問題一覧
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以下の写真 【ギリシア】
マケドニア アレクサンドロス大王 ヘレニズム
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以下の写真
カルタゴ ポエニ カエサル 27 イエス キリスト教 国教 ゲルマン人 コンスタンティヌス帝 395 テオドシウス帝 476 オドアケル オスマン帝国
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以下の写真
ガウタマ=シッダールタ アショーカ王 カニシカ王 ガンダーラ イスラーム王朝 ムガル帝国 大航海時代 ⇒航海を推進したのは「エンリケ王子」 ヴァスコ・ダ・ガマ カリカット ⇒の最初の発見者は「バウトロメウディアス」 イギリス 東インド会社 シパーヒーの大反乱 インド帝国
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以下の写真
ガンディー ネルー 非暴力・不服従 インド連邦 パキスタン バングラデシュ スリランカ インド パキスタン
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以下の写真
絶対王政 王権神授説 エリザベス一世 ルイ14世 権利の請願 クロムウェル 鉄騎隊 ピューリタン革命 共和制 名誉革命 権利の章典 イギリス人 ボストン茶会事件 独立戦争 ワシントン 独立宣言 パリ条約 合衆国憲法 初代大統領
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保護貿易 自由貿易 リンカン 南部 南北戦争 アンシャン・レジーム 聖職者 貴族 ルイ16世 平民 バスティーユ牢獄 人権宣言 ルイ16世 マリーアントワネット ヴァレンヌ逃亡事件 ロベスピエール ナポレオン 1804 ウィーン会議 ウィーン体制
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以下の写真
イギリス 囲い込み運動 ワット 蒸気船 蒸気機関車 公害 社会主義思想 産業革命
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以下の写真
約4万キロ ３対７ メルカトル図法 航海図 正距方位図法 航空図 グード図法 サンソン モルワイデ 分布図 ボンヌ図法 大陸図 地方図
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以下の写真
以下の写真
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以下の写真
以下の写真
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赤道の場所
以下の写真
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国土地理院は( )に属する。
国土交通省
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平野 海岸地形
以下の写真
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海底地形
大陸棚 200 大洋底 海溝
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西南日本を日本海側の( )と太平洋側の( )に分ける、起源の古い断層帯のことをなんという？
内帯 外帯 中央構造線(メディアンライン)
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石灰岩の溶食によってできたくぼ地。秋吉台など。
カルスト地形
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海流
以下の写真
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世界の気候区分
熱帯雨林 赤道 サバナ 砂漠 砂漠 ステップ 砂漠 短草草原(ステップ) 温暖冬季少雨 季節風 地中海性 偏西風 温暖湿潤 季節風 西岸海洋性 偏西 暖流 亜寒帯冬季少雨気候 亜寒帯湿潤気候 ツンドラ気候 氷雪気候 高山気候
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漁業の推移
以下の写真
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水揚げ量第1位の漁港は「 」
銚子
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日本の貿易
下記の写真
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日本の主要輸出品とその相手国
下記の写真
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食料自給率 高いの3位まで 低いの3位まで 米・小麦・大豆・野菜・果実・肉類・鶏卵・牛乳乳製品 食料自給率は？
米・鶏卵・野菜 大豆・小麦・果実 38
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都道府県別データ
以下の写真
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実学主義(3人)
コメニウス ロック ラトケ
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古代の文化
飛鳥 五重塔 釈迦三尊像 玉虫厨子 半跏思惟像 白鳳(飛鳥と白鳳文化は飛鳥時代) 東塔 薬師三尊像 高松塚 (法隆寺金堂壁画)も有名 天平(奈良時代) 正倉院 鑑真和上 阿修羅像 古事記(太安万侣)(712 現存する最古の歴史書) 日本書紀(舎人親王 720)(最古の歴史書) 万葉集(最古の歌集)(大伴家持中心)
