発注者から直接建築一式工事を請け負った特定建設業者は、当該工事を施工するために締結した下請契約の請負代金の額が(1)万円以上になる場合には、(2)を置かなければならない。

発注者から直接請け負った1件の建設工事を総額(1)万円(建築一式工事では(2)万円)以上で下請契約する建設業者は(3)の許可が必要。それ以外は(4)の許可が必要。

建設工事に係る資材の再資源化に関する法律において、特定建設資材には(1)、(2)、(3)、(4)が該当する。

工場認定グレードMにおいて取り扱える鋼材は、鉄骨溶接構造の400N及び490N級炭素鋼で板厚(1)mm以下とする。

クレーンを設置しようとする事業者は、クレーン設置届に所定の書面を添えて、工事開始の日の(1)日前までに、(2)に提出しなければならない。

建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律に基づく対象建設工事については、発注者又は自主施工者が、工事に着手する前の(1)日前までに、(2)に届け出る。

指定地域内において騒音規制法に基づく特定建設作業を伴う建設工事を施工しようとする者は、その作業の開始の日の(1)日前までに、場所及び実施期間を記載した特定建設作業実施届出書を(2)に提出する。

特定防火対象物等の関係者は、設備技術基準又は設備等設置維持計画に従って設置しなければならない消防設備等又は特殊消防設備等を設置したときは、工事が完了した日から(1)日以内に、その旨を(2)に届け出て、検査を受けなければならない。

切ばり上通路は、作業場所への通行と、資材置場からの小運搬用通路として設けるものであり、その構造は下記の通りである。 ① 床板と床板の隙間は(1)mm以下。 ② 手すりの高さは(2)mm以上とし、(3)を設ける。 ③ 高さ(4)mm以上の(5)を設ける。

山留め壁の背面、側面に特に考慮すべき上載荷重がない場合(1)kN/㎡程度の上載荷重を想定する。

山留め支保工の地盤アンカー工法において、地盤アンカーの引抜き耐力が(1)について設計アンカー力の(2)倍以上であることを確認する。

鋼矢板の撤去を行う場合は、山留め壁と構造物の間を埋め戻したあとに行う。さらに、撤去により周辺地盤や近隣構造物への影響を及ぼさないよう撤去部の空洞には、(1)や(2)・(3)などを充填する。

鉄筋位置を確保するためのサポート、スペーサーの配置について、スラブに配置する場合、上端筋、下端筋それぞれの間隔は(1)m程度、端部は(2)m以内とする。また、梁に配置する間隔は(3)m程度、端部は(4)m程度とする。

鉄筋の重ね継手の長さの表について答えよ。

せき板の材料として合板を用いる場合は、「合板の日本農林規格」第5条「コンクリート型枠用合板の規格」による「(1)」又は「(2)」とし、厚さは特記とする。特記がなければ、厚さ(3)mmとする。

調合管理強度(1)N/㎟以上で、指定スランプ(2)cmの高性能AE減水剤を使用する場合のスランプ許容差は±(3)㎝とする。

構造体コンクリートの圧縮基準強度の判定基準は、強度管理材齢を(1)日とし、標準養生の供試体を用いた場合には、1回の試験における(2)個の供試体の圧縮強度の平均値が(3)以上とする。また、現場水中養生とする場合において、材齢(4)日までの平均気温が(5)℃以上では(6)以上、(5)℃未満では(7)+(8)N/㎟以上とする。

暑中コンクリートは、日平均気温の平年値が(1)℃を超える期間にコンクリートを打ち込む場合に適用される。

粗骨材の最大寸法は、鉄筋あきの(1)、かつ、(2)以下とし、特記による。特記のない場合は、表の範囲で定めて、監理者の承認を受ける。

プレキャストコンクリートと現場打ちコンクリートとの接合部分の部材位置の許容差は現場打ちコンクリート部分と同じ許容差±(1)mmとする。尚、プレキャストの建込み位置及び天端の高さの判定基準は±(2)mm以下である。

