GDPデフレーターは一国全体の総合的な物価指数と解釈することが出来る。

GDPデフレーターは、分子・分母ともに数量は計測年なので【①】型価格指数と言える。近年では、隣接する前年を基準年にする【②】方式という新しい方式が採用されている。

非労働力とは、失業者・学生・高齢者など、仕事に就いていない人を指す

製造過程で投入される材料を【①】といい、生産から①をひいたものを【②】という。他の生産活動に用いられず消費される財を【③】という。

国内総生産は、経済全体の付加価値の合計であると共に、経済全体の最終生産物価値の合計となる

国内総支出【①】は、ある一定期間に国内で生産された【②】に対する支出総額である。

国内総支出：GDE GDE=C+I+G+EX-IM

基準年を定めてその時点の価格で評価したGDP

物価指標の計算方法で、ラスパイレス型は基準年の数量、パーシェ型は比較年の数量を基準としている

一般的な傾向として、ラスパイレス型の価格指数は【高く･低く】、パーシェ指数は【高く･低く】推計される傾向がある

GDPデフレーターは、分子･分母ともに数量は【①】年なので【②】型指数と考えられる。近年では、【③】方式が採用されており、この場合は隣接する前年を基準年として算出する

インフレーションには、原材料費等の価格上昇を原因とする【①】インフレと、需要増加を原因とする【②】インフレがある

日本では、高度経済成長を背景に【①】年代前半まではインフレ率が高かったものの、【②】年代後半以降デフレーションに陥っている。

ラスパイレス型の物価指数には、代表的なものに【①】指数と【②】指数が上げられる。①と②では、【③】が違う。

労働需要と労働供給が一致する雇用水準を【①】と呼ぶ

貨幣として金など、それ自体が価値を持つものが用いられ、次第に金との交換を約束する【①】紙幣が普及した(【②】制度という)。しかし、①紙幣も金の総量によって貨幣の発行額が制約を受けるため、現代では金との交換を保証しない【③】紙幣が使われている。いわば【④】に基づく貨幣であり、これを管理するのが各国の中央銀行である。日本では【⑤】がその役割を担っている。

「貨幣」とは紙幣(日本銀行券)や現金通貨(補助硬貨)のことを指し、普通預金や当座預金など要求払い預金は含まれない

普通預金や当座預金といった預金者の要求によっていつでも払い戻し可能な預金を【①】通貨、定期預金は【②】通貨と呼ばれる

預金通貨は【価値尺度・価値貯蔵】機能があり、準通貨(定期預金)は【価値尺度・価値貯蔵】機能を持つ

民間銀行は日本銀行に預金残高の一定比率(これを【①】率という)の【②】預金を預け入れる義務がある。現金通貨と②預金の合計額は【③】と呼ばれる。

一国経済に存在する貨幣量、あるいは貨幣供給量を【①】と呼ぶ

マネーストックは、中央銀行の行う金融政策(マクロ経済政策)の影響を受ける。

日本銀行が行う金融政策は、政治的な影響を受けやすい

中央銀行が金融市場において国債などの債券や手形を売買し、貨幣の需給関係に影響を与えることを【①】という

マネタリーベースの増加 (減少)⇒ マネーストック(貨幣供給量)の増加 (減少)

日本銀行が民間銀行から短期国債などを購入する【①】を実施すると、その購入代金が民間銀行の【②】に入金される。これにより、【③】が増加し、これを元手とした民間銀行の貸付金の増加は、【④】を増加させる。これにより、短期金利は【上昇・低下】する。

一般に、マネタリーベースの増加は、いわゆる信用創造を通じてマネーストックを低下させる。

マネタリーベースの増加に占めるマネーストックの増加の割合は【①】と呼ばれる

日本では日本銀行による民間銀行への貸付金利である【①】が主要な金融政策の手段であった。しかし、【②】の進展により、①と民間銀行の金利との間の連動性が薄れ、政策金利としての役割を終えた。 なお、①は今では【③】金利と名称変更され、日本銀行による貸出は最後の貸し手として、金融危機などによる流動性不足の緊急事態への最終手段としての機能がある

経済活動を理解するアプローチには、大きくマクロ (巨視的)の視点とミクロ (微視的) の視点の2つがある

企業は生産した財・サービスの販売を通じて収入を得る。消費者は財･サー ビスを自らの所得で購入して消費する。

企業は家計から労働者を雇うことで財･サービスの生産活動を行う。家計は労働力を提供することで賃金を獲得する

フロー変数

ストック変数

GDEで定義される投資には、企業の生産活動に必要な【①】投資、企業と家計による【②】投資、企業の③保有のための【③】投資で構成される

GDEで輸入を差し引くのは、例えば国内のものではない外国産の食品の購入は【①】に含まれるからである

通常の国内総生産

一般物価水準をPとすると、名目金額の1円は【①】円で評価することで実質化される

物価が2倍になった場合、名目の1000円は実質化すると、【①】円の価値となる

2000年を基準年に2015年への物価水準を見る ラスパイレス型：【①】÷【②】

消費者物価指数と企業物価指数は、総務省が作成し、毎月公表している

インフレは貨幣価値の【プラス・マイナス】を意味する。多くが名目金額で消費貸借契約を結んでいるため、【貸し手・借り手】の負担が減少し、インフレが起こると実質的な【③】が生じる。

仕事に就いている人々を【①】者と呼び、他人に雇われて報酬を受けている場合を【②】者と呼ぶ。マクロ経済学では就業者と雇用者を同じものとして扱うのが一般的である。