問題一覧
1
「ルート１－１」で計算する場合、標準せん断力係数COを0.3以上として許容応力度計算をすることから、水平力を負担する筋かいの端部及び接合部を保有耐力接合とする必要はない。(H3018-1)
×
2
「ルート２」で計算する場合、水平力を負担する筋かいの水平力分担率に応じて、地震時の応力を割り増して許容応力度計算をする必要がある。(H3018-2)
○
3
「ルート３」で計算する場合、筋かいの有効細長比や柱及び梁の幅厚比等を考慮して構造特性係数Dsを算出する。(H3018-3)
○
4
冷間成形角形鋼管柱に筋かいを取り付ける場合、鋼管に局部的な変形がは生じないように補強を行う必要がある。(H3018-4)
○
5
「耐震計算ルート１－１及び１－２」では、標準せん断力係数C0を0.2として地震力の算定を行う。(H2618-1)
×
6
「耐震計算ルート１－２」では、偏心率が0.15以下であることを確認する。(H2618-2)
○
7
「耐震計算ルート２」では、筋かいの水平力分担率の値に応じて、地震時応力を割り増す。(H2618-3)
○
8
「耐震計算ルート３」では、筋かいの有効細長比や柱及び梁の幅厚比等を考慮して構造特性係数Dsを算出する。(H2618-4)
○
9
「ルート１－１」の計算において、標準せん断力係数を0.3として地震力の算定を行ったので、水平力を負担する筋かいの端部及び接合部については、保有耐力接合としなかった。(H2818-1)
×
10
「ルート１－２」の計算において、標準せん断力係数を0.3として地震力の算定を行ったので、層間変形角及び剛性率の確認を行わなかった。(H2818-2)
○
11
「ルート１－２」 の計算において、冷間成形角形鋼管を柱に用いたので、柱梁接合形式及び鋼管の種類に応じ、応力を割増して柱の設計を行った。(H2818-3)
○
12
「ルート２」 の計算において、冷間成形角形鋼管を柱に用いたので、建築物の最上階の柱頭部及び１階の柱脚部を除く全ての接合部について、柱の曲げ耐力の和を梁の曲げ耐力の和の1.5倍以上となるように設計を行った。(H2818-4)
○
13
柱材に板厚６㎜以上の建築構造用冷間ロール成形角形鋼管（BCR）を用い、通しダイアフラム形式とした建築物の耐震計算「ルート１－１」 において、標準せん断力係数Coを0.2として地震力の算定を行った。(R0118-1)
×
14
柱材に板厚６㎜以上の建築構造用冷間ロール成形角形鋼管（BCR）を用い、通しダイアフラム形式とした建築物の耐震計算「ルート１－２」 において、標準せん断力係数Coを0.3として地震力の算定を行い、柱に生じる力を割増したので、層間変形角及び剛性率の検討を省略した。(R0118-2)
○
15
柱材に板厚６㎜以上の建築構造用冷間ロール成形角形鋼管（BCR）を用い、通しダイアフラム形式とした建築物の耐震計算「ルート２」において、最上階の柱頭部及び１階の柱脚部を除く全ての接合部については、柱の曲げ耐力の和が、柱に取り付く梁の曲げ耐力の和の1.5倍以上となるように設計した。(R0118-3)
○
16
柱材に板厚６㎜以上の建築構造用冷間ロール成形角形鋼管（BCR）を用い、通しダイアフラム形式とした建築物の耐震計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
「ルート１－１」 において、標準せん断力係数Coを0.2として地震力の算定を行った。(R0118-1) 答.×
「ルート１－２」 において、標準せん断力係数Coを0.3として地震力の算定を行い、柱に生じる力を割増したので、層間変形角及び剛性率の検討を省略した。(R0118-2) 答.○
「ルート２」において、最上階の柱頭部及び１階の柱脚部を除く全ての接合部については、柱の曲げ耐力の和が、柱に取り付く梁の曲げ耐力の和の1.5倍以上となるように設計した。(R0118-3) 答.○
「ルート３」において、局部崩壊メカニズムとなったので、柱の耐力を低減して算定した保有水平耐力が、必要保有水平耐力以上であることを確認した。(R0118-4) 答.○
○
17
「ルート１－１」 で計算する場合であっても、特定天井がある場合は、特定天井に関する技術基準に適合することを確かめる必要がある。(R0218-1)
○
18
「ルート１－２」 で、厚さ６㎜以上の冷間成形角形鋼管を用いた柱を設計する場合、地震時応力の割増し係数は、建築構造用冷間ロール成形角形鋼管BCRより、建築構造用冷間プレス成形角形鋼管BCPのほうが大きい。(R0218-2)
×
19
「ルート２」 で計算する場合、地上部分の塔状比が４を超えないことを確かめる必要がある。(R0218-3)
