通常、製造現場では多工程が存在するが、これをあたかも単一工程とみなして原価計算することがある。

部門別計算を行わない個別計算を単純個別原価計算という。

作業屑の評価は、加工せず再利用する場合には、再利用により節約できる物品の見積購入価額を評価額とする。

基準操業度の水準のうち、もっとも操業度差異が生じるのは期待実際操業度を選択した場合である。

販売活動にかかった費用は製造原価に含める。

原材料を工程の終点で投入すると、投入した段階で直接材料費は100％発生するので、月末仕掛品の1個あたりの直接材料費は完成品と同一となる。

総合原価計算においては、仕損の費用は、原則として、特別に仕損費の目を設けることをしないで、これをその期の完成品と期末仕掛品とに負担させる度外視法を原価計算基準では採用している。なお、減損の処理は、仕損に準ずる。

複数基準配賦法では、各補助部門費の変動費部分の配賦と固定費部分の配賦とでは同一の配賦法を用い、補助部門の変動費は製造部門の変動費に、補助部門の固定費は製造部門の固定費に集計する

原価計算基準1は、原価計算の目的として①財務諸表作成目的、格計算目的、③原価管理目的の3つをあげている。

製造間接費配賦差異が多額の場合は、これを売上原価、期末棚卸資産（仕掛品、製品）の原価に比例配分して調整する。

棚卸減耗費は、異常な場合は一般管理費として非原価項

連産品とは、同一工程において同一原料から生産される同一の製品であって、相互に主制を明確に区別できないものをいう。

原価計算上の部門は生産活動を構成する単位活動であり、組織論上の部門とは異なる。

等級別総合原価計算は、同一工程において同種製品を連続生産するが、その製品を形状、大きさ、品位等によって等級に区別する場合に適用し、組別総合原価計算は、異種製品を組別に連続生産する生産形態に適用する。

当月着手の完成品換算量は、完成品数量を仕掛品完成品換算量で除して算出する。

総合原価計算において、副産物が生ずる場合には、その価額を算定して、これを主産物の総合原価から控除する。副産物とは、主産物の製造過程から必然に派生する物品をいう。

総合原価計算において、製造工程が二以上の連続する工程に分けられ、工程ごとにその工程製品の総合原価を計算する場合を工程別総合原価計算といい、一工程から次工程へ振り替えられた工程製品の総合原価を、前工程費又は原料費として次工程の製造費用に加算する非累加法がある。

減損の程度により補修品と代品製造とに分類でき、減損の程度が軽徴である場合には、見積売却価値または見積もり利用価値を製造指図書に集計した製造原価から差し引くだけで減損費を計上しないこともある。

製造間接費正常配賦の理論とは、ある期間のおける一定の生産能力を前提として、その操業度で発生する製造間接費の金額を予測し、この予測額を期間中に精算した製品に均等に配賦した方が正しい製造間接費配賦額を計算できるという理論である。

標準規格製品を連続的に見込大量生産するときは個別原価計算を採用する。

継続製造指図に基づいて製造する製品の製造原価は、個別原価計算により計算する。

原価部門を設定する際は、部門を細かくすればより詳細な原価データを得られるが費用対効果も考慮する必要がある。

原価部門は一般的には製造部門と補助部門に分けて設定され、後者は、さらに動力部門、修繕部門等の補助経営部門と品質管理部門などの工場事務部門に分類される。

部門別原価計算の手続きの内、各補助部門の用の流れに応じて、補助部門固有費を用役の受け入れ部門に配することを補助部門配もしくは第二次配といい、直接配賦法、相互配賦法、階梯式配賦法等がある。

材料消費方法は、原則として、棚卸計算法により計算する。

材料副費は外部副費と内部副費があるが、前者は材料購入原価に含めなければいけない。

標準原価は、直接材料費、直接労務費等の直接費および製造間接費について、さらに製品原価について算定し、製品1単位あたりに標準的にかかる評価である。

予算差異が発生する原因には、生産計画の失敗、監督の不十分なことによる不動時間の発生によるもの、受注量の不足、季節的変動による設備の遊休などのよるものがある。