施工計画書に含まれる基本工程表については、監理者が作成し、検査及び立会の日程等を施工者へ指示した。

工事種別施工計画書における品質管理計画には、品質評価方法及び管理値を外れた場合の措置についても記載した。

施工管理には、その任務に必要な能力、資格を有する管理者を選定し、監理者に報告した。

総合施工計画書には、設計図書において指定された仮設物の施工計画に関する事項についても記載した。

施工図・見本等の作成については、監理者と協議したうえで該当部分の施工図・見本等を作成し、承認を得た。

設計図書の内容を把握し、設計図書に明らかな、矛盾、誤謬、脱漏、不適切な納まり等を発見した場合には、設計者に報告し、必要に応じて建築主事に届け出る。

工事施工者から工事に関する質疑書が提出された場合、設計図書に定められた品質確保の観点から技術的に検討し、必要に応じて建築主を通じて設計者に確認の上、回答を工事施工者に通知する。

設計図書の定めにより、工事施工者が提案又は提出する工事材料が設計図書の内容に適合しているかについて検討し、建築主に報告する。

工事請負契約に定められた指示、検査、試験、立会い、確認、審査、承認、助言、協議等を行い、また工事施工者がこれを求めたときは、速やかにこれに応じる。

建築基準法等の法令に基づく関係機関の検査に必要な書類を工事施工者の協力を得てとりまとめるとともに、当該検査に立会い、その指摘事項等について、工事施工者等が作成し、提出する検査記録等に基づき建築主に報告する。