○
20
「ルート３」 で、建築構造用冷間プレス成形角形鋼管BCPの柱が局部崩壊メカニズムと判定された場合、柱の耐力を低減して算定した保有水平耐力が、必要保有水平耐力以上であることを確認する必要がある。(R0218-4)
○
21
「ルート１－１」 で計算する場合、層間変形角、剛性率、偏心率について確認する必要はない。(R0318-1)
○
22
「ルート１－２」 で計算する場合、梁は、保有耐力横補剛を行う必要はない。(R0318-2)
×
23
「ルート２」で計算する場合、地階を除き水平力を負担する筋かいの水平力分担率に応じて、地震時の応力を割り増して許容応力度計算を行う必要がある。(R0318-3)
○
24
「ルート３」 で計算する場合、構造特性係数DSの算定において、柱梁接合部パネルの耐力を考慮する必要はない。(R0318-4)
○
25
「ルート１－１」において、スパンは６ｍ以下とした。(R0617-1)
○
26
「ルート１－２」において、偏心率の確認を行わず、標準せん断力係数を0.3として地震力を割増した。(R0617-2)
×
27
「ルート２」において、地上部分の塔状比を４以下とした。(R0617-3)
○
28
「ルート３」において、筋かい付き骨組の保有水平耐力は、柱及び筋かいの水平せん断耐力の和とした。(R0617-4)
○
29
鉄骨梁のせいがスパンの1/15以下であったので、固定荷重及び積載荷重によるたわみの最大値を有効長さで除した値が所定の数値以下であることを確認することにより、建築物の使用上の支障が起こらないことを確かめた。(R0415-1)
○
30
埋込み型柱脚において、鉄骨の曲げモーメントとせん断力は、コンクリートに埋め込まれた部分の上部と下部の支圧により、基礎に伝達する設計とした。(R0415-2)
○
31
冷間成形角形鋼管柱を用いた建築物の 「ルート１－１」 の計算において、標準せん断力係数COを0.3以上とするとともに、柱の設計用応力を割増して検討した。(R0415-3)
○
32
地震時に梁端部が塑性化するＨ形鋼梁について、一次設計時に許容曲げ応力度を圧縮フランジの支点間距離を用いて算定したことにより、十分な塑性変形能力が確保されているものと判断した。(R0415-4)
×
問題一覧
1
「ルート１－１」で計算する場合、標準せん断力係数COを0.3以上として許容応力度計算をすることから、水平力を負担する筋かいの端部及び接合部を保有耐力接合とする必要はない。(H3018-1)
×
2
「ルート２」で計算する場合、水平力を負担する筋かいの水平力分担率に応じて、地震時の応力を割り増して許容応力度計算をする必要がある。(H3018-2)
○
3
「ルート３」で計算する場合、筋かいの有効細長比や柱及び梁の幅厚比等を考慮して構造特性係数Dsを算出する。(H3018-3)
○
4
冷間成形角形鋼管柱に筋かいを取り付ける場合、鋼管に局部的な変形がは生じないように補強を行う必要がある。(H3018-4)
○
5
「耐震計算ルート１－１及び１－２」では、標準せん断力係数C0を0.2として地震力の算定を行う。(H2618-1)
×
6
「耐震計算ルート１－２」では、偏心率が0.15以下であることを確認する。(H2618-2)
○
7
「耐震計算ルート２」では、筋かいの水平力分担率の値に応じて、地震時応力を割り増す。(H2618-3)
○
8
「耐震計算ルート３」では、筋かいの有効細長比や柱及び梁の幅厚比等を考慮して構造特性係数Dsを算出する。(H2618-4)
○
9
「ルート１－１」の計算において、標準せん断力係数を0.3として地震力の算定を行ったので、水平力を負担する筋かいの端部及び接合部については、保有耐力接合としなかった。(H2818-1)
×
10
「ルート１－２」の計算において、標準せん断力係数を0.3として地震力の算定を行ったので、層間変形角及び剛性率の確認を行わなかった。(H2818-2)
○
11
「ルート１－２」 の計算において、冷間成形角形鋼管を柱に用いたので、柱梁接合形式及び鋼管の種類に応じ、応力を割増して柱の設計を行った。(H2818-3)
○
12
「ルート２」 の計算において、冷間成形角形鋼管を柱に用いたので、建築物の最上階の柱頭部及び１階の柱脚部を除く全ての接合部について、柱の曲げ耐力の和を梁の曲げ耐力の和の1.5倍以上となるように設計を行った。(H2818-4)
○
13
柱材に板厚６㎜以上の建築構造用冷間ロール成形角形鋼管（BCR）を用い、通しダイアフラム形式とした建築物の耐震計算「ルート１－１」 において、標準せん断力係数Coを0.2として地震力の算定を行った。(R0118-1)
×
