企業のソーシャル・マーケティング活動は、事業遂行における法令遵守が的確に行われていれば、十分な責任が果たされているといえる。

供給が需要を上回っていた時代のマーケティングコンセプトは、生産志向である。

供給が増え、消費者が製品を選び始めた時代のマーケティングコンセプトは、製品志向である。

企業の利益だけでなく、社会についても考え始めた時代のマーケティングコンセプトを、顧客志向という。

社会的利益を考慮したマーケティングを、ソサエタルマーケティングという。

企業側のニーズに焦点をあてたマーケティングの考え方を、プロダクトアウトという

消費者側のニーズに焦点をあてたマーケティングの考え方を、マーケットインという。

デモグラフィックスによる細分化変数には、年齢、ライフステージ、性別、所得、社会階層などが含まれる。

サイコグラフィック変数は、刊行データによって入手することができる。

同一企業内の類似製品間で同一市場を奪い合う現象を、カニバリゼーションという。

市場を細分化し、その細分化された市場の中で最も効果的なマーケティング手段を投入していく方法を、マスマーケティングという。

市場細分化の要件である維持可能性とは、細分化された市場の規模と購買力を容易に測定できることである。

市場細分化の要件である実行可能性とは、細分化された市場を引き付けられる効果的なプログラムが実行可能であることである。

市場細分化の基準であるデモグラフィック基準は、年齢や性別などの人口統計的な基準を用いるものである。

市場細分化の基準であるサイコグラフィック基準は、地域や気候などの地理的な基準を用いるものである。

エーベルは、標的市場のとらえ方を、全市場を対象とする「全市場型」と絞り込んだ市場を対象とする「単一セグメント集中型」「製品専門型」「市場専門型」「選択的専門型」という5つに分類している。

ポジショニング分析では、消費者が意識する製品の知覚上の位置づけを表す知覚マップ(ポジショニングマップ)を作成する。

マーケティングの4Pとは、製品、価格、チャネル・物流、プロモーションのことを指す。

バイアスとは、「バラツキ・偏り」という意味である。

マーケティングリサーチを行うときは、通常、1次データを収集し、必要に応じて2次データを収集する。

母集団の中から標本を抽出して調査するのは、サンプル調査である。

顧客の深層心理を知るための面接法を、デプス・インタビューという。

留置法は、郵送法よりもコストがかからない。

インターネット調査は、インタビュアーのバイアスが高い。

観察法の代表的な方法に、動線調査や他店調査、通行量調査などがある。

特定の製品カテゴリーに対する関与が高い場合、知識が少ない人より多い人のほうが、満足の最大化を目指して、限定的な意思決定プロセスを取りやすい。

ペットボトル飲料やスナック菓子などの購入時のように、消費者が購入するブランドを抵抗なくスイッチする行動を、バラエティ・シーキングという。

消費者の購買行動は、論理的な判断によるものとするモデルを、精緻化見込みモデルという。

消費者の中心的価値と財・サービスなどの対象との結びつきを、知識という。

関与が高い製品やサービスほど、口コミ情報を探索する傾向が強くなる。

価格が高く、購買頻度が低い製品などを購買するときの複雑な購買行動を、拡大問題解決という。

価格が安く、購買頻度が高い製品などを購買するときの最も単純な購買行動を、定型的問題解決という。

情報探索を行うときは、外部探索を行ってから内部探索を行う。

専門品の購買行動では、消費者が買い物途中で選好を明確にするが、買回り品の場合、買い物出向に先駆けて選好が確立している。

製品ラインとは、製品の種類や属性、品質、価格、顧客層などについて、同一あるいは類似しているグループのことである。

ブランド・エクイティとは、ブランド名やシンボルなどと結び付いて形成・蓄積された無形の正味資産を指す。

ブランド・エクステンション(ブランド拡張)とは、ある製品カテゴリーにおいて確立されたブランド名を同種の製品カテゴリー内の新しい製品に活用することである。

メーカーが、自社製造・販売する製品に使用するブランドを、プライベートブランドという。

製品ライン間のイメージが同質であり、標的市場の類似性が同質な時のブランド採用戦略は、個別ブランドという。

ブランド要素とは、ブランド化の手段としての言語的・視覚的な情報コードである。具体的にはブランドネーム、ロゴ、キャラクター、スローガン、ジングル、パッケージといったものである。