高力ボルト接合の摩擦面は、すべり係数が(1)以上確保できるよう表面に(2)が発生している状態もしくは、(3)をしたものを標準とする。

溝形鋼やI形鋼のフランジのように互いに平行でない面における高力ボルト接合で、ボルト頭部又はナットと接合部材の面が、(1)以上傾斜している場合は、勾配付き座金を使用する。

(1)N/㎟級などの軟鋼で板厚(2)mm以上の鋼材、および(3)N/㎟級以上の高張力鋼の組立て溶接を被覆アーク溶接で行う場合には、(4)の溶接棒を使用する。

スタッド溶接後の仕上がり高さと傾きの限界許容差は、それぞれ、±(1)mm、(2)度以下である。

鉄骨柱のベースプレートの厚さは、アンカーボルト径の(1)倍以上とする。また、柱の最下端の断面積に対するアンカーボルトの全断面積の割合は(2)%以上とする。

アンカーボルト頭部の出の高さは、特記のない場合は、ねじが2重ナット締めを行っても外に(1)以上出ることを標準とする。

完全溶込み溶接部の内部欠陥の検査方法は、(1)による。割れ、ピットなど表面欠陥の検査方法は、(2)による。

溶融亜鉛メッキ高力ボルト接合をナット回転法で行った場合、1次締付け後のナット回転量は(1)の範囲にあるものを合格とする。この範囲を超えて締め付けられたボルトは(2)。また、ナットの回転量が不足しているボルトについては、所定のナット回転量まで(3)する。

現場搬入時における木材の含水率の確認は下記の通り行う。 1) 測定は、(1)又は(2)による。 2) 測定箇所は、(3)について、両小口から(4)㎜以上離れた箇所及び(5)の計6ヶ所とする。 3) 材の含水率は、6ヶ所の(6)とする。

軸組構法(壁構造系)において、基礎と土台とを緊結するアンカーボルトの埋込み位置の許容差は、±(1)mmとする。

・モルタル塗りにおける下塗りの塗付けは、(1)塗りを行った場合は乾燥後、(2)塗りを行った場合は乾燥しないうちに、塗残しのないよう(3)に行う。 ・アスファルトプライマー塗布後のアスファルトルーフィングの張付けのタイミングは(4)

下地の平坦さについては、下記のように、目安が示されている。 1) 仕上げ厚さが7㎜以上の場合、または下地の影響をあまり受けない場合　(1)mにつき(2)㎜以下 2) 仕上げ厚さが7㎜未満の場合、その他かなり良好な平坦さが必要な場合 (3)mにつき(4)㎜以下 3) コンクリートが見えがかりとなる場合、又は仕上げ厚さが極めて薄い場合、その他良好な表面状態が必要な場合 (5)mにつき(6)㎜以下

ガラスブロック積み工法において、開口部の幅が(1)mを超える場合には、(1)m以内ごとに(2)㎜幅の縦方向の伸縮目地を設ける。

工期の余裕を充分に見込むべき工事 (1)・(2)・(3) 工期短縮が図りやすい工事 (4)

関係請負人の労働者の数が常時(1)人以上となる工事現場においては、請負者は(2)及び(3)を選任し、下請業者は(4)を選任しなければならない。

作業主任者の選任が必要な作業について ① 高さに関係なく選任が必要は(1)・(2) ② 高さ２ｍ以上の場合に選任が必要は(3) ③ 高さ５ｍ以上の場合に選任が必要は(4)・(5)・(6)・(7) ④ その他 石綿作業主任者（石綿(アスベスト)含有量(8)％超の建材を扱う作業）

型枠支保工の支柱の高さが(1)ｍ以上であったため、(2)への「建設物・機械等設置届」の届出を工事開始日の(3)日前まで行った。

高さ(1)ｍ以上の足場を設置するに当たって、組立てから解体までの期間が(2)日以上であったので、「建設物・機械等設置届」を工事開始日の(3)日前までに(4)に届け出た。

