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積算528〜
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  • 問題数 182 • 1/13/2024

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    問題一覧

  • 1

    543単価とは1単位あたりの値段で、単位には、個、台、か所、時間、日、m、㎡、㎥、kg、などがあるが、売買する物によってほぼ決まっている。

  • 2

    558計画数量とは、設計図書に具体的に記載されていないため、設計者が事前に提示する数量である。

    ×

  • 3

    649直接仮設で仮設計画図に基づいて数量を算出し計上する場合は、「計画数量」となる。

  • 4

    656鉄筋工事における鉄筋の材料数量は、「設計数量」とする。

    ×

  • 5

    568所要数量は、一般的に設計数量よりも多くなる。

  • 6

    676 建築積算をおこなう人は、共有・共用している建築数量積算基準を身につけることは不要である。

    ×

  • 7

    694建築積算では、他の人に分かりやすくするため「内訳書標準書式」を定めている。

  • 8

    671現在公共発注者は各々異なった建築数量積算基準を定めている。

    ×

  • 9

    600損料とは、自社が保有する機械や鉄板などを工事で使うとき、壊れたり紛失した場合に計上される修理費や新しいものを購入する費用のことである。

    ×

  • 10

    696建築数量は、「計画数量」や「所要数量」は使わない。

    ×

  • 11

    593合成単価は、部分別コストを求めるときに使われることが多い。

  • 12

    622建築工事の部分別内訳は、元請の施工者が下請けの協力会社に専門工事を発注する場合に便利な書式である。

    ×

  • 13

    562計画数量は、仮設工事や土工事などで発生し、施工計画に基づいて計測される。

  • 14

    673建築数量積算基準は、建築積算に携わる人にとっては、第一に学ばなければならない大切な知識である。

  • 15

    579建築工事における3種類の単価(単価・複合単価・合成単価)は、目的によって使い分けられる。

  • 16

    599賃料とは自社が保有する機械や鉄板などを工事で使うときの使用料のことをいう。

    ×

  • 17

    695建築積算は、自由に内訳書に計上すべきである。

    ×

  • 18

    679建築産業は、建築数量の計測方法や内訳書に記載する内容について基準や標準が定められている。

  • 19

    553建築数量積算基準における数量には、設計数量、正味の数量、計画数量、所要数量の4種類に区分されている。

    ×

  • 20

    648内訳書に計上する細目数量は、小数点以下第3位を四捨五入し第2位とする。

    ×

  • 21

    583複合単価は、材料費、副資材費、労務、機械、経費などが合計されている。

  • 22

    665工種別内訳書に計上される仕上の細目の区分の条件には、部位や場所は含まれていない。

    ×

  • 23

    582 複合単価とは、複数の労務賃金のことをいう。

    ×

  • 24

    708建築数量積算基準による計測寸法の単位は、mとし、252mmは、0.25mとする。

  • 25

    563計画数量は、施工段階の創意工夫により、差がでる数量である。

  • 26

    590複合単価は、部分別コストを求めるときに使われることが多い。

    ×

  • 27

    596損料とは、減価償却費、維持修繕費、管理費などから計算して定めた単位当たりの料金をいう。

  • 28

    642内訳書は、受注者にとって施工現場での原価管理業務の資料となる。

  • 29

    554設計数量は、実際に完成する建築物とほぼ同じ数量である。

  • 30

    700建築数量積算基準における設計寸法とは、設計図書に表示された寸法、表示された寸法から計測・計算することのできる寸法及び物差しにより読みとることのできる寸法と定めている。

