問題一覧
1
軟弱地盤においては、地震力に対して必要な耐力壁量が[ ]倍になる。
1.5
2
コンクリートの四週圧縮強度は、1mm²につき [ ]とする。
12N以上
3
必要保有水平耐力を計算する場合には、標準層せん断力係数は[ ] 以上とする。
1.0
4
真壁造の構造用面材を留め付ける貫は [ ]本以上とする。
5
5
木材に、10本以上直列に釘を打つ場合には、接合部の耐力を[ ]%低減する。
10
6
鉄筋コンクリートの単位体積重量は、普通コンクリートの場合、一般に、[ ] kN/mm³とする。
24
7
木材の発火温度は、約[ ]である。
450℃
8
枠組壁工法において、床根太間隔が50cmを超える場合、床材には厚さ[ ]以上の構造用合板、もしくは厚さ[ ]以上のパーティクルボードまたは構造用パネルを用いる。
15mm, 18mm
9
普通コンクリートの単位水量は[ ]とする。
185kg/m³以下
10
木材では、含水率[ ]%の状態を気乾状態と呼ぶ。
15
11
枠組壁工法において、床根太間隔が50cm以下の場合、床材には厚さ [ ] 以上の構造用合板、もしくは厚さ[ ]以上のパーティクルボードまたは構造用パネルを用いる。
12mm, 15mm
12
枠組壁工法において、耐力壁線に設ける開口部の幅は、[ ]以下とし、かつ、その開口部の幅の合計は、当該耐力壁線の長さの[ ]以下とする。
4m, 3/4
13
各階の層間変形角は、[ ]とする。
1/200以下
14
居室の床計算用の積載荷重は、1m²あたり[ ]とする。
1800N以上
15
木構造の梁の最大たわみはスパンの[ ]以下とする。
1/300
16
コンクリートの長期許容圧縮応力度は、設計基準強度の[ ]倍である。
1/3
17
木構造の構造耐力上主要な柱の所要断面積を[ ]以上欠取る場合には補強が必要である。
1/3
18
コンクリートの圧縮強度は、引張強度の約[ ]倍である。
10
19
コンクリートの短期許容応力度は、長期許容応力度の[ ]倍である。
2
20
構造用面材に構造用合板を用いる場合は、厚さ[ ]以上のものを用いる。
7.5mm
21
枠組壁工法において床根太の支点間距離は[ ]以下とする。
8m
22
耐力壁の偏心率が[ ]以下であることを確認した場合は、四分割法による確認は不要である。
0.3
23
木材では、含水率[ ]%繊維飽和点と呼ぶ。
30
24
木構造の母屋の最大たわみはスパンの[ ]以下とする。
1/200
25
建築物の地下部分の、水平震度は、深さ[ ]までは、深くなるにつれて小さな値 となり、深さ[ ]を超えると、一定値となる。
20m, 20m
26
布基礎の底盤の厚さは[ ]以上とする。
15cm
27
引張力を負担する筋かいは、厚さ[ ]以上、幅[ ]以上の木材、または、径[ ]以上の鉄筋とする。
1.5cm, 9cm, 9mm
28
コンクリートの耐久設計基準強度は、計画供用期間の級が短期の場合、[ ] N/mm³とする。
18
29
真壁造(受け材タイプ)の構造用面材を間柱及び胴つなぎ上で継ぐ場合、その間柱及び胴 つなぎの断面寸法は[ ] × [ ]以上とする。
45mm, 65mm
30
布基礎の根入れ深さは[ ]以上とする。
24cm
31
コンクリートの耐久設計基準強度は、計画供用期間の級が超長期の場合、[ ] N/mm³とする。
36
32
地耐力が[ ]未満の場合には、基礎の種類は杭基礎とする。
20kN/㎡
33
アンカーボルトは、引張力を受ける柱の中心から [ ]内外の位置に設ける。
200mm
34
事務室の床計算用の積載荷重は、1mあたり[ ]とする。
2900N以上
35
木構造の構造耐力上主要な部分である柱の有効細長比は[ ]とする。
150以下
36
枠組壁工法において、垂木間隔が50cmを超える場合、屋根材には厚さ[ ]以上の構造用合板、もしくは厚さ[ ]以上のパーティクルボードまたは構造用パネルを用いる。
12mm, 15mm
37
面材耐力壁のせっこうボードの留付けには、[ ]釘または[ ]釘を用いる。
GNF40, GNC40
38
真壁造の構造用面材を留め付ける貫の断面寸法は[ ] × [ ]以上とする。
15mm, 90mm
39
木材の収縮率は、含水率が[ ]%以下では、含水率にほぼ正比例する。
20
40
大壁造の構造用面材を間柱及び胴縁上で継ぐ場合、その間柱及び胴縁の断面寸法は [ ] × [ ]以上とする。
45mm, 100mm
41
