掘削深さや地盤条件に応じた山留めを設けることにしたため、隣接建物の基礎の調査を省略した。

建物の位置と高さの基準となるベンチマークは、複数設置すると誤差を生じるおそれがあるため、設置は一箇所とした。

鉄骨工事計画にあたり，周辺道路の交通規制や埋没物、架空電線、電波障害について調査した。

セメントによって地盤改良された土の掘削にあたって、沈砂層を設置して湧水を場外へ排出することとしたため、水質調査を省略した。

解体工事の計画にあたり，近隣建物の所有者の立ち会いを得て、近隣建物の現状について調査した。

工場車両出入り口、仮囲及び足場の設置に伴う道路占用の計画にあたり，歩道の有無と道路幅員について調査した。

山留め計画にあたり，設計による地盤調査は行われていたが、追加のボーリング調査を行った。

地下水の排水計画にあたり、公共下水道の排水方式の調査を行った。

コンクリート工事計画にあたり、コンクリートポンプ車を前面道路に設置するため，道路使用許可申請書を道路管理者に提出した。

鉄骨工事計画にあたり、タワークレーンによる電波障害が予想されるため、近隣に対する説明を行って了解を得た。

仮囲いは，工事現場の周辺や工事の状況により危害防止上支障がないので設けないことにした。

施工者用事務室と監理者用事務室は，同一建物内でそれぞれ独立して設けることとした。

塗料や溶剤等の保管場所は，管理をしやすくするため，資材倉庫の一画を不燃材料で間仕切り設けることとした。

作業員詰め所は，職種数や作業員の増減に対応するため、大部屋方式とすることにした。

工事用省電力量が工程上一時期に極端なピークを生じるので、一部を発電機で供給する計画とした。

溶接用ケーブル以外の屋外に使用する移動電線で、使用電圧が300v以下のものは、一種キャブタイヤケーブルを使用する計画とした。

作業員の仮説男性用大便所の便房の数は，同時に就業する男性作業員60人以内ごとに一個以上設置する計画とした。

仮設の給水設備において、工事事務所の使用水量は、50ℓ/人・日を見込む計画くとした。

工事用使用電力量の算出において、照明器具の需要率および負荷率を加味した同時使用係数は、0.6として計画した。

アースドリル工法による掘削に使用する水量は、一台当たり10㎥/時として計画した。

工事用電気設備の建物内幹線の立ち上げは，上下交通の中心で最終工程まで支障の少ない階段室に計画した。

ガスボンベ類の貯蔵小屋は、壁の一面を開口とし、他の3面は上部に開口部を設ける計画とした。

工事で発生した残材を、やむを得ず高所から投下するので、ダストシュートを設ける計画をした。

工事用の動力負荷は、工程表に基づいた電力量山積みの60%を実負荷とする計画をした。

仮設の照明設備において、一般的な事務作業を行う作業面の照度は300lx以上とする計画とした。

女性作業用の仮設便房数は、同時に就業する女性作業員20人いないごとに一個を設置する計画とした。

工事用省電力量の算出に用いる，コンセントから使用する電動工具の同時使用係数は1.0として計画した。

工事用使用電力が60kw必要となったため、低圧受電で契約する計画とした。

前面道路に設置する仮囲いは、道路面を痛めないようにするため、ベースをH形鋼とする計画とした。

工事用の給水設備において、水道本管からの供給水量の増減に対する調整のため、2時間分の使用水量を確保できる貯水槽を設置する計画とした。

作業員の洗面所の数は，作業員45名あたり3連槽式洗面台一台として計画した。

被覆アーク溶接棒は、吸湿している恐れがある場合、乾燥機で乾燥してから使用する。

砂付ストレッチルーフィングは、ラップ部分(張り付け時の重ね部分)を下にして立てて保管する。

高力ボルトは、搬入された包装のまま、箱の積み上げ高さを3〜5段にして保管する。

プレキャストコンクリートの床部材は平置きとし、上下の台木が鉛直線上に同位置になるように積み重ねて保管した。

板ガラスは，車輪付き裸台で搬入し、できるだけ乾燥した場所に裸台に乗せたまま保管した。

断熱用の硬質ウレタンフォーム保温板は，反りぐせを防止するため平坦な裸台の上に平積みで保管した

ALCパネルは，平積みとし、一段の積み上げ高さは1.5m以下とし二段までとする。

ロール状に巻いたカーペットは、屋内の乾燥した平坦な場所に，②段程度の俵積みとする。

木製建具は，取り付け工事直前に搬入するものとし，障子や襖は縦置き，フラッシュ戸は平積みとする。

既製コンクリート杭は，止むを得ず2段に積む場合，同径のものを並べ、まくら材を同一鉛直面上にして仮置きする。

フローリング類は，屋内のコンクリートの上に置く場合、シートを引き，角材を並べた上に保管する。

積載荷重が0.25t以上でガイドレールの高さが18m以上の建設用リフト(仮設エレベーター)を設置する場合は、当該工事の開始の日の30日前までに建設用リフト設置届を労働基準監督署長に届けでなければならない。

吊り上げ荷重が3t以上のクレーンを設置する場合は、当該工事の開始の日の14日前までに、労働基準監督署長に届け出なければならない。

耐火建築物に吹き付けられた石綿を除去する場合は、当該死後のの開始の日の14日前までに、届け出なければならない。

吊り足場を60日以上設置する場合は，当該工事の開始の日の30日前までに労働基準監督署長に届け出なければならない

ゴンドラを設置する場合は、当該工事の開始の日の30日前までに労働基準監督署長届け出なければならない。

大規模，大深度の工事のため、地下躯体工事と並行して上部躯体を施行することにより、全体後期の短縮が見込める逆打ち工法する計画とした。

鉄骨造の建て方は、建入れ修正が容易で鉄骨骨組みの安定性に優れる，建逃げ方式とする計画とした。