わが国では、工場排水による公共水域の汚染は拡大しているが、一般家庭による生活排水による水質汚染は減少している

①環境基本法では、大気汚染、水質汚濁、騒音、振動、地盤沈下、悪臭及びオゾン層 の破壊を「典型7公害」としている。

★②大気汚染物質には、二酸化硫黄、一酸化炭素、二酸化炭素、浮遊粒子物質、光化学オキシダントがあげられる

ダイオキシン類は、蓄積性が高いが、生体内で分解されるため、持続的な暴露による影響はない

原因物質はカドミウムである。

妊婦が汚染された肉類を摂取することで、胎児に重篤な障害が生じた。

富山県神通川流域においても発生が確認されている。

水俣病はカドミウムが蓄積された魚介水を接種することで発生した神経系疾患である

騒音は環境基本法で規定されている公害には含まれない

赤外線は、微生物に対し殺菌的に作用する

日本では、水道水を塩素消毒しているので、海外で発生している水道水を原因とする クリプトストリジウムによる集団中毒事件は発生していない。

一般細菌は1mLの検水で形成される集落数が1,000以下

ビタミンDの形成作用があり、幼少期にこれが不足すると脚気になる

夏の日焼けは、赤外線によるものである。

空気の主な組成は、酸素が約41%、窒素が約51%である

水道法に基づく水道の水質基準はにおいて、フェノール類は検出されないことと規定されている

蚊が媒介する感染症には、ペストがある。

我が国の下水道処理人口普及率は、90%を超えている

皮膚に紫外線が当たると、その部分が赤くなってくるが、これを紅麹作用という

一般廃棄物の処理は、国の債務である。

シックハウス症候群の原因となるダニやカビは、乾燥した環境を好む。

産業廃棄物の処理は都道府県の責務である

★①「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」（廃棄物処理法）では、産業廃棄物とは、事業活動に伴って生じる廃棄物のうち、燃えながら汚泥、廃油、廃アルカリ、廃プラスチック、その他政令で定める廃棄物10種類をされている。