14
柱材に板厚６㎜以上の建築構造用冷間ロール成形角形鋼管（BCR）を用い、通しダイアフラム形式とした建築物の耐震計算「ルート１－２」 において、標準せん断力係数Coを0.3として地震力の算定を行い、柱に生じる力を割増したので、層間変形角及び剛性率の検討を省略した。(R0118-2)
○
15
柱材に板厚６㎜以上の建築構造用冷間ロール成形角形鋼管（BCR）を用い、通しダイアフラム形式とした建築物の耐震計算「ルート２」において、最上階の柱頭部及び１階の柱脚部を除く全ての接合部については、柱の曲げ耐力の和が、柱に取り付く梁の曲げ耐力の和の1.5倍以上となるように設計した。(R0118-3)
○
16
柱材に板厚６㎜以上の建築構造用冷間ロール成形角形鋼管（BCR）を用い、通しダイアフラム形式とした建築物の耐震計算に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
「ルート１－１」 において、標準せん断力係数Coを0.2として地震力の算定を行った。(R0118-1) 答.×
「ルート１－２」 において、標準せん断力係数Coを0.3として地震力の算定を行い、柱に生じる力を割増したので、層間変形角及び剛性率の検討を省略した。(R0118-2) 答.○
「ルート２」において、最上階の柱頭部及び１階の柱脚部を除く全ての接合部については、柱の曲げ耐力の和が、柱に取り付く梁の曲げ耐力の和の1.5倍以上となるように設計した。(R0118-3) 答.○
「ルート３」において、局部崩壊メカニズムとなったので、柱の耐力を低減して算定した保有水平耐力が、必要保有水平耐力以上であることを確認した。(R0118-4) 答.○
○
17
「ルート１－１」 で計算する場合であっても、特定天井がある場合は、特定天井に関する技術基準に適合することを確かめる必要がある。(R0218-1)
○
18
「ルート１－２」 で、厚さ６㎜以上の冷間成形角形鋼管を用いた柱を設計する場合、地震時応力の割増し係数は、建築構造用冷間ロール成形角形鋼管BCRより、建築構造用冷間プレス成形角形鋼管BCPのほうが大きい。(R0218-2)
×
19
「ルート２」 で計算する場合、地上部分の塔状比が４を超えないことを確かめる必要がある。(R0218-3)
○
20
「ルート３」 で、建築構造用冷間プレス成形角形鋼管BCPの柱が局部崩壊メカニズムと判定された場合、柱の耐力を低減して算定した保有水平耐力が、必要保有水平耐力以上であることを確認する必要がある。(R0218-4)
○
21
「ルート１－１」 で計算する場合、層間変形角、剛性率、偏心率について確認する必要はない。(R0318-1)
○
22
「ルート１－２」 で計算する場合、梁は、保有耐力横補剛を行う必要はない。(R0318-2)
×
23
「ルート２」で計算する場合、地階を除き水平力を負担する筋かいの水平力分担率に応じて、地震時の応力を割り増して許容応力度計算を行う必要がある。(R0318-3)
○
24
「ルート３」 で計算する場合、構造特性係数DSの算定において、柱梁接合部パネルの耐力を考慮する必要はない。(R0318-4)
○
25
「ルート１－１」において、スパンは６ｍ以下とした。(R0617-1)
○
26
「ルート１－２」において、偏心率の確認を行わず、標準せん断力係数を0.3として地震力を割増した。(R0617-2)
×
27
「ルート２」において、地上部分の塔状比を４以下とした。(R0617-3)
○
28
「ルート３」において、筋かい付き骨組の保有水平耐力は、柱及び筋かいの水平せん断耐力の和とした。(R0617-4)
○
29
鉄骨梁のせいがスパンの1/15以下であったので、固定荷重及び積載荷重によるたわみの最大値を有効長さで除した値が所定の数値以下であることを確認することにより、建築物の使用上の支障が起こらないことを確かめた。(R0415-1)
○
30
埋込み型柱脚において、鉄骨の曲げモーメントとせん断力は、コンクリートに埋め込まれた部分の上部と下部の支圧により、基礎に伝達する設計とした。(R0415-2)
○
31
冷間成形角形鋼管柱を用いた建築物の 「ルート１－１」 の計算において、標準せん断力係数COを0.3以上とするとともに、柱の設計用応力を割増して検討した。(R0415-3)
○
32
地震時に梁端部が塑性化するＨ形鋼梁について、一次設計時に許容曲げ応力度を圧縮フランジの支点間距離を用いて算定したことにより、十分な塑性変形能力が確保されているものと判断した。(R0415-4)
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