真壁造の構造用面材を留め付ける受け材の断面寸法は[ ] × [ ]以上とする。
30mm, 40mm
42
べた基礎の根入れ深さは[ ]以上とする。
12cm
43
布基礎の立上り部分の厚さは[ ]以上とする。
12cm
44
べた基礎の地上部分の高さは[ ]以上とする。
30cm
45
枠組壁工法において、耐力壁線相互の距離は [ ] 以下とする。
12m
46
耐力壁の偏心率は[ ]以下とする。
0.3
47
木構造において、3階建の1階の柱の小径は[ ]以上とする。
13.5cm
48
建築物の各部分の積載荷重において、倉庫要を営む倉庫の床については、実況に応じて計 算した値が[ ]未満の場合、[ ]として計算する。
3900N/㎡, 3900N/㎡
49
積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が「 以下の場合におい では、その勾配に応じて計算される屋根形状係数を乗ずることにより低減でき、その勾配が[ ]を超える場合は、[ ]とすることができる。
60°, 60°
50
大壁造の構造用面材を上下階の同位置に留め付ける場合は、胴差部分で面材相互間に[ ]以上のあきを設ける。
6mm
51
各階の梁り間方向及び桁行き方向の、耐力壁線相互の距離は、[ ] 以下とする。
8m
52
木材では、含水率[ ]%の状態を絶乾状態と呼ぶ。
0
53
普通コンクリートの単位セメント量は[ ]とする。
270kg/m³以上
54
一次設計(許容応力度設計)においては、標準粧せん断力係数は[ ] 以上とする。
0.2
55
アンカーボルトの間隔は[ ]以下とする。
2.7m
56
コンクリートの四週圧縮強度は、軽量骨材を使用する場合、1mm²につき[ ]とする。
9N以上
57
面材耐力壁に構造用合板、せっこうボードを留め付ける場合の釘間隔は[ ]以下とする。
150mm
58
枠組壁工法において床根太相互及び床根太と側根太の間隔は[ ]以下とする。
65cm
59
べた基礎の立上り部分の厚さは[ ]以上とする。
12cm
60
地耐力が[ ]以上、[ ]未満の場合には、基礎の種類は杭基礎またはべた基礎とする。
20kN/㎡, 30kN/㎡
61
枠組壁工法において、アンカーボルトの間隔は[ ]以下とする。
2m
62
布基礎の地上部分の高さは[ ]以上とする。
30cm
63
早強ボルトランドセメントを用いると、普通のセメントの7日強度を[ ]日で発揮する。
3
64
木材が燃えて炭化する深さは、 1分間に[ ]程度である。
0.6mm
65
枠組壁工法において、垂木間隔が50cm以下の場合、屋根材には厚さ[ ]以上の構造用合板、もしくは厚さ[ ]以上のパーティクルボードまたは構造用パネルを用いる
9mm, 12mm
66
軟弱地盤上における木造建築物について許容応力度設計を行う場合、標準層せん断力係数C0は[ ]以上とする。
0.3
67
面材耐力壁の構造用合板の留付けには [ ]釘を用いる。
N50
68
速度圧は、その地方における過去の台風の記録などを考慮した風速の[ ]に比例する。
2乗
69
木材に、20本以上直列に釘を打つ場合には、接合部の耐力を[ ]%低減する。
20
70
木造の耐力壁について、壁と筋かいを併用した軸組の倍率は、それぞれの倍率の和が[ ]を超えた場合であっても、[ ]とする。
5.0, 5.0
71
木材の着火温度は、約[ ]である。
260℃
72
積雪量 1cmに対する単位積雪重量は[ ]とする。
20N/㎡
73
教室の床計算用の積載荷重は、1mあたり[ ]とする。
2300N以上
74
枠組壁工法において垂木の間隔は[ ]以下とする。
65cm
75
構造用面材にせっこうボードを用いる場合は、厚さ[ ]以上のものを用いる。
12mm
76
普通コンクリートの水セメント比は[ ]とする。
65%以下
77
圧縮力を負担する筋かいは、厚さ[ ]以上、幅[ ]以上とする。
3cm, 9cm
78
各階の偏心率は、[ ]とする。
15/100以下
79
コンクリートの耐久設計基準強度は、計画供用期間の級が標準の場合、[ ] N/mm³とする。
24
80
コンクリートの耐久設計基準強度は、計画供用期間の級が長期の場合、[ ] N/mm³とする。
30
81
各階の剛性率は、[ ]とする。
6/10以上
82
梁の端部の引張側に切欠きを設ける場合、切欠きの深さ(高さ)は、材せいの[ ]以下とする。
1/3
83
べた基礎の底盤の厚さは[ ]以上とする。
12cm