WHOの健康定義における”complete”の意味は、異常値が何一つない状態を指す。

健康の規定要因を主体要因と環境要因の2つに分ける場合、本人の生活習慣は主体要因に含まれる。

健康の社会的決定要因には、ソーシャルサポートが含まれる。

「プライマリヘルスケア」と「ヘルスプロモーション」では，共通して「住民参加」を重視する。

プライマリヘルスケアでは，高度専門医療サービスが重視される。

プリシード・プロシードモデルは、「プライマリヘルスケア」の重要点を図式化したものである。

ヘルスプロモーション活動には、個人個人の能力開発は含まれない。

ヘルスプロモーション活動には、「政策提言」が含まれる

ローズは、「小さなリスクを背負った多数の集団から発生する患者数は、大きなリスクを背負った少数のハイリスク集団からの患者数よりも多い」ことを予防医学のパラドックスと説明している

生活習慣病の予防においては、ハイリスクの者に対するアプローチをしっかり展開すればよく、集団全体に対する保健予防対策をする必要はない。

「社会的公正」とは、すべての人が、どのような場合でも、同じ個人負担により、同じ公的サービスを受けることのできる社会の状況である

47都道府県における男性の平均寿命の差は、最大でも1年未満である。

国民健康・栄養調査の結果では、所得が低いと健診未受診者の割合が高かった

社会・経済状況 (SES)の指標として、教育歴は含まれない

地域における健康格差対策として、ソーシャルサポートが有用である

スノウによるコレラ制圧は、コッホがコレラ菌を発見する前に行われた

米国のフラミンガム研究は、主に感染症の発生要因に関する疫学研究である

世界保健機関(WHO)は、第1次世界大戦終了を契機に設立された

明治初期に「医制」が発布され、西洋医学が採用された

厚生省が設置されたのは、第2次世界大戦後である

国民皆保険制度は、第2次世界大戦前に始まった

主体-環境系とは、主体が環境に影響を及ぼしている環境形成作用のことを指す

紫外線は、発がんのリスク因子でもあるが、人間の健康を支えてもいる。

生態系の中で、人間は生産者として位置付けられる

環境基本法は、公害対策基本法をもとに公害対策を強化するために1993(平成5)年に制定されたもので、地球環境問題への取り組みは含まれていない

大腸菌は「検出されないこと」と定められている

一般細菌は「検出されないこと」と定められている

給水栓末端では、消毒に用いた塩素が残留してはならない

臭気は「無いこと」 (無臭)となっている。

生物化学的酸素要求量(BOD)についての基準が定められている

血球減少などの検査異常や脱毛などの身体症状として確認される、しきい線量を有する人体への影響を、確定的影響という

がんや遺伝的影響は、しきい線量を有する確率的影響である

放射線被曝には、人体の外からの外部被曝と汚染された食品摂取などによる内部被曝があるが、内部被曝物質は便とともに排出されるので問題は少ない

内部・外部被曝線量を表す単位はベクレル (Bq)である

エックス線は電離放射線に含まれる

レジオネラ症の主症状は、激しい下痢である

ホルムアルデヒドは、シックハウス症候群の原因となる

体感温度は、気湿や気動に左右されることはなく気温にのみ左右される

気湿の測定には、カタ温度計を用いる

騒音には環境基準が設定されていない

統計法において「公的統計は、広く国民が容易に入手し、効果的に利用できるものとして提供されなければならない」と規定されている

全数調査よりも標本調査のほうが、偏り(バイアス)がかからない

保健統計には、出生・死亡・婚姻・離婚の統計である人口静態統計と人口や世帯などの人口動態統計がある

14歳以下の年少人口の割合は12%と低率である

65歳以上の老年人口割合は、2020(令和2)年現在,20%に達して、この40年近くで 2倍と急増している

年少人口,生産年齢人口、老年人口を使った指標があるが、年少人口あたりの老年人口である老年人口指数が最も急増している

現在の日本の人口構造はピラミッド型である

団塊の世代が75歳以上となる2025年頃の日本でさまざまな問題(2025年問題)が起こるといわれている

現在,30~34歳で男性は3人に1人、女性は5人に1人が未婚である

