木は(①)℃、含水率(②)％だと腐りにくい。

木の炭化速度は(①)～(②)mm/sであり、(③)mmの燃えしろがあれば30分の倒壊を防ぐことができる。

戦後の住宅不足は(①)万戸と算定され、昭和(②)に解消された。

昭和42年から40年近く年着工戸数は100万戸を下回ることがなく、昭和48年には(①)万戸を記録したが、徐々に減少し、平成21年ののサブプライムローン問題に端を発するリーマンショックの際は(②)万戸まで落ち込んだ。

ライフステージにおいて、発育期は(①)歳、自立期は(②)歳、活動期は(③)歳、安定期は(④)歳、自由期は(⑤)歳、介護期は(⑥)歳以上である。

放送用衛星を使用して配信するのが(①)、通信用衛星を使用して配信するのが(②)である。地上波放送は(③)アンテナを利用する。

壁面線内の建築制限がある場合でも、屋根や庇、高さ(①)m以下の門もしくは塀、地盤面下の建築物は建築できる。

低層住宅地における外壁の後退距離は(①)mまたは(②)mである。

物置その他これに類する用途(自動車車庫、自転車駐輪場等)で、軒の高さ(①)m以下かつ床面積の合計が(②)㎡以内であれば、外壁線の後退の緩和を受けられる。

第一種・第二種低層住専において、敷地面積の下限は(①)㎡を超えることはない。

隣地斜線制限において、建築面積(①)以下の階段室等で高さが(②)mまでは建築確認の高さに算入しない。

借地権の存続期間は(①)年以上である。更新する場合は更新の日より(②)年以上とする。契約の更新がなく借地権の契約が満了した時点で建物が建っている場合、土地所有者に時価で買い取る事を請求できる。

借地権には(①)、(②)、(③)がある。

一般定期借地権において、借地期間は(①)とする。期間満了時は借主は更地の土地を返還する。 建物譲渡特約付借地権は、契約後(②)年以上経過した時点で建物を買い取る事をあらかじめ設定しておく。

登記簿において、表題部に記載されるのは(①)、(②)、(③)である。甲区には所有権に関すること、乙区には抵当権に関することが記載されている。

表示に関する登記は(①)、権利に関することは(②)の取引業務である。

登録免許税において、所有権の移転や保存登記にかかるものは(①)評価基準で、抵当権の場合は(②)金額が課税標準額となる。

建築基準法における4号建築物とは、(①)階建以下の木造建築物で、延床面積が(②)㎡以下、高さ(③)m以下、軒高(④)m以下の全てを満たす建築物である。

エコキュートとエネファームは(①)、エコジョーズは(②)、エコフィールは(③)を熱源とする。

日本性能表示基準に「その他の地震対策」として表示することができるのは(①)工法であって、(②)工法は表示できない。

1号建築物は延べ面積が(①)㎡超の特殊建築物である。

2号建築物は(①)階建以上または延床面積が(②)㎡、高さが(③)mもしくは軒高が(④)mを超えるものである。

3号建築物とは、木造以外の建築物で(①)階建以上または延床面積が(②)㎡を超えるものである。