガスが大気中に増えることによって、宇宙に逃がしていた熱が地球上にとどまり、気温が上昇することである。主な温室効果ガスは、[ ]、メタン、フロンなどがある。

自動車の排気ガス、工場からの排煙に含まれる二酸化硫黄や二酸化窒素が大気中に増えることで、これらが雨に溶け込んで[ ]が降る。[[ ]]は原因物質の排出を減らしたり取り除くことによって防止できる。

大量生産・大量廃棄型の社会から、利用できるものは再利用し、捨てるものをできるだけ減らすという循環社会への転換の必要性が再認識され、2000年(平成12)に[ ]が公布された。

[ ]・・・ガラス、ペットボトル、紙製・プラスチック製容器などを対象に消費者や製造者等に再商品化を義務付ける。

[ ]・・・製品やサービスを購入する際、環境を考慮してその必要性を考え、環境への負荷ができるだけ少ないものを選んで購入することを目的にしている。

[ ]・・・エアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機などを対象に、再商品化のための費用を消費者、製造者等に義務付けるものである。

[ ]・・・外食産業などの食品関連産業から排出される生ゴミや残飯を肥料に再資源化することを義務付けたものである。