老年化指数を表す式はどれか。１つ選べ。

老年人口指数を表す式はどれか。１つ選べ。

50歳以上の人口を老年人口という。

現在の老年人口割合は、年少人口割合より少ない。

我が国の最近の純再生産率は、1.0以下である。

総再生産率とは、１人の女性が一生に産む子供の平均数である。

年齢構成の異なる人口集団の死亡率を比較するには、粗死亡率よりも年齢調整死亡率を用いる方がよい。

年齢調整死亡率の算出に用いる基準人口としては、現在、1935年の我が国の人口が用いられている。

我が国の死亡統計において、1985年以降緩やかな上昇傾向を示している指標はどれか。１つ選べ。

生後12週間での死亡は、どれにあたるか。１つ選べ。

乳児死亡率とは、年間の出生数1,000に対する生後１年未満の死亡率の割合をいう。

早期新生児死亡率とは、年間の出生数1,000に対する生後４週未満の死亡率の割合をいう。

出生数には、死産数は含まれない。

人口動態統計における「死産」の定義について正しいのはどれか。１つ選べ。

人口動態統計における周産期死亡率の計算において、分母に用いられるものはどれか。１つ選べ。

PMIとは、65歳以上の死亡数を全死亡数に対する百分率で示した値である。

PMIが低いということは、その集団の健康水準が低いことを示す。

0歳の平均余命を平均寿命といい、集団の健康水準を表す指標として用いられる。

平均寿命が80.0年の集団では、10.0歳の人の平均余命は70.0年である。

自然増減率とは、年間の出生数と死亡数の差を人口1,000人あたりで表したものである。

死因別死亡率は、男女とも悪性新生物が１位である。

近年の我が国における年齢階級別死亡率において、乳児死亡の死因の第１位はどれか。１つ選べ。

近年の我が国における年齢階級別死亡率において、10歳〜14歳の死因の第１位はどれか。１つ選べ。

2005年以降の年齢階級別死亡率において、20歳〜29歳の死因の第1位はどれか。１つ選べ。

平成28年における我が国の死因別死亡率の第2位に該当する死因はどれか。１つ選べ。

我が国の胃がんの年齢調整死亡率は、男女とも30年前より上昇している。

心疾患による死亡のうち虚血性心疾患は、我が国ではほとんど認められない。

脳血管疾患では、脳内出血による死亡の増加が著しい。

糖尿病は、死因別死亡率順位で肺炎を上回っている。

少子高齢化により、将来の労働力人口は増加する。

2020年（令和２年）の主要な傷病についての推計患者数は、呼吸器系の疾患が最も多い。

我が国における女性の悪性新生物の部位別にみた年齢調整死亡率において、食生活の変化や運動不足による肥満（閉経後）などが要因となり、1950年代後半から上昇傾向である部位はどれか。１つ選べ。

欧米諸国の老年人口指数（老年人口の生産年齢人口に対する割合）の増加速度に比べて、我が国のそれは速い。

現在の日本の人口ピラミッドは「つり鐘型」に分類されている。

一定期間内の人口変動を表したものが人口動態統計である。

国勢調査は、毎年１回実施される。

人口静態統計は、国勢調査の結果に基づく。

国勢調査は、調査年の７月１日午前０時に国内に常住する者を対象とする。

国勢調査は人口動態統計である。

確定人口とは、大規模調査年の人口のことである。

国勢調査の結果は、生命表の作成に用いられる。

国勢調査には、日本に住んでいる外国人は調査対象に含まれない。

従属人口指数を表す式はどれか。１つ選べ。

下表は、2020年10月1日現在の年齢区分別人口割合を示したものである。この従属人口指数は80を超えている。

年少人口割合と老年人口割合の和は、従属人口割合となる。

人口割合の将来推計は、将来にわたって総人口が変化しないものとして計算されている。

1971（昭和46）年から1974（昭和49）年の出生率の上昇は、第一次ベビーブームによるものである。

1966（昭和41）年に出生率が低下したのは、自然災害の影響と考えられる。

1950年から1980年までの間、粗死亡率が低下しているのは、この期間に出生率が上昇したためである。

1990年から2016年まで粗死亡率が上昇しているのは、この期間に健康水準が低下したためである。

1990年から2016年まで、粗死亡率は上昇しているにもかかわらず年齢調整死亡率が低下しているのは、この期間の人口の高齢化を反映している。

年齢調整死亡率は、1985年の年齢別死亡率を基準にして、対象集団の年齢別人口構成で補正したものである。

表は、我が国における男女別の死亡統計（人口千対）の推移を示したものである。 2016年における年齢調整死亡率の性差が、粗死亡率の性差より顕著であるのは、その年の年齢別人口構成の性差が顕著であることを反映している。