スレート葺の屋根の上で作業を行うに当たり、幅24 cmの歩み板を設け、防網を張った。

くさび緊結式足場において、高さ２m以上の場所に作業床を設置するに当たり、墜落防止措置のため、床材と建地（支柱）との隙間を10 cmとした。

高さ９mの登り桟橋において、踊り場を高さ３mごとに設けた。

強風による悪天候のため、地盤面からの高さが２m以上の箇所で予定していた作業を中止した。

高さ３mの作業場所から不要となった資材を投下する必要があったので、投下設備を設けるとともに、立入禁止区域を設定して監視人を配置した。

外壁工事に用いる押出成形セメント板は、屋内の平坦で乾燥した場所に、台木を用いて1.0mの高さに積み重ねて保管した。

被覆アーク溶接棒は、湿気を吸収しないように保管し、作業時には携帯用乾燥器を用いた。

アスファルトルーフィングは、屋内の乾燥した場所に平積みにして保管した。

屋外にシートを掛けて保管する断熱材は、シートと断熱材との間に隙間を設けて通気できるようにした。

セメントは、吸湿しないように、上げ床のある倉庫内に保管した。

砂利を保管するに当たり、保管場所の床は、泥土等で汚れないよう周囲地盤より高くし、かつ、水勾配を設けた。

シーリング材は、高温多湿や凍結温度以下とならない、かつ、直射日光や雨露の当たらない場所に密封して保管した。

陶磁器質タイル型枠先付け工法に用いるタイルユニット及び副資材は、直射日光や雨水による変質や劣化などを防止するため、シート養生を行い保管した。

外壁工事に用いる押出成形セメント板は、屋内の平坦で乾燥した場所に、台木を用いて1.0 mの高さに積み重ねて保管した。

断熱材を屋外で保管するに当たり、日射を避けるために黒色のシートで覆い、かつ、シートと断熱材との間に隙間が生じないようにした。

単管足場における建地の間隔を、桁行方向1.8m、はり間方向1.4mとした。

単管足場における地上第一の布を、地面から高さ2.5mの位置に設けた。

枠組足場における水平材を、最上層及び3層ごとに設けた。

単管足場における高さ4.5mの位置に設ける作業床の幅を、45cmとした。

単管足場における建地間の積載荷重の限度を、400kgとした。

高さが12mの枠組足場における壁つなぎの間隔を、垂直方向9m、水平方向8mとした。

高さが9mの登り桟橋において、高さ4.5mの位置に踊り場を設けた。

はしご道のはしごの上端を、床から40cm突出させた。

枠組足場において、墜落防止のために、交差筋かい及び高さ30cmの位置に下桟を設けた。

単管足場において、作業に伴う物体の落下防止のために、作業床の両側に高さ10cmの幅木を設けた。

水平材を、最上層及び5層以内ごとに設けた。

墜落防止設備として、構面には、交差筋かい及び作業床からの高さ30cmの位置に下桟を設けた。

墜落防止設備として、妻面には、作業床からの高さ90cmの位置に手摺と高さ40cmの位置に中桟を設けた。

作業床については、床材間の隙間が3cm以下となるようにした。

壁つなぎの間隔を、垂直方向8m、水平方向9mとした。

市街地における鉄骨造2階建ての建築物の新築工事において、仮囲いは、高さ3.0 mの鋼製板を用いた。

単管足場の壁つなぎの間隔は、垂直方向5.5 m、水平方向５mとした。

工事用シートの取付けにおいて、足場に水平材を垂直方向5.5 m以下ごとに設け、隙間やたるみがないように緊結材を使用して足場に緊結した。

木造２階建ての住宅の新築工事において、必要な足場の高さが７mであったので、ブラケット一側足場を用いた。

200 Vの配電線の付近で移動式クレーンを使用するので、配電線からの離隔距離（安全距離）を2.0 mとした。

布基礎において、底盤部分の主筋にはD10を用い、その間隔を300mmとした。

柱脚部の短期許容耐力が25kNのホールダウン専用アンカーボルトのコンクリート基礎への埋込み長さを、250mmとした。

布基礎の天端ならしは、遣方（やりかた）を基準にして陸墨（ろくずみ）を出し、調合が容積比でセメント1：砂3のモルタルを水平に塗り付けた。

布基礎の立上りの厚さは150mmとし、セパレーターを用いて型枠間の幅を固定した。

ねこ土台を使用するべた基礎の床下換気措置として、外周部の土台の全周にわたって、1m当たり有効面積75cm2以上の換気孔を設けた。

べた基礎において、地面から基礎の立上り部分の上端までの高さを、400mmとした。

布基礎において、底盤部分の主筋にはD10用い、その間隔を300mmとした。

布基礎の床下防湿措置として、床下地面を盛土し十分に突き固めた後、床下地面全面に厚さ60mmのコンクリートを打ち込んだ。

ねこ土台を使用するべた基礎の床下換気措置として、外周部の土台の全周にわたって、1m当たり有効面積75cm2以上の換気孔を設けた。

普通ポルトランドセメントを用いたコンクリートの打込み後、気温が10～12℃の日が続いたので、型枠の存置期間を3日とした。

布基礎の底盤については、厚さを120 mm、幅を450 mmとした。

布基礎の天端ならしは、遣方（やりかた）を基準にして陸墨（ろくずみ）を出し、調合が容積比でセメント１：砂３のモルタルを水平に塗り付けた。