  • 31

    650土工の細目の数量は所要数量である。

    ×

  • 32

    672建築数量積算基準は、現在は業界に普及し、ひとつの共通ルールとして多くの人たちが共有・共用している。

  • 33

    693建築積算は、設計によって求める対象が多種多様のため、計上する項目を「内訳書標準書式」で標準として定めている。

  • 34

    702建築数量積算基準では、設計図には必要な寸法がすべて記載されていないので、物差しによって読み取ることができる。

  • 35

    666内訳書の名称欄には細目(材料名など)を書き、摘要欄には材種や工法などを書く。

  • 36

    645内訳書摘要欄等の表示の中で、大きさの表示では、0.45、1.80 などの小数点以下第2位までm単位で表示する。

    ×

  • 37

    551建築数量積算基準における数量には、設計数量、施工数量、所要数量の3種類がある。

    ×

  • 38

    597損料とは、工事機械などを専門業者から借りるときの賃料をいう。

    ×

  • 39

    559 計画数量とは、発注者があらかじめ計測・計算し、発注時に施工者に提示する数量である。

    ×

  • 40

    601建築物が完成するまでには、いろいろな専門工事があるが、これらの工事費を効率よくまとめ分かりやすくしたものが内訳書である。

  • 41

    573複合単価に含まれる材料費には、材料のロスを考慮してある。

  • 42

    555設計数量とは、正味の数量に材料のロスなどを見込んだ数量をいう。

    ×

  • 43

    633部分別標準書式による工事費の構成において、建築部分はおもに直接仮設、土工・地業、体、外部仕上、内部仕上、建具仕上、ユニット及びその他に分かれる。

    ×

  • 44

    655鉄筋工事における鉄筋の材料数量は、「所要数量」とし、設計数量の5%増しで計上する。

    ×

  • 45

    550建築数量積算基準における数量には、設計数量、計画数量、所要数量の3種類がある。

  • 46

    536工事費の中に、本社の経費や利潤といった当該建築物以外にかかる費用を加えてはならない。

    ×

  • 47

    687建築数量積算基準は、工事費を求める数量について計測・計算ルールを定めたものである。

  • 48

    538共通費とは現場管理費と一般管理費等のことをいう。

    ×

  • 49

    607 建築工事の工種別内訳書は、官庁をはじめ民間でもっとも多く使われている書式である。

  • 50

    537共通費とは、諸経費に共通仮設費を加えたものである。

  • 51

    681建築積算をおこなう人は、建築数量の計測方法や内訳書に記載するお金の内容などの基準や標準についての理解は必要ない。

    ×

  • 52

    627部分別内訳書の単価は、複合単価のみ利用される。

    ×

  • 53

    584 複合単価とは、大工や左官の賃金などをいう。

    ×

  • 54

    619五種別標準書式による工事費の構成において、直接工事費とは、建築部分以外に設備・屋外施設等も含む場合がある。

  • 55

    586材工共とは、材料と工事機械が一緒になっていることをいう。

    ×

  • 56

    588複合単価は、一般に材工共の単価とはなっていない。

    ×

  • 57

    651 地業工事における砂利地業や捨コンクリートの数量は、「設計数量」とする。

  • 58

    603建築工事の内訳書は、具体的な項目の記載方法について標準書式が定められているが、これに価格の相違を避けるとともに関係者が理解しやすくするためである。

  • 59

    532現場管理費には、本社などで必要となる経費も含まれている。

    ×

  • 60

    564計画数量は、一般的に建築物が完成した後で残るものが余りない。

  • 61

    644内訳書に計上する細目数量は、すべて整数とする。

    ×

  • 62

    677建築積算においては、人や会社によって数量やお金についての言葉が同じならその意味も同じであり、特に基準などは必要ない。

    ×

  • 63

    674今日では建築数量積算基準以外にも、建築工事内訳害標準書式や建築設備数量積算基準など、建築業界で共有・共用する標準や基準が策定されている。

  • 64

    643内訳書は、施工現場での原価管理業務の資料には採用されない。

    ×

  • 65