ビニル床シートのモルタル塗の下地は、通常、施工後(1)日以上放置する。また、コンクリート下地は、(2)日以上放置する。

仕様ルートにより検証した特定天井については、天井面構成部材と壁等との隙間が、(1)㎝に吊り長さが(2)mを超える部分の長さに(3)を乗じた値を加えた数値以上であることを確かめること。

外壁乾式工法に用いる石材の厚さは(1)㎜以上とする。なお、この厚みは磨き仕上げ時に確保される値とする。また、石材の最大寸法は、幅、高さ(2)㎜以下、かつ、面積で(3)㎡以下とする。

カーテンウォール工事において、躯体付け金物の取付け位置の寸法許容差の標準値は、鉛直方向で(1)㎜、水平方向で(2)㎜とする。

亜鉛めっき鋼面の下塗り塗料は(1)・(2)・(3)を用いる。

グラウト材の圧縮強度試験に用いる供試体の材齢は、(1)日及び(2)日とする。

スタッド溶接後の仕上がり高さ及び傾きの試験は抜取検査とし、スタッドの種類及びスタッド溶接される部材が異なるごとに、かつ、(1)本ごと及びその端数について試験ロットを構成し、1ロットごとに(2)本以上抜き取る。

コア供試体の直径は、粗骨材の最大寸法の(1)倍以上とする。高さと直径との比は、(2)〜(3)を原則とし、(4)を下回ってはならない。(4)以上(2)未満の場合は、試験で得られた圧縮強度に補正係数を乗じて直径の(5)倍の高さをもつ供試体の強度に換算する。

木製建具の保管に関し、縦置きせずに、横置きにするものは(1)。

材料の保管に関し、縦置きせずに、横置きにするものは(1)。(2)段までの俵積みとする。

プレキャスト部材の積置き高さは床部材(1)段まで、柱部材(2)段まで。

ＡＬＣパネルの積置き高さは1段の高さ(1)ｍ以下とし、(2)段まで。(総高さ(3)m以下)

押出成形セメント板の積置き高さは(1)m以下。

補強コンクリートブロックの１日の積上げ高さの限度は(1)m以下。((2)段以下)

鉄筋は、角材により地面から(1)㎝以上離して置いた。

左官工事に使用するセメントについては、床を(1)cm以上高くした倉庫に湿気を防ぐ状態で保管した。

建設リサイクル法（建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律)においてリサイクルを図るべきものを何と言うか。

廃棄物処理法（廃棄物の処理及び清掃に関する法律)において爆発性、毒性等があり、人の健康被害等を生ずるおそれがある廃棄物を何と言うか。

高さ(1)ｍ以上の枠組足場の墜落防止措置については、原則として、「(2)に加え、高さ(3)㎝以上(4)㎝以下の下桟、高さ(5)㎝以上の幅木又はこれらと同等以上の機能を有する設備」又は「(6)」を設けなければならない。

枠組足場の寸法はW建枠の間隔(1)m以下、D建枠の幅(2)m、H建枠の高さ(3)mが多い。 単管足場の寸法はW建地のけた行方向の間隔(4)m以下、D建地のはり間方向の間隔(5)m以下、H規定無し。

◾️クレーンの吊り上げ作業 　　風速(1)ｍ/s以上は中止 ◾️プレキャストコンクリート部材の組立て作業 　　風速(2)ｍ/s以上は中止 ◾️ガスシールドアーク溶接作業 　　風速(3)ｍ/s以上は中止。ただし、適切な防風措置を講じれば可。

◾️コンクリートの養生温度 　　(1)日間は(2)℃以上に保つ。 ◾️タイル工事における下地調整モルタルの施工 　　(3)℃以下は行わない。ただし、採暖により可。 ◾️塗装工事 　　(4)℃以下は行わない。ただし、採暖により可。

