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積算528〜
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    問題一覧

  • 1

    528 現場管理費とは、現場の運営に必要な人件費や経費をいう。

  • 2

    529一般管理費等とは、現場の経費であり、会社を維持運営していくために一定の割合の金額を工事価格に配賦するものである。

    ×

  • 3

    530一般管理費等とは、本社などの経費や利潤を工事価格に配賦するものである。

  • 4

    531 一般管理費等とは、現場の運営管理にかかわる費用のことをいう。

    ×

  • 5

    532現場管理費には、本社などで必要となる経費も含まれている。

    ×

  • 6

    533諸経費とは、現場管理費と一般管理費等を合計した費用である。

  • 7

    534一般管理費等には、会社の利益が含まれている。

  • 8

    535工事費に利益を含めてはならない。

    ×

  • 9

    536工事費の中に、本社の経費や利潤といった当該建築物以外にかかる費用を加えてはならない。

    ×

  • 10

    537共通費とは、諸経費に共通仮設費を加えたものである。

  • 11

    538共通費とは現場管理費と一般管理費等のことをいう。

    ×

  • 12

    539設業におけるコストという言葉は、お金に関する総称であり、幅広い使い方がされている。

  • 13

    540建設業におけるコストという言葉は、工事原価を意味するときだけに使われている。

    ×

  • 14

    541 物を売買するときの値段は、数量と単価が基本となる。

  • 15

    542建築積算では、m、mi、m、t以外の単位を使うことはない。

    ×

  • 16

    543単価とは1単位あたりの値段で、単位には、個、台、か所、時間、日、m、㎡、㎥、kg、などがあるが、売買する物によってほぼ決まっている。

  • 17

    544建築工事の場合、数量拾いとは、各種工事に必要な数量を計測・計算することをいう。

  • 18

    545建築工事の場合、数量拾いとは、数量に単価をかけあわせることをいう。

    ×

  • 19

    546建築工事の場合、値入れとは各種工事に必要な数量を計測・計算することをいう。

    ×

  • 20

    548建築コストを算定する場合、数量や単価にはいろいろな種類があり、使用目的や内訳書式によって使い分ける。

  • 21

    547 建築工事の場合、値入れとは数量に単価をかけあわせることをいう。

  • 22

    549建築数量積算基準における数量の種類は、ひとつ(1種類)である。

    ×

  • 23

    550建築数量積算基準における数量には、設計数量、計画数量、所要数量の3種類がある。

  • 24

    551建築数量積算基準における数量には、設計数量、施工数量、所要数量の3種類がある。

    ×

  • 25

    552建築数量積算基準における数量には、設計数量、計画数量、積算数量の3種類がある。

    ×

  • 26

    553建築数量積算基準における数量には、設計数量、正味の数量、計画数量、所要数量の4種類に区分されている。

    ×

  • 27

    554設計数量は、実際に完成する建築物とほぼ同じ数量である。

  • 28

    555設計数量とは、正味の数量に材料のロスなどを見込んだ数量をいう。

    ×

  • 29

    556鉄筋、鉄骨、木材などの材料数量を所要数量で内訳書に計上した場合、対応する材料の単価にも材料と同じ割り増し率をかけて調整しなければならない。

    ×

  • 30

    557計画数量とは、設計図書に具体的に記載されていないものの数量である。

  • 31

    558計画数量とは、設計図書に具体的に記載されていないため、設計者が事前に提示する数量である。

    ×

  • 32

    560計画数量とは、所要数量から材料のロスなどを差し引いた数量をいう。

    ×

  • 33

    559 計画数量とは、発注者があらかじめ計測・計算し、発注時に施工者に提示する数量である。

    ×

  • 34

    561計画数量は、設計図書に記載されていないので、施工者は数量が多めとなる工夫をしなくてはならない。

    ×

  • 35

    562計画数量は、仮設工事や土工事などで発生し、施工計画に基づいて計測される。

  • 36

    563計画数量は、施工段階の創意工夫により、差がでる数量である。

  • 37

    564計画数量は、一般的に建築物が完成した後で残るものが余りない。

  • 38

    565所要数量とは、定尺寸法(市場製品規格寸法)による切り無駄や施工上やむをえない損耗(ロス)を含んだ数量である。

  • 39

    566所要数量とは、施工上のミスを考慮した材料数量である。

    ×

  • 40

    567所要数量の代表なものとしては、鉄筋、鉄骨、木材などの材料数量がある。

  • 41

    568所要数量は、一般的に設計数量よりも多くなる。

  • 42

    569所要数量は、一般的に設計数量よりも少なくなる。

    ×

  • 43

    570所要数量は、一般的に建築物が完成したときの正味の数量よりも多くなる。

  • 44

    571所要数量とは、一般的に建築物が完成したときの正味の数量である。

    ×

  • 45

    573複合単価に含まれる材料費には、材料のロスを考慮してある。

  • 46

    572所要数量の割り増しは、工事によって異なるので、建築数量積算基準には定めていない。

    ×

  • 47

    577建築工事における単価の種類には、単価、複合単価、合成単価などがある。

  • 48

    578建築工事における単価の種類は、1種類である。

    ×

  • 49

    579建築工事における3種類の単価(単価・複合単価・合成単価)は、目的によって使い分けられる。

  • 50

    580建築工事における3種類のうちの1つである「単価」には、大工や左官の労務がある。

  • 51