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第25回 スペイン・マドリードで開かれた気候変動枠組条約会議の組織名は？
COP25
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公共施設等の建設、維持管理、運営等に民間の資金、経営能力及び技術的能力を活用することにより、同一水準のサービスをより安く、又は同一価格でより上質のサービスを提供する方法
PFI (Private Financial Initiative)
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世界面積大きい順 7位まで
ロシア カナダ アメリカ 中国 ブラジル オーストラリア インド
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排他的経済水域 上位7位
アメリカ ロシア オーストラリア インドネシア カナダ 日本 ニュージーランド
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「コモン・センス」
トマス=ペイン
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アメリカ独立宣言の起草者の1人
トマス=ジェファーソン
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1898年( )大統領はキューバ独立戦争を理由に( )戦争を起こし、勝利を収めて( )からフィリピン・グアムなどを獲得した。
マッキンリー アメリカ・スペイン スペイン
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新井白石の著書(3)
折たく柴の記 西洋紀文 読史余論
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小麦 第3位まで
北海道 福岡 佐賀
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にんじん 上位3位
北海道 千葉 徳島
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ねぎ 上位3位
埼玉県 千葉 茨城
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ピーマン 上位3位
茨城 宮崎 鹿児島
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ほうれん草 上位3位
埼玉 群馬 千葉
40
レタス 上位3位
長野 茨城 群馬
41
キャベツ 上位3位
群馬 愛知 千葉
42
ブロッコリー 上位3位
北海道 埼玉県 愛知
43
みかん 上位3位
和歌山 愛媛 静岡
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リンゴ 上位3位
青森 長野 岩手
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ぶどう 上位3位
山梨 長野 岡山
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もも 上位3位
山梨 福島 長野
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いちご 上位3位
栃木 福岡 熊本
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かき 上位3位
和歌山 奈良 福岡
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EUは( )に調印されたことで発足。 その後、( )で基本条約を修正する条約が締結。
マーストリヒト条約 リスボン条約
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NAFTAの三国
カナダ アメリカ メキシコ
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下記の画像 田おこし用のくわ土を深く耕すことができる。
備中ぐわ
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下記の画像 脱穀（だっこく）のための道具。刈り取った稲から実をとる。
千歯こき
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下記の画像 もみすりをしたあと、お米ともみクズをわける道具
唐箕
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下記の画像 玄米(げんまい）ともみとをわける農具玄米(げんまい）ともみとをわける農具
千石簁
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下記の画像 井路（用水路）から田に水をくみ上げる水車
踏車
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正倉院宝物の五紋琵琶は、当時の西アジアで使われていた楽器と似た構造を持っている。なぜ西アジアの楽器と似た楽器が、正倉院 に納められていたのか説明せよ。
シルクロードを通って中国に伝わった西アジアの文化が、道使や遣唐使によって日本にもたらされたから。
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真の出来事を順に並べなさい
唐の滅亡(907) 十字軍の遠征開始(1096) マグナ・カルタ制定(1215) 李氏朝鮮建国(1392) ⇒南北合一 コロンブス新大陸発見(1492) カルヴァンの宗教改革(1541)