    618五種別標準書式による工事費の構成において、直接工事費とは、建築部分のみで設備・屋外施設等は含まれない。

    ×

  • 66

    686建築数量積算基準は、工事費を求める数量とその単価について計測・計算ルールを定めたものである。

    ×

  • 67

    560計画数量とは、所要数量から材料のロスなどを差し引いた数量をいう。

    ×

  • 68

    631 工種別内訳書は、概算による工事費を評価する場合に部分別内訳書よりも優れている。

    ×

  • 69

    659内訳書に所要数量で計上するときは、備考欄に「所要数量」と明記する。

  • 70

    692建築数量積算基準は、すべての建物に適用されている。

    ×

  • 71

    572所要数量の割り増しは、工事によって異なるので、建築数量積算基準には定めていない。

    ×

  • 72

    613建築工事の工種別内訳書は、建築現場で材料を購入するときや工程を管理するときに役立つ書式である。

  • 73

    548建築コストを算定する場合、数量や単価にはいろいろな種類があり、使用目的や内訳書式によって使い分ける。

  • 74

    652地業の場所打ちコンクリートで鉄筋の材料数量は、3%の割り増しをおこなう所要数量とする。

  • 75

    678建築積算の場合、人や会社が使用する数量やお金について同じ言葉の意味や内容が異なると大変不都合である。

  • 76

    625 部分別内訳は、建築生産プロセスの上流数で建業コストを検討する場などに便利である。

  • 77

    530一般管理費等とは、本社などの経費や利潤を工事価格に配賦するものである。

  • 78

    684工事費は、一般に「工事費=Σ(数量×単価)」で求められる。

  • 79

    641内訳書は、請負契約が成立する契約書には参考資料として添付されることは少ない。

    ×

  • 80

    660内訳書における鉄骨の工場加工組立、現場組立、建て方の項目に対する数量は原則として設計数量とする。

  • 81

    707建築数量積算基準による計測寸法の単位としてはmとし、小数点以下第1位とするので、1m80cm6mmは 1.8mとする。

    ×

  • 82

    637内訳書は、事業収支にそった工事費の算出根拠となる。

  • 83

    533諸経費とは、現場管理費と一般管理費等を合計した費用である。

  • 84

    534一般管理費等には、会社の利益が含まれている。

  • 85

    595損料とは、工事に必要な機械や鉄板などを購入するときの金額である。

    ×

  • 86

    561計画数量は、設計図書に記載されていないので、施工者は数量が多めとなる工夫をしなくてはならない。

    ×

  • 87

    531 一般管理費等とは、現場の運営管理にかかわる費用のことをいう。

    ×

  • 88

    639内訳書は、対象となる設計図書に対する工事原価の算出資料となる。

  • 89

    598工事機械などを専門業者からリースやレンタルで借りる場合は、賃料という。

  • 90

    608建築工事の工種別内訳書は、公共工事には使われない書式である。

    ×

  • 91

    528 現場管理費とは、現場の運営に必要な人件費や経費をいう。

  • 92

    552建築数量積算基準における数量には、設計数量、計画数量、積算数量の3種類がある。

    ×

  • 93

    710建築数量積算基準では、内訳書の細目数量が100以上の場合、小数点以下を四捨五入して整数とする。

  • 94

    609建築工事の工種別内訳書は、民間工事には使われない書式である。

    ×

  • 95

    566所要数量とは、施工上のミスを考慮した材料数量である。

    ×

  • 96

    556鉄筋、鉄骨、木材などの材料数量を所要数量で内訳書に計上した場合、対応する材料の単価にも材料と同じ割り増し率をかけて調整しなければならない。

    ×

  • 97

    606建築工事の内訳書の標準書式は、直接工事費のまとめ方の違いで工種別や部分別などに分けられている。

  • 98

    668建築数量積算基準とは、コンクリートや鉄筋、床、壁、天井などの仕上げ材について計測・計算するときのルールを定めたものである。

  • 99

    663仕上の内訳書は、外部と内部に分けて作成する。

  • 100

    577建築工事における単価の種類には、単価、複合単価、合成単価などがある。