既製杭における余堀り量は(1)m以下とする。 場所打ちコンクリート杭の余盛り高さは、孔内水がない場合(2)㎝以上、孔内水がある場合(3)㎝程度とする。 鉄骨工事の溶接における余盛り量は(4)㎜＜余盛り量≦(5)㎜とする。

◾️パイプサポートを支柱として計画する場合、その型枠支保工の上端に設計荷重の(1)％に相当する水平方向の荷重が作用するものとして、構造計算を行う。 ◾️鋼管枠を用いる支保工の設計において、型枠支保工の上端に、設計荷重の(2)%に相当する水平方向の荷重が作用しても安全な構造とした。

■一般の現場打ちコンクリート ①　空気量は(1)％が標準 ②　凍害のおそれのある場合は、ＡＥ剤等を使用し、空気量を(2)％とする（寒中コンクリートの条件）。 ■プレキャストコンクリート ①　凍害のおそれのないプレキャストコンクリートは、(3)％以下を目標値とする。 ②　凍害のおそれのあるプレキャストコンクリートは、(4)％を目標値とする

水平地盤反力係数を求めるために行う孔内水平載荷試験は、深さ(1)m、杭径の(2)倍程度で行う。

◾️プレキャスト部材の積置き高さ 　　床部材(1)段まで 　　柱部材(2)段まで ◾️ＡＬＣパネルの積置き高さ 　　１段の高さ(3)ｍ以下とし、 　　(4)段まで（総高さ(5)ｍ以下） ◾️押出成形セメント板の積置き高さ 　　(6)ｍ以下 ◾️補強コンクリートブロックの１日の積上げ高さの限度 　　(7)ｍ以下

塩ビ管の保管は、呼び径(1)以下は、井げた積み、呼び径(2)以上は、千鳥積みを標準とし、高さは(3)m以下までとする。

指定したスランプが21cmの場合の許容差は±(1)cmとする。但し、予備強度27以上で高性能AE減水剤を使用する場合は、±(2)cmとする。

GRC(ガラス繊維補強セメント)パネルの許容寸法差は、特記の無い場合、±(1)mmとする。

公共性のある施設もしくは工作物、または多数の者が利用する施設などに関する重要な工事で請負金額が(1)万円(建築一式工事の場合、(2)万円)以上の場合は、専任の主任技術者又は監理技術者を置かなければならない。

■高力ボルト用「以外」の孔あけ加工 　　原則、ドリルあけ。ただし、板厚(1)mm以 下は「せん断孔あけ」でもよい。 ■設備配管用貫通孔 　　孔径(2)mm以上の場合は「ガス孔あけ」で 　　もよい。

◾️鉄骨の溶接部の検査について 　　外観の検査 　　　検査・試験内容(1) 　　　全数か抜取か(2) 　　内部欠陥の検査 　　　検査・試験内容(3) 　　　全数か抜取か(4) ◾️鉄筋のガス圧接継手の検査 　　外観の検査 　　　検査・試験内容(5) 　　　全数か抜取か(6) 　　内部欠陥の検査 　　　検査・試験内容(7) 　　　全数か抜取か(8) 　　　

枠組足場の幅は(1)cm以上、床材間の隙間は、(2)cm以下、床材と建地との隙間は(3)cm未満とすること。 　　　

溶接欠陥と補修 ■表面割れ（クラック） 　　両端から(1)mm以上余分に除去・船底型 ■内部欠陥（スラグ巻込み・溶込み不良・融合不良・ブローホール） 　　(2)mm程度余分に除去・船底型

スタッド溶接の打撃曲げ試験において、施工前は(1)度の打撃曲げ試験を行い、施工後は(2)度の打撃曲げ試験を行う。

◾️木材は繊維飽和点(1)%を超えると腐朽しやすくなる。 ◾️木工事において、構造材の工事現場搬入時の含水率は、特記がなかったので、(2)％以下であることを確認した。 ◾️木工事に用いる造作材の工事現場搬入時の含水率は、特記がなければ(3)％以下とする。 ◾️コンクリート壁面の塗装工事におけるコンクリート壁面の含水率は(4)%以下とする。