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鎌倉時代 御家人の権利・義務は( )に定められた。
御成敗式目 鎌倉時代 第3代執権 北条泰時が定めた
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執権(鎌倉時代) 1.2.3.5.8代目
時政 義時 泰時 時頼 時宗
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真
下記の写真
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下記の写真 内閣の一員である「国務大臣」は…
内閣総理大臣 任命 過半数 国会議員 文民 国務 条約 政令 最高裁判所長官 裁判官の任命 10日以内に衆議院を解散しない 初めて国会が召集 最高裁判所 下級裁判所 高等 地方 家庭 簡易 特別裁判所 (明治憲法下での、皇族についての皇室裁判所、軍人についての軍法会議、外地にだけ裁判権をもつ外地裁判所、行政事件についてだけ権限をもつ行政裁判所) 内閣が指名 内閣が任命 司法権 良心 憲法 法律
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以下の写真
法律 予算 条約 憲法改正 内閣総理大臣 弾劾裁判所 国政調査権 【出席】議員の2/3以上の多数で再可決 両院協議会 30
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衆議院・参議院の【定数】・【任期】・【選挙権】・【被選挙権】・【選挙区】・【解散】 それぞれ答えよ。
【定数】 衆議院 465名 参議院 248名 【任期】 衆議院 4年(解散すれば地位を失う) 参議院 6年(3年ごとに半数改選) 【選挙権】 18歳以上(双方) 【被選挙権】 衆議院 25歳以上 参議院 30歳以上 【選挙区】 衆議院 ・小選挙区 289名 ・比例代表 176名 参議院 ・選挙区 148名 ・比例代表 100名 【解散】 衆議院 有 参議院 無
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臨時国会の召集条件は？
内閣あるいはいずれかの議院の【総議員】の【1/4】以上の要求により召集 (国政上緊急を要する場合)
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以下の写真
以下の写真
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以下の写真
【政治体制】 アメリカ 大統領制 任期【4】年で2期まで 【3】選禁止 イギリス 議院内閣制 議会の信任に基づき、内閣 が成立する制度 教書 法律に対する署名拒否権 議会に対しての連帯責任 【議院】 アメリカ 上院 下院 イギリス 上院(貴族院) 下院(庶民院) 下院優越の原則 【裁判所】 アメリカ 違憲立法審査権 有 イギリス 違憲立法審査権 無 不文憲法(マグナ・カルタ) 【政党】 イギリス 保守・労働
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下記の画像
法の支配 法治主義 自由 国家からの自由 夜警国家(消極国家) ヴァイマル憲法 社会権 国家による自由 福祉国家
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下記の写真
社会契約説 【主著】 ホッブズ「リヴァイアサン」 ロック 「市民政府二論、統治二論」 ルソー「社会契約説」 【自然状態】 ホッブズ「万人の万人に対する闘争」 ロック 平和な状態 ルソー 理想的 【社会契約の考え方】 ホッブズ 自然権を全面讓渡 ロック 自然権の一部を信託し国家を 形成。 ルソー 一般意志 【政治体制】 ホッブズ 絶対王政 ロック 間接民主制 ルソー 直接民主制
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下記の写真
社会契約説 【主著】 ホッブズ「リヴァイアサン」 ロック 「市民政府二論、統治二論」 ルソー「社会契約説」 【自然状態】 ホッブズ「万人の万人に対する闘争」 ロック 平和な状態 ルソー 理想的 【社会契約の考え方】 ホッブズ 自然権を全面讓渡 ロック 自然権の一部を信託し国家を 形成。 ルソー 一般意志 【政治体制】 ホッブズ 絶対王政 ロック 間接民主制 ルソー 直接民主制
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以下の写真
太平洋上会談 カイロ会談 ヤルタ会談 ポツダム宣言
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以下の写真
キューバ危機 1962 冷戦 ゴルバチョフ ペレストロイカ マルタ会談 東西ドイツが統一
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西ヨーロッパ 以下の写真
以下の写真
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アフリカ 以下の写真
以下の写真
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アジア 以下の写真
アジア 以下の写真
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日本の山地 国土の( )が山地で、( )が多い。
4分の3 火山
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以下の写真