ブランド・エクイティは、一般的にブランド知名度、ブランドロイヤルティ、知覚品質、ブランド連想、特許や商標などから構成される。

1つの商品に対して2つの異なる企業のブランドを併記することをダブルブランドという。

購入頻度が高く、買うまでの判断時間が短い消費財を最寄品という。

既に成功したブランド名をつかって、既存製品と同一のカテゴリーに、風味、形、色、原材料、容器のサイズなどを変えた新商品を導入することを、ライン拡張という。

すでに成功したブランド名をつかって、新製品や改良製品を新しいカテゴリーに投入することをブランド拡張という。

伝統的な価格設定方法のひとつにコスト・プラス法がある。この手法は、消費者の価格感度や製品市場での競争状況を価格設定に反映させている。

価格設定における影響要因のひとつである需要の価格弾力性とは、価格が1%変化した際に需要量が何%変化するかという指標である。

ペネトレーションプライス政策とは、新製品の導入時に高い価格を設定しておき、成長期に移行するとともに価格を徐々に低下させる方法である。

オピニオンリーダーは、革新者層にいるとされる。

製造原価に、一定のマージン(粗利益)を加算して、販売価格を設定する方法をコストプラス法という。

ロスリーダー政策とは、小売店で特売用の目玉商品を選んで、その商品に商品原価を下回るほどの安値を設定し、それをチラシなどで大きく打ち出すことにより、顧客を誘引するものである。

過去の購買経験から形成された消費者の記憶内にある価格水準を、内的参照価格という。

価格が品質を判断するための機能を、「価格の品質パロメーター機能」という。

本体を比較的低価格に設定し、消耗品を比較的高価格に設定することで、トータルで利益を獲得していく価格設定戦略をキャプティブ価格という。

お互いに補完的、または無関係な複数の製品やサービスを組み合わせて価格設定を行い(同時購入)、ここの製品を別々に購入した場合の合計金額よりも低い価格設定にすることを価格バンドリングという。

特売などにより、通常価格よりも安い価格で提供したり、特売を中止することで通常価格に戻したりといった、店頭で最も一般的にみられる価格政策を、ロスリーダー政策という。

メーカーができるだけ幅広くチャネルを網羅することにより、広く最終消費者に製品を供給していこうとする際に採用される政策を、専属的チャネル政策という。

選択的チャネル政策のメリットとしては、販売努力の集中が容易であり、得意先管理も効率的になる。

あるチャネルメンバーが主体となって計画的に構築され管理された、メーカーから小売業者に至る流通システムのことを、垂直的マーケティングシステム(VMS)という。

チャネルの各段階の資本の異なる企業同士が契約により構築する流通システムを、企業型VMSという。

フランチャイズチェーンの特徴。( A )が自らの商標などを( B )に使用させ、同一イメージの事業を実施する権利を付与する。( B )は対価として、加盟料やロイヤリティーなどを支払う。

製品の生産から消費に至る流れにおける製品形態の確定と在庫形成を、消費現場に近い点まで引き延ばすものを「延期」という。

製品の生産から消費に至る流れにおける製品形態の確定と在庫形成を、消費現場から遠い点で前倒して行うものを「投機」という。

トリプル・メディアとは、インターネット上の媒体をペイド・メディア、オウンド・メディア、アーンド・メディアの3つに分類したものである。

検索キーワード連動型広告とは、広告主があらかじめ指定したキーワードが検索サイトで検索されたとき、その検索した結果のページ上に広告バナーを表示するものである。

アーンド・メディアとは、自社メディアのことで、コーポレートサイト(企業ホームページ)などが該当する。