布基礎の床下防湿措置を行うに当たり、床下地面を盛土し十分に突き固めた後、床下地面全面に厚さ60 mmのコンクリートを打設した。

べた基礎において、地面から基礎の立上り部分の上端までの高さを、400 mmとした。

径 12 mmのアンカーボルトのコンクリートへの埋込み長さを、250 mm以上とした。

土工事において、地盤沈下を防止するための地下水処理の工法として、ディープウェル工法を採用した。

砂地業において、シルトを含まない山砂を使用した。

オールケーシング工法において、所定の支持層を確認後は、孔底部のスライムを除去した。

場所打ちコンクリート杭工事において、特記がなかったので、本杭の施工における各種管理基準値を定めるための試験杭を、最初に施工する1本目の本杭と兼ねることとした。

基礎の墨出しを行い、配筋、型枠の建込みを正確に行うために、捨てコンクリート地業を行った。

アースドリル工法において、表層ケーシングを建て込み、安定液を注入しながらドリリングバケットにより掘進した。

オールケーシング工法において、ケーシングチューブを回転圧入しながら、ハンマーグラブにより掘進した。

セメントミルク工法において、アースオーガーによる掘削中は正回転とし、引上げ時には逆回転とした。

リバース工法において、地下水位を確認し、水頭差を2m以上保つように掘進した。

スライムの処理において、一次処理は掘削完了直後に、二次処理はコンクリート打込み直前に行った。

地表面付近にある地下埋設物の調査は、電磁波探査法により行った。

砂質地盤において、地盤のせん断強度を把握するために、ベーン試験を行った。

標準貫入試験を、ボーリングと同時に行った。

スウェーデン式サウンディング試験の結果を、地盤の許容応力度の算定に利用した。

地層の透水係数を求めるために、ボーリング孔を利用して透水試験を行った。

土工事において、地盤沈下を防止するための地下水処理の工法として、ディープウェル工法を採用した。

砂地業において、シルトを含まない山砂を使用した。

基礎の墨出し、配筋、型枠の建込みをするために、捨てコンクリート地業を行った。

場所打ちコンクリート杭の施工において、試験後の杭体の強度に十分な余裕があると予想されたので、試験杭を本杭とした。

既製コンクリート杭の施工において、作業地盤面以下への打込みには、やっとこを使用した。

柱・梁等の鉄筋の加工及び組立におけるかぶり厚さは、施工誤差を考慮し、最小かぶり厚さに10mmを加えた値とした。

ガス圧接完了後の圧接部の外観検査において、検査方法は目視又はノギス、スケール等を用いて行い、検査対象は抜取りとした。

ガス圧接において、圧接後の形状及び寸法が設計図書に合致するよう、圧接箇所1か所につき鉄筋径程度の縮み代を見込んで、鉄筋を加工した。

径の同じ鉄筋のガス圧接継手において、圧接部における鉄筋中心軸の偏心量は、鉄筋径の1／5以下とした。

スラブ及び梁の底部のスペーサーは、特記がなかったので、型枠に接する部分に防錆（せい）処理が行われている鋼製のものを使用した。

梁・柱・基礎梁・壁の側面のスペーサーは、特記がなかったので、プラスチック製のものを用いた。

梁主筋を柱内に折り曲げて定着させる部分では、特記がなかったので、投影定着長さを柱せいの1/2とした。

鉄筋に付着した油脂類、浮き錆、セメントペースト類は、コンクリート打込み前に除去した。

鉄筋の重ね継手において、鉄筋径が異なる異形鉄筋相互の継手の長さは、細いほうの鉄筋径を基準として算出した。

梁の貫通孔に接する鉄筋のかぶり厚さは、梁の鉄筋の最小かぶり厚さと同じとした。

コンクリートの締固めにおいて、コンクリート棒形振動機は、打込み各層ごとに用い、その下層に振動機の先端が入るようにほぼ鉛直に挿入し、引き抜くときはコンクリートに穴を残さないように加振しながら徐々に行った。

片持ちスラブなどのはね出し部は、これを支持する構造体部分と一体となるようにコンクリートを打ち込んだ。

コンクリートの打継ぎにおいては、打継ぎ面にあるレイタンスなどを取り除き、十分に乾燥させた状態で、コンクリートを打ち込んだ。

寒冷期におけるコンクリートの養生については、コンクリートを寒気から保護し、打込み後5日間にわたって、コンクリート温度を2℃以上に保った。

構造体コンクリート強度の判定用の供試体の養生は、標準養生とした。

普通ポルトランドセメントによる構造体強度補正値については、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの予想平均気温が５℃であったので、３N/m㎡とした。

外壁におけるコンクリートの水平打継ぎについては、止水性を考慮し、打継ぎ面には外側下がりの勾配を付ける方法とした。

直接土に接する柱・梁・壁・スラブにおける設計かぶり厚さは、特記がなかったので、50 mmとした。

柱のコンクリートの打込みについては、コンクリートが分離しないようにするため、スラブ又は梁で受けた後、柱の各面の方向から流れ込むように行った。

梁のコンクリートの打込みについては、壁及び柱のコンクリートの沈みが落ち着いた後に行った。