首長(任期4年) 知事→満30歳以上 市町村長→満25歳以上 不信任決議には議会解散権を持つ 地方議会議員(任期4年) 満25歳以上 条例 首長に対する不信任決議などを行う イニシアチブ(有権者の1/50以上) ・条例の制定・改廃 請求先：首長 ・監査請求 請求先：監査委員 リコール(有権者の1/3以上) ・議会の解散 請求先：選挙管理委員会 ・議員・首長の解職 請求先：選挙管理委員会 ・主要公務員の解職 請求先：首長 地方財政 ・地方交付税交付金 →使徒に制限は無い ・国庫支出金 →国が使徒に制限 オンブズマン制度 →住民の不満処理や行政を監視する行政監視官を置く
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以下の写真
政令指定都市：50万人以上 中核市:20万人 特例市:2015年廃止 選挙制度 ・小選挙区制 選挙区から1名を選出 ・大選挙区制 選挙区から2名以上を選出 ・比例代表制 政党の投票数に比例して議席を配分 衆議院と参議院の選挙制度 ・衆議院 議員定数：465名 小選挙区選出：289名 比例代表選出：176名 →小選挙区比例代表並立制 比例代表(拘束名簿式) 任期：4年(解散あり) 被選挙権：25歳以上 ・参議院 議員定数：248名 選挙区選出：148名 比例代表選出：100名 比例代表(非拘束名簿式) 6年(3年ごとに半数改選) 被選挙権：満30歳以上
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以下の写真
ドント式 公職選挙法 ①戸別訪問の禁止 ②連座制 ③期日前投票
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以下の写真
管理価格 プライス・リーダー 価格の下方硬直性 独占禁止法 公正取引委員会 国内総生産(GDP) 国民総生産(GNI) GNI=GNP 国民所得(NI) 国民総生産(GDP) 国民純生産(NNP) 国民所得(NI) 国民総所得(GNI)
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下記の写真
三面等価の原則 (生産→分配→支出) 生産国民所得 分配国民所得 支出国民所得 ○景気変動の波 キチンの波 (約40ヶ月・在庫調整の変動) ジュグラーの波 (7-10年・設備投資の増減) クズネッツの波 (約20年・建築投資の増減) コンドラチェフの波 (50-60年・画期的な技術革新) ○経済成長 インフレーション 物価が持続的に上昇 デフレーション 物価が持続的に下落 スタグフレーション 景気停滞・物価上昇 スタグネーション 景気停滞 ○金融 管理通貨制 不換紙幣が中央銀行から発行される ○通貨 流通手段や支払い手段として実際に機能している貨幣
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下記の写真
現金通貨 預金通貨 日本銀行の三大義務 発券銀行 銀行の銀行 政府の銀行 公開市場操作(オープンマーケット) 基準割引率 基準貸付利率 ビルト・イン・スタビライザー(自動安定化装置)
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下記の写真
補整的財政政策 (フィスカル=ポリシー) 好況期 ・租税 増税 ・財政投資(公共施設) 削減 不況期 ・租税 減税 ・財政投資(公共施設) 拡大 財政投融資 予算 歳出 社会保障関係費
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下記の写真
歳入 租税 直接税 間接税 下記の写真
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所得が多いほど税率が高くなる制度は？ ( )などで採用されており、財政の所得再分配機能がある。 上限は( )%
累進課税制度 所得税 45(5-45)の七段階
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下記の写真
累進課税制度 所得税 上限(5-45%) 直間比率 6：4 直接 70.0兆円 国債 建設国債 赤字国債(特例国際) 国際依存度 高いと… 財政の硬直化(返却額が高くなり、財政支出を圧迫する)
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下記の写真
財閥解体・農地改革・労働関係 →三大経済民主化 基幹産業に労働力をつぎ込む →傾斜生産方式 1ドル=360円の単一為替ルート →ドッヂライン・シャウプ勧告 朝鮮特需 高度経済成長 神武景気→「三種の神器」 岩戸景気→「国民所得倍増計画」 「もはや戦後では無い」池田首相 オリンピック景気 いざなぎ景気→輸出中心の大型景気 第1次石油危機(1973) →第四次中東戦争 プラザ合意 →ドル高是正(円高不況深刻化) 平成(バブル)景気 →円高不況対策の超低金利制作 平成不況 →地価・株価暴落し、バブル経済崩壊 いざなみ景気 →いざなぎ景気を上回る緩やかな景気回復 リーマン・ショック(2008)
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下記の写真
○消費者の4つの権利 安全を求める権利 知らされる権利 選ぶ権利 意見が反映される権利 ○消費者保護法制 製造物責任(PL)法 商品の欠陥 生命・身体・財産 被害 損害賠償 特定商取引法 クーリングオフ 消費者契約法 消費者基本法 消費者の自立支援 消費者安全法 消費者事故の発生防止 安全確保 クーリングオフ 無条件で契約を解除できる 消費者保護期間 未然防止・情報の提供・自主的活動の援助 ○国の機関 国民生活センター ○各都道府県市町村の行政機関 消費生活センター ○政府の行政機関 消費者庁
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下記の写真
四大公害 (裁判ではいずれも被害住民が勝利) 水俣病→有機水銀 新潟水俣病→有機水銀 イタイイタイ病→カドミウム 四日市ぜんそく→亜硫酸ガス ○公害対策 1967年 公害対策基本法 1971年 環境庁 2001年 環境省へ昇格 1993年 環境基本法 ○労働問題 (1)労働三権 団体権 団体交渉権 団体行動権→公務員は× (2)労働三法 労働基準法 労働組合法→労働協約、不当労働行為の禁止