問題一覧
1
北大西洋条約機構
2
アメリカがソ連を仮想上の敵とみなして、集団防衛体制を構築していったから
3
NATO
4
1949年
5
アメリカ
6
米州機構
7
OAS
8
アメリカ
9
東南アジア条約機構
10
東南アジアでの共産主義拡大を阻止するため
11
SEATO
12
バグダード条約機構
13
中東条約機構
14
METO
15
サウジアラビア
16
中央条約機構
17
CENTO
18
日米安全保障条約
19
西側諸国に組み込まれた
20
1955年
21
イタリア
22
西ドイツがNATOに加盟した
23
ワルシャワ条約機構を結成した
24
1955年
25
東ヨーロッパ相互援助条約
26
中国国民党vs中国共産党
27
台湾
28
1946年
29
1950年
30
1949年
31
フランスvsベトナム
32
ベトナム国
33
ベトナム民主共和国
34
アメリカ
35
1965年
36
1952年
37
植民地時代の事後処理 漁業問題
38
パクチョンヒ
39
日韓基本条約
40
佐藤栄作内閣
41
パクチョンヒ政権
42
韓国を朝鮮半島唯一の合法的な政府と認め、国交を正常化させる。 韓国併合条約など戦前の緒条約が「もはや無効」であると確認された。 韓国は賠償金の請求権を放棄し、日本政府は総額8億ドルの援助を提供した。
43
1965年
44
日華平和条約
45
1952年
46
日中共同声明
47
1972年
48
田中角栄首相と周恩来首相
49
中華人民共和国が中国唯一の合法政府と認める→日本と台湾の国交は断絶 日本が戦時の加害責任を認める→中華人民共和国は戦争賠償の請求権を放棄
50
日華交流民間協定
51
日中平和友好条約
52
文化大革命
53
1966年
54
日本の財界が広大な中国市場に期待したから。 文化大革命による国内疲弊、中ソ対立による貿易停滞からの経済回復のため。
55
北爆
56
1965年
57
嘉手納基地
58
佐藤栄作首相
59
枯葉剤 ナパーム弾
60
ベトナム反戦運動
61
ニクソン=ドクトリン
62
1969年
63
アジア諸国の自助の強化とアメリカの軍事負担の肩代わりする
64
祖国復帰運動
65
日米安保条約の堅持 非核三原則の尊重 1972年に沖縄を返還する
66
佐藤栄作首相とニクソン大統領
67
1972年
68
1971年6月
69
1969年11月
70
アフガニスタン
71
1979年
72
アフガニスタンの社会主義政権を支えるため
73
モスクワオリンピックを米・日本・中国などがボイコットした
74
戦略防衛構想
75
SDI
76
ハイテクノロジー化に遅れていた。
77
ゴルバチョフ
78
1985年
79
アメリカとの軍備拡張のために、GDPの約25%を軍事支出にあてた 原油価格の低下 チェルノブイリ原子力発電所で爆発事故が発生した
80
チェルノブイリ原子力発電所
81
新思考外交
82
アメリカとの関係改善のために中距離核戦力全廃条約を締結した アフガニスタンからソ連軍の撤退を決定した
83
中距離核戦力全廃条約
84
INF
85
1986年
86
東欧革命
87
1989年
88
ベルリンの壁
89
ドプチェク
90
チェコスロバキア
91
チャウシャスク
92
ワレサ
93
マルタ会談
94
1989年12月
95
ゴルバチョフとブッシュ
96
ドイツ統一
97
1990年10月
No.7 8 9
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1
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2
アメリカがソ連を仮想上の敵とみなして、集団防衛体制を構築していったから
3
NATO
4
1949年
5
アメリカ
6
米州機構
7
OAS
8
アメリカ
9
東南アジア条約機構
10
東南アジアでの共産主義拡大を阻止するため
11
SEATO
12
バグダード条約機構
13
中東条約機構
14
METO
15
サウジアラビア
16
中央条約機構
17
CENTO
18
日米安全保障条約
19
西側諸国に組み込まれた
20
1955年
21
イタリア
22
西ドイツがNATOに加盟した
23
ワルシャワ条約機構を結成した
24
1955年
25
東ヨーロッパ相互援助条約
26
中国国民党vs中国共産党
27
台湾
28
1946年
29
1950年
30
1949年
31
フランスvsベトナム
32
ベトナム国
33
ベトナム民主共和国
34
アメリカ
35
1965年
36
1952年
37
植民地時代の事後処理 漁業問題
38
パクチョンヒ
39
日韓基本条約
40
佐藤栄作内閣
41
パクチョンヒ政権
42
韓国を朝鮮半島唯一の合法的な政府と認め、国交を正常化させる。 韓国併合条約など戦前の緒条約が「もはや無効」であると確認された。 韓国は賠償金の請求権を放棄し、日本政府は総額8億ドルの援助を提供した。
43
1965年
44
日華平和条約
45
1952年
46
日中共同声明
47
1972年
48
田中角栄首相と周恩来首相
49
中華人民共和国が中国唯一の合法政府と認める→日本と台湾の国交は断絶 日本が戦時の加害責任を認める→中華人民共和国は戦争賠償の請求権を放棄
50
日華交流民間協定
51
日中平和友好条約
52
文化大革命
53
1966年
54
日本の財界が広大な中国市場に期待したから。 文化大革命による国内疲弊、中ソ対立による貿易停滞からの経済回復のため。
55
北爆
56
1965年
57
嘉手納基地
58
佐藤栄作首相
59
枯葉剤 ナパーム弾
60
ベトナム反戦運動
61
ニクソン=ドクトリン
62
1969年
63
アジア諸国の自助の強化とアメリカの軍事負担の肩代わりする
64
祖国復帰運動
65
日米安保条約の堅持 非核三原則の尊重 1972年に沖縄を返還する
66
佐藤栄作首相とニクソン大統領
67
1972年
68
1971年6月
69
1969年11月
70
アフガニスタン
71
1979年
72
アフガニスタンの社会主義政権を支えるため
73
モスクワオリンピックを米・日本・中国などがボイコットした
74
戦略防衛構想
75
SDI
76
ハイテクノロジー化に遅れていた。
77
ゴルバチョフ
78
1985年
79
アメリカとの軍備拡張のために、GDPの約25%を軍事支出にあてた 原油価格の低下 チェルノブイリ原子力発電所で爆発事故が発生した
80
チェルノブイリ原子力発電所
81
新思考外交
82
アメリカとの関係改善のために中距離核戦力全廃条約を締結した アフガニスタンからソ連軍の撤退を決定した
83
中距離核戦力全廃条約
84
INF
85
1986年
86
東欧革命
87
1989年
88
ベルリンの壁
89
ドプチェク
90
チェコスロバキア
91
チャウシャスク
92
ワレサ
93
マルタ会談
94
1989年12月
95
ゴルバチョフとブッシュ
96
ドイツ統一
97
1990年10月