固定荷重は、建築物の躯体の部分のみの重量である。

固定荷重は、建築物の自重と建築物に固定された物体の重量を合計したものである。

一般に、自動車車庫の積載荷重は、事務所の積載荷重より小さい。

教室の床計算用の積載荷重を、1㎡あたり1800Nとした。

積載荷重の値は、床の構造計算用よりも、地震力計算用の方が小さい。

積載荷重の値は、大梁の構造計算用より、地震力計算用の方が大きい。

積載荷重は住宅の居室よりも教室のほうが大きい

大梁・柱又は基礎の構造計算用の積載荷重は、地震力計算用の積載荷重より小さな値が定められている。

同一の室における床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「地震力の計算をする場合」より「床の構造計算をする場合」の方が小さい。

住宅の居室の床計算用の積載荷重を1㎡当たり1800Nとした。

積載荷重は床、大梁等の構造計算の対象に応じて定められた値を用いることができる。

住宅以外の建築物における寝室の積載荷重は、一般に教室の積載荷重よりも大きな値を用いる。

積載荷重は、一般に、室の種類と構造計算の対象に応じて、異なった値を用いる。

床の単位面積当たりの積載荷重は、一般に、「教室」より「百貨店又は店舗の売場」の方が小さい。

事務所について、床の構造計算をする場合は、一般に、大梁、柱又は基礎の計算をする場合と同じ積載荷重によって計算する。

教室の積載荷重の値は、基礎の計算に用いるものよりも、大梁の計算に用いるものの方が大きな値である。

暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合においては、建築物の実況にらおうじて積載荷重を減らした数値によるものとする

倉庫等で大きな積載荷重が一様に分布している場合の応力により、そこから一部の荷重を減らした場合の応力の方が有利になる。

建築物の各部分の積載荷重において、倉庫業を営む倉庫の床については、実況に応じて計算した値が3900N/㎡以上の場合であっても 3900N/㎡として計算する。

事務所において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、その柱が支える床の数に応じて積載荷重を低減することができる。

各階が事務所である建築物において、垂直荷重による柱の圧縮力を低減して計算する場合の「積載荷重を減らすために乗ずべき数値」は、一般に、その柱が支える床の数が多くなるほど大きくなる。

各階が集会室である集会場において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。

屋根の積載荷重は、雪止めのない屋根の場合、屋根勾配が緩やかなほど小さい。

屋根の積雪荷重、屋根に雪止めがある場合、その勾配が60度を超える場合においては、零とすることができる。

屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が45度を超える場合においては、零とすることができる。