世帯構造は、単独世帯および夫婦のみの世帯は減少し、夫婦と未婚の子のみの世帯、 および3世代世帯が増加している

実質賃金指数は1997(平成9)年と比べ日本だけ上がり、ほかのOECD 諸国は下がっている

一般会計歳出が100兆円であるのに対し、歳入は90兆円足らずで毎年10兆円を超える国の借金が増え続けている

世界人口は現在では75億人程度と推計され、この70年間で2倍に膨れ上がっている

人口動態調査票は都道府県により作成される

日本人の粗死亡率は上昇を続けている

日本人の年齢調整死亡率は上昇を続けている

合計特殊出生率は低下を続けている

国民健康・栄養調査は地域保健法に基づき行われる

国民健康・栄養調査は5年おきに行われる

国民健康・栄養調査の血液指標は、特定健康診査の検査データで代用される

国民健康・栄養調査は1日の歩行数が調べられる

国民健康・栄養調査は市町村が実施する

罹患率は、集団の中である基準を満たしている人の割合を指す

寄与危険は曝露群の罹患率と非曝露群の罹患率 の比である

オッズ比が相対危険の代用とされることがある

前立腺がんの有病率を計算するときの分母は男女を含めた観察集団全体である

症例対照研究は、寄与危険を算出できる

コホート研究には、過去にさかのぼって曝露の有無を調査して比較する後ろ向き研究がある

コホート研究では、健康イベント発生に関する情報の妥当性に問題がある

介入研究は、地域全体を対象に実施することはできない

情報バイアスが疫学研究の結果に及ぼす影響は、データ解析のときに調整できる

がん検診の有効性を評価する指標は、対象となるがんの死亡率である

スクリーニングの有効性評価のための研究方法で、最も信頼性の高いのは、コホート研究である

疾病があることを確実に拾い上げられることを示す指標は、特異度である

人を対象とする研究を行う際には、研究計画書を作成し、原則として所属施設の倫 理審査に諮る必要がある

「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」は、 個人情報保護に関する法律の改正など、法律や制度の変更に伴って見直しが行われている

インフォームド・コンセントを与える能力を欠くと判断される対象者が、その理解 力に応じたわかりやすい言葉で説明を受け、賛意を表すことをインフォームド・ディシジョンという

研究者の利益相反に関する情報は、研究の対象者に伝える必要はない

喫煙による健康被害として呼吸機能の1秒率が上昇する慢性閉塞性肺疾患(COPD)が あげられる

妊娠中の喫煙による影響として低出生体重児がある

改正健康増進法では禁煙場所での喫煙を禁じているが罰則付きでなく、職場での受動喫煙防止について定められた法律も現在ない

高齢者の喫煙は特定保健指導対象者の選定・階層化の項目にはなっていない

WHO「たばこ規制枠組条約」 (FCTC)では、たばこの外箱表示とたばこの健康警告表示の強化を決めている

生活習慣病のリスクを高める量は男女とも40g/日以上の飲酒である

アルデヒド脱水素酵素の遺伝子型によって飲酒の代謝に個人差が出る

慢性的な多量飲酒は2型糖尿病、心筋梗塞、骨粗鬆症の発生リスクを増大させる

アルコール依存症の発症リスクは飲酒開始年齢が早いほど高い

2021年に死亡数が最も多いがんは男性で肺がん、女性で大腸がんであった

「全国がん登録」ではがん診療連携拠点病院と大学病院からがん診断の情報が提供さ れる。

2人に1人が一生のうちにがんに罹患し、4~6人に1人はがんで死亡している

胃がん年齢調整死亡率は西日本の太平洋側でとくに高い

2022年までの5年間に胃がん、肺がん、子宮頸がんのがん検診受診率は10%以上増加した。

感染症法は、すべての感染症が1~5類に分類されている

日本国内に存在しない病原体が船や飛行機で持ち込まれる場合、それを輸入感染症 という

検疫により、入国停止、隔離、停留などの措置がとられる場合がある

予防接種法は日本における感染の拡大を防ぐことのみを目的としている

予防接種法における定期接種は国民の義務である

精神疾患の患者数は、日本人の1%以下で非常に少ない

うつ病が疑われる人には、元気を出すように励ますのがよい

統合失調症患者は、原則として入院治療が必要である