    581建築工事における3種類のうちの1つである「単価」は、建築コストを構成する最小の細目単価であり、建設資材についていえば卸問屋などで扱われるものである。

  • 52

    582 複合単価とは、複数の労務賃金のことをいう。

    ×

  • 53

    583複合単価は、材料費、副資材費、労務、機械、経費などが合計されている。

  • 54

    584 複合単価とは、大工や左官の賃金などをいう。

    ×

  • 55

    585材工共とは、材料と労務が一緒になっていることをいう。

  • 56

    586材工共とは、材料と工事機械が一緒になっていることをいう。

    ×

  • 57

    587複合単価は、一般に材工共の単価となっている。

  • 58

    588複合単価は、一般に材工共の単価とはなっていない。

    ×

  • 59

    590複合単価は、部分別コストを求めるときに使われることが多い。

    ×

  • 60

    591合成単価は、工種別コストを求めるときに使われることが多い。

    ×

  • 61

    589複合単価は、工種別コストを求めるときに使われることが多い。

  • 62

    592合成単価とは、いくつかの複合単価をまとめた単価である。

  • 63

    593合成単価は、部分別コストを求めるときに使われることが多い。

  • 64

    594損料とは、自社が保有する機械や鉄板などを工事で使うときの使用料である。

  • 65

    595損料とは、工事に必要な機械や鉄板などを購入するときの金額である。

    ×

  • 66

    596損料とは、減価償却費、維持修繕費、管理費などから計算して定めた単位当たりの料金をいう。

  • 67

    597損料とは、工事機械などを専門業者から借りるときの賃料をいう。

    ×

  • 68

    598工事機械などを専門業者からリースやレンタルで借りる場合は、賃料という。

  • 69

    599賃料とは自社が保有する機械や鉄板などを工事で使うときの使用料のことをいう。

    ×

  • 70

    600損料とは、自社が保有する機械や鉄板などを工事で使うとき、壊れたり紛失した場合に計上される修理費や新しいものを購入する費用のことである。

    ×

  • 71

    601建築物が完成するまでには、いろいろな専門工事があるが、これらの工事費を効率よくまとめ分かりやすくしたものが内訳書である。

  • 72

    602建築物が完成するまでには、いろいろな専門工事があるが、これらの工事費を効率よくまとめ分かりやすくしたものが契約書である。

    ×

  • 73

    603建築工事の内訳書は、具体的な項目の記載方法について標準書式が定められているが、これに価格の相違を避けるとともに関係者が理解しやすくするためである。

  • 74

    604建築工事の内訳書は、工種別が唯一の標準書式として定められている。

    ×

  • 75

    605「建築工事内訳書標準書式」に工種別、部分別及び改修の3つの標準書式が定められている。

  • 76

    607 建築工事の工種別内訳書は、官庁をはじめ民間でもっとも多く使われている書式である。

  • 77

    606建築工事の内訳書の標準書式は、直接工事費のまとめ方の違いで工種別や部分別などに分けられている。

  • 78

    608建築工事の工種別内訳書は、公共工事には使われない書式である。

    ×

  • 79

    609建築工事の工種別内訳書は、民間工事には使われない書式である。

    ×

  • 80

    610建築工事の工種別内訳書は、概ね実際に工事を進めていくときの工程の順番を追って整理されている。

  • 81

    611建築工事の工種別内訳書は、実際に工事を進めていくときの工程とは関係なく整理している。

    ×

  • 82

    613建築工事の工種別内訳書は、建築現場で材料を購入するときや工程を管理するときに役立つ書式である。

  • 83

    612建築工事の工種別内訳は、元請の施工者が下請けの協力会社に専門工事を発注する場合 便利な書式である。

  • 84

    614建築工事の工種別内訳書は、施工者にはコストの把握がしづらい不便な書式である。

    ×

  • 85

    616建築工事の工種別内訳書は、発注者や設計者には使われていない。

    ×

  • 86

    617建築工事の工種別内訳書は、発注者や設計者にも使われている。

  • 87

    619五種別標準書式による工事費の構成において、直接工事費とは、建築部分以外に設備・屋外施設等も含む場合がある。

  • 88

    618五種別標準書式による工事費の構成において、直接工事費とは、建築部分のみで設備・屋外施設等は含まれない。

    ×

  • 89

    620建築工事の部分別内訳書は、建築物の部分や部位の構成要素ごとに仕上と金額を明示して工事価格を算定しているので、一般の人たちにも工事費が分かりやすくなっている。

  • 90

    621建築工事の部分別内訳書は、建築物の部分や部位を内訳書の科目としている。

  • 91

    622建築工事の部分別内訳は、元請の施工者が下請けの協力会社に専門工事を発注する場合に便利な書式である。

    ×

  • 92

    623建築工事の部分別内訳書は、発注者や設計者にとって新規に計画する建築物のコストプランニングがしやすくなっている。

  • 93

    624施工者にとっては部分別内訳書が便利であり、工種別内訳書は余り利用が進んでいない。

    ×

  • 94

    625 部分別内訳は、建築生産プロセスの上流数で建業コストを検討する場などに便利である。

  • 95

    626工種別内訳は、建築生産プロセスの上流段階で建築コストを検討する時などに便利である。

    ×

  • 96

    627部分別内訳書の単価は、複合単価のみ利用される。

    ×

  • 97

    628部分別内訳書の仕上の単価には、合成単価の利用が必要となる。

  • 98

    629施工者にとっては工種別内訳書が便利であり、部分別内訳書は余り利用が進んでいない。

  • 99

    630部分別内訳書は、概算による工事費を評価する場合に工種別内訳書よりも優れている。

  • 100

    631 工種別内訳書は、概算による工事費を評価する場合に部分別内訳書よりも優れている。

    ×