屋根の勾配が60度以上の場合、屋根に雪止めがある場合を除いて、積雪荷重を零とすることができる。

多雪区域の指定のない区域において、積雪量1㌢に対する単位積雪重量は20N/㎡以下とする

屋根形状係数は各地域毎に過去の気象データなどに基づいて国土交通大臣が指定する。

積雪荷重は積雪の単位重量にその地方の垂直積雪量と屋根形状係数を乗じて計算する。

屋根面における積雪量が不均等となる恐れのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。

屋根形状係数は、屋根勾配が急なほど大きい。

積雪量1㌢に対する単位積雪重量は20N/㎡以上で定める区域もある。

垂直積雪量が60㌢の区域の積雪荷重を、1㎡あたり1200Nとした。

雪下ろしを行う習慣のある地方においては垂直荷重を1mまで低減することができる。

速度圧の計算においては、その地方における過去の台風の記録などを考慮した風速が用いられる。

速度圧は、一般に、屋根の平均高さに基づて算定する。

速度圧は、建築物の形状や周辺の建築物、樹木などの状況と突風やどの影響も考慮して算定される。

風力係数は建築物の断面及び平面の形状に応じて、外圧係数に内圧係数を乗じることにより計算される。

開放型の建築物で風上開放の場合、風圧力の計算に用いる風力係数は、一般に正の内圧係数を用いて計算する。

風圧力の計算に用いる風力係数は、地盤面からの高さに比例して大きな値となる。

風圧力の計算に用いる風力係数は、地盤面からの高さが高い部位ほど大きい。

速度圧は、その地方において定められた風速の平方根に比例する

速度圧は、その地方における過去の台風の記録などを考慮した風速の二乗に比例する

速度圧は、その地方において定められた風速の二乗に反比例する。

風圧力は、その地方において定められた風速の二乗に比例する。

屋根の軒先には、壁面よりも大きな風圧力が作用する場合がある。

風圧力の計算は、金網その他の網状の構造物については行う必要がない。

屋根面には、負圧の風圧力が作用する場合もある。

建築物の屋根版に作用する風圧力と、屋根葺き材に作用する風圧力とは、それぞれ個別に計算する。

風圧力は、速度圧に、風力係数を乗じて計算する。

風圧力が作用する場合の、応力算定におては、一般に、地震力が同時に作用するものとして計算する。

地震層剪断力係数は、下階ほど大きくなる

地震力は建築物の固定荷重と積載荷重の和が大きいほど大きい

地震地域係数Zは、各地域毎に定められている。

振動特性係数Rtは、建築物の設計用一時固有周期及び地盤の種別に応じて算定する。

振動特性係数Rtは、各地域毎に国土交通大臣が指定する。

地震力の計算に用いる振動特性係数artの地盤種別による大小関係は、建築物の設計用一次固有周期tが長い場合、第三種、二種、一種となる

振動特性係数Rtは、建築物の設計用一時固有周期及び地盤の種別に応じて算定し、一般に、固有周期が長くなるほど大きくなる。

地震力の計算に用いる建築物の設計用一次固有周期Tは、建築物の高さが同じであれば、一般に、鉄筋コンクリート造より木造や鉄骨造形　の方が短い。

地震層剪断力係数は同一の建物であっても地域により異なった値となる。

中間階おける地震力は、算定しようとする階の地震層剪断力係数に、算定しようとする階より下部の重量の合計を乗じて計算する。

建築物の地上部分の地震力は、多雪区域に指定された区域外では、建築物の各部位の高さに応じて、当該高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、当該高さおける地震層剪断力を、乗じて計算する。

地震層剪断力は建築物の固定荷重と積載荷重の和が大きいほど大きくなる。

多雪区域において、地震力の算定の際に、積雪荷重が考慮される。

5階建の建築物の3階部分の設計用地震力は、さんかいの地震層剪断力係数に3階より上部の重量を乗じて計算する。

地震地域係数Zら、一般にら本州の太平洋側における値の方が、九州における値より小さい。

震度階は、マグニチュードの大きさを考慮して決められている。

軟弱な地盤ほど、一般に設計用地震力は大きくなる。

建築物の地下部分の、水平震度は、深さ20mまでは、深くなるにつれて多な値となり。20mを、超えると一定値にとなる。

建築物の地下部位に、作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷重の、和に水平震度Kを乗じて計算する

地震層剪断力の高さ方向の分布を表す係数Aiは上階ほど小さくなる。

地震層剪断力係数の建築物の高さ方向の分布を示す係数Aiは、建築物の最上階において最も大きくなる

地震力の計算に用いる地震層剪断力係数の高さ方向の分布を示す係数Aiは、一般に、上階になるほど大きくなり、かつ、建築物の設計用一次固有周期Tが短くなるほどその傾向が著しくなる。

建築物の地上部分の各階おける地震層剪断力けいすうC1は、一般に上階にほど小さくなる。

建築物の地上部分における地震力に対する各階の必要保有水平耐力を計算する場合、標準剪断力係数C0は、原則として、0.2とする

鉄筋コンクリート造2階建住宅の一次設計における地上部分の地震力を求める場合の標準剪断力係数を0.2とした

標準剪断力係数は、一次設計においては0.2以下とした。

地盤が著しく軟弱な区域における木造建築物の標準剪断力係数は、0.2以上とする

許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準剪断力係数C0を、0.3として地盤力を算定した。

荷重を組み合わせる場合には、風圧力と地震力とか同時に作用した場合についてよ検討しなければならない

荷重を組み合わせる場合には、風圧力と積載荷重は同時に作用しないものと考える。

多雪区域において長期に生じる力を計算する場合、常時は固定荷重による力と積載荷重による力が同時に作用するものとし、積雪時らさらに積雪荷重の35%が同時に作用するものと考える。

特定行政庁が指定する多雪区域における地震時の計算に用いる積雪荷重は、短期の積雪荷重の0.7倍とする。

多雪区域以外においては、固定荷重による力と積載荷重による力の和を長期に生じる力とする。

固定荷重により生じる応力は、地震時は作用していない。

固定荷重により生じる応力は、地震時は作用していない

許容応力度等計算において、多雪区域に指定された区域外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生じる力に地震力によって生ずる力を加えたものである。

建築物に作用する荷重及び外力として、固定荷重、積載荷重、積雪荷重風圧力もしくわ地震力を採用しなければならない。