全社戦略または企業戦略とは、企業全体にかかわる戦略のことで、事業ドメインを定義し、自社の経営資源をどの事業に配分していくのかを定めるものである。どの事業を展開し、どのように多角化し、どの事業から撤退するのか、といったことを決める。

「敵を知り己を知れば百戦危うからず」のような考え方は古くから存在するが、企業内部要因のStrengths (強み)とWeaknesses (弱み)、環境要因のOpportunities (機会)とThreats (脅威)の頭文字をとったSWOT分析では、企業の業績は、企業内部の要因の強みと弱みと、外部要因の環境の機会と脅威によって決まると考える。

PPMにおけるマトリックスの各セルは面白い特徴づけがなされている。たとえば、競争力が高く、利益を生み出す「金のなる木」は、資金をどんどん投入して、より大きく育てる必要があるが、他方、同じく競争力が高い「花形」は、利益も生み出す一方で、金食い虫なので、むしろ浪費癖を直して、資金投入を抑える必要がある。

イノベーションの普及理論によって、イノベーション採用に対する心理的な積極性は正規分布に従うことが証明されている。ポーターによれば、採用タイミングが最も早い革新的採用者は2.5%である。

衰退期に入ると、企業の淘汰が始まり、どんな戦略をとっても利益を上げることはできない。深手を負う前に撤退してしまうことが得策であり、引き取り先がいるうちに、速やかに事業を他社へ売却するしかない。

イノベーションは、大きくラディカル・ノベーションとインクリメンタル・イノベーションの二つに分けられる。製造現場でのコツコツ続けられる改善活動はインクリメンタル・イノベーションで、工程イノベーションとも言われる。それに対して、新製品開発のような製品イノベーションはラディカル・イノベーションと呼ばれる。

自分たちでも一から開発できるはずなのに、有名な先進企業や研究者の研究成果を導入した方が確実で、なおかつ自分たちも開発責任を問われないと考えてしまう危険回避傾向はNIH (Not Invented Here)症候群と呼ばれ、社内のイノベーションを阻害してきた。