出生率は、総人口と出生数のみから求めることができる。

図A及びBは、我が国における出生や死亡に関わる人口動態指標の1950年以降の年次推移である。 線Aは、出生率と死亡率のどちらを表したグラフか選べ。

出生率が低下傾向を示す一因に、晩婚化に伴う出産開始年齢の高齢化があげられる。

出生率が1971年から1974年にかけて高い値を示すのは、第1次ベビーブーム世代の女性が出産適齢期にさしかかったことによる。

粗死亡率が1983年頃から緩やかな上昇傾向を示しているのは、人口の高齢化の影響によるものである。

死亡率は人口の年齢構成の影響を受けるが、出生率は影響を受けない。

下図は、死因別にみた死亡率の年次推移を、1947年から2014年まで示した結果である。①〜⑤に該当する疾患名を順番に選べ。

全世帯のうち、65歳以上の高齢者のいる世帯は、近年4割を超えている。

生産年齢人口の割合は、今後増加すると予測されている。

16歳未満の人口を年少人口という。

現在の老年人口は、年少人口より少ない。

老年化指数は、近年200を上回っている。

下図は、我が国における人口動態統計指標の推移を示したものである。アに該当するのはどれか。１つ選べ。

表は、我が国における死因別にみた死亡数の推移である。A〜Cに当てはまる死因を順番に選べ。

悪性新生物の死亡率の上昇には人口の高齢化は関与しない。

1995年前後に心疾患の死亡率が急激に減少し、脳血管疾患の死亡率が増加したのは、国際ルールの変更により、死因の統計処理法が変わったことによる。

肺炎の死亡率が1980年代から増加してきたのは、新しい種類の肺炎として、抗菌剤が効かない新興感染症が急激に増えたためである。

脳血管疾患の死亡率が1970年代から減少傾向にあるのは、食生活の変化によってカルシウムの摂取量が増えたことが主要な要因と考えられる。

1950年まで死因のトップであった結核の死亡率が激減したのは、新たな治療薬などの医療の進歩、衛生水準の向上や栄養状態の改善によるところが大きい。

図は、1955年から2015年までの全悪性新生物及び部位別にみた悪性新生物の年齢調整死亡率の年次推移を示したものである。A〜Fに当てはまる悪性新生物の部位を順番に選べ。

胃がんの年齢調整死亡率が低下し続けている要因として、がんの早期発見や食生活の変化が考えられる。

気管、気管支及び肺の悪性新生物の年齢調整死亡率が1990年代後半まで上昇した主な要因として、飲酒やウイルス感染の関与が考えられる。

大腸がんの年齢調整死亡率が1990年代後半まで上昇した要因の1つとして、食事内容の欧米化が考えられる。

子宮がんの年齢調整死亡率の低下の主な要因として、ワクチンの定期接種による子宮がんの罹患率の低下が考えられる。

近年、全悪性新生物の年齢調整死亡率が男女とも低下しているが、粗死亡率も同様に低下している。

表は、我が国の女性における胃、子宮、大腸、肝臓及び乳房の悪性新生物による死亡数の推移を表したものである。１～５それぞれに該当する悪性新生物の部位を順番に選べ。

図は、1950年代から2010年代における心疾患及び脳血管疾患の死亡率の年次推移を示したものである。疾患ア〜エは、心不全、虚血性心疾患、脳梗塞、脳内出血のいずれかである。 疾患ア〜エに当てはまる疾患名を順番に選べ。

虚血性心疾患による死亡率には、狭心症や心筋梗塞による死亡が含まれる。

1995年以降の心不全の死亡率の上昇には、老年人口の割合の増加が関係している。

1960年以降、脳内出血の死亡率が低下した原因として、食塩摂取量の低下やタンパク摂取量の増加がある。

寒冷刺激は、脳内出血のリスクファクターとなる。