木造床組の根太の間隔 　　畳床　　　　　　　(1)mm程度 　　フローリング張り　(2)mm程度 軽量鉄骨壁下地のスタッドの間隔 　　石膏ボード1枚張り (3)mm程度 　　石膏ボード2枚張り (4)mm程度

シート防水工事において、加硫ゴム系シートの重ね幅は(1)mm、合成樹脂系シートの重ね幅は(2)mm。

防水層の重ね幅について基本の重ね幅は(1)mm。例外はシート防水における塩化ビニル系樹脂系シートの重ね幅(2)mm。ウレタンゴム塗膜防水における(3)の重ね幅(4)mm。

気温が(1)℃を下回る場合は、溶接を行なってはならない。気温が(1)℃から(2)℃においては、接合部より(3)mmの範囲の母材部分を適切に加熱すれば溶接することができる。

付合せ溶接される部材の板厚差による段違いが薄い方の板厚の(1)以下、かつ、(2)mm以下の場合は、溶接表面が薄い方の材から厚い方の材へなめらかに移行する様に溶接する。

次の状況ではさび止め塗装作業を中止する。 ① 塗装場所の気温が(1)℃以下、または相対湿度が(2)%以上のとき ② 降雨時、強風、結露などにより、水滴やじんあい(塵埃)などが塗膜に付着しやすいとき ③ 炎天下で鋼材表面の温度が(3)℃以上で、塗膜に泡を生ずるおそれがあるとき

ベースプレートの支持工法において、ベースモルタルの塗厚さは(1)mm以上(2)mm以内とし、中心塗りモルタルの大きさは、(3)mm角又は(3)mmφ以上とする。ベースモルタルは、鉄骨建方までに(4)日以上の養生期間をとらなければならない。

建方精度における建物の倒れの場合、柱の各節の倒れにより算出し、その管理許容差は、高さの(1)に(2)mmを加えた値以下、かつ、(3)mm以下とする。

木工事における建方精度の許容値は、特記による。特記のない場合は、水平、垂直の誤差の範囲は(1)以下とする。

◾️モルタル塗りにおいて、1回に練り混ぜるモルタルの量は、(1)分以内に使い切れる量とする。 ◾️タイル後張り工法のマスク張りにおいて、タイルへ貼付けモルタルを塗り付けた後、タイルを壁面に貼り付けるまでの時間は(2)分以内とする。

床の石張りにおける敷モルタルは、セメント1に対し、砂(1)程度に少量の水を加え、手で握って形が崩れない程度の硬練りモルタルとする。

床タイル張り面の伸縮調整目地およびひび割れ誘発目地の位置は、特記がなければ、縦・横とも(1)m以内ごとに設ける。

アルミニウム製建具の複層ガラスのかかり代は、特記がなければ、(1)mm以上とする。

CD管・PF管の曲げ内法半径は管内径の(1)倍以上とする。

柱の鋼板巻き立て補強の鋼板のコーナー部の曲げ半径は鋼板の板厚の(1)倍以上とする。

カーペットのグリッパー工法において、上敷きの敷詰めは、隙間及び不陸をなくすように伸張用工具で幅(1)mmにつき(2)N程度の張力をかけて伸張し、グリッパーに固定する。

木造軸組構法の壁の充塡断熱工法(はめ込み工法)における防湿フィルムの好き継目は下地材のある部分で(1)mm以上重ね合わせる。

プレキャストコンクリートカーテンウォールなどの開口部にY形構造ガスケットを使用する場合、コンクリート端面から溝中心までの寸法は、(1)mm以上とする。

システム天井において、天井パネルにロックウール化粧吸音板を取り付ける場合は、軟化を防止するため、工事中の室内湿度が(1)%を超えないようにする。

機械設備工事に用いられるロックウールフェルトの密度は、(1)kg/m3以上とする。