公認心理師の（　①　）について理解する ２）公認心理師の（　②　）を理解し、必要な（　③　）を身につける ３）心理に関する支援を必要とする者等の（　④　）を最優先し、常にその者中心の立場に立つことができる ４）（　⑤　）及び情報の共有の重要性を理解し、情報を適切に取扱うことができる ５）保健医療、福祉、教育その他の分野における公認心理師の具体的な（　⑥　）の内容について説明できる

１）心理に関する支援を要する者の心理状態の（　⑦　）、その結果の分析 ２）心理に関する支援を要する者に対する、その心理に関する（　⑧　）及び助言、指導その他の援助 ３）心理に関する支援を要する者の（　⑨　）に対する相談及び助言、指導その他の援助 ４）（　⑩　）に関する知識の普及を図るための教育及び情報の提供

問１．保健医療分野における心理専門職の具体的な業務のうち、多くの保健医療機関に共通する代表的な業務は、（　①　）、心理的（　②　）、（　③　）、（　④　）活動である。問１．保健医療分野における心理専門職の具体的な業務のうち、多くの保健医療機関に共通する代表的な業務は、（　①　）、心理的（　②　）、（　③　）、（　④　）活動である。

保健医療分野における心理専門職の具体的な業務の実際の中で、具体的な支援例として自殺予防を挙げた場合、（　⑤　）（＝prevention）は（　⑥　）予防のことで自殺が起きないようにするための予防のことをさす。（　⑦　）（＝intervention）は二次予防（　⑧　）のことで自殺企図が起きてしまった時の対応のことをさす。また（　⑨　）（＝postvention）は三次予防のことで、遺された人たちへのケアのことをさす。亡くなった方の遺族や関係者に対する支援のことを（　⑩　）ケアという。

公認心理師が活動している福祉分野を大きく４つに分けると、（　①　）福祉、（　②　）福祉、（　③　）福祉、（　④　）福祉である。

福祉分野における心理支援活動の場として、児童福祉では市町村や（　⑤　）などの施設がある。（　⑤　）では、相談部門や一時保護部門で子どもや家族の心理アセスメントとそれに基づいた相談業務を行う。虐待対応については安全感の増強や回復に向けての心理支援業務がある。（　⑤　）での公認心理師の職名は児童（　⑥　）である。

保育所やそれ以外の社会的養護の場（乳児院、児童養護施設、児童心理治療施設、児童自立支援施設、母子生活支援施設等）を（　⑦　）施設という。 障害者・児福祉において、発達障害の特性や程度をふまえた心理的アセスメントと、それに基づく支援計画の作成と実施など、生活や就学・就労等に関する相談を行う施設を（　⑧　）という。

クライエントの生活の場で心理的アセスメントや心理面接などの支援を提供する訪問型支援を（　⑨　）という。 十分にSOSを表現できないクライエント本人に代わって人権擁護の視点から権利擁護を補足し代弁することを（　⑩　）という。

不登校とは「何らかの心理的、情緒的、身体的あるいは社会的要因・背景により、児童生徒が登校しない、あるいはしたくてもできない状況にあるため、年間（　①　）日以上欠席した者のうち、病気や経済的理由による者を除いたもの」をいう。

小学校から中学校に上がると、一気に不登校者数が増える。このことを（　②　）といい、理由としてクラス担任から教科担任制への変化、部活動、勉強がむずかしくなる等が挙げられている。（　③　）教室などに通所している者は、校長が指導要録上、出席扱いにすることができる。

（　④　）法（平成２５年）の定義によると、いじめとは「①一定の人間関係にある他の児童等が行う、②心理的又は物理的な影響を与える行為（（　⑤　）を通じて行われるものを含む）、③当該行為の対象となった児童等が心身の苦痛を感じているもの」となっている。

いじめの様態で最も多いのは「冷やかし、からかい、悪口」、次に多いのは「軽くぶつけられたり、遊ぶふりをして叩く」、次いで（　⑥　）である。いじめの発見には、（　⑦　）調査の実施、個別面談の実施、生活ノート（日誌を担任とやりとりする）などが役に立つ。

スクールカウンセラーの勤務体制は、非常勤で週１日６～８時間あるいは週２回４時間などである。配置方式としては、単独校方式・（　⑧　）方式・巡回方式などがある。

学校と家庭、地域との連携・協働によって子供の成長を支えていく体制を作ることを、（　⑨　）学校という。スクールカウンセラーは生徒に対してカウンセリング、「居場所」の提供、授業の取り組みや生活状況の観察、別室登校生徒への対応、心の健康教育等を行い、教職員に対して（　⑩　）を行うこと等が主な業務内容である。

厚生労働省の「労働者健康状況調査」によると、ストレス要因のベスト３は職場の（　①　）、仕事の質、（　②　）である。うつ病の増加の原因の一つに、バブル崩壊後の不況の中で、年功序列主義から（　③　）に変わったことが挙げられる。従業員の問題の未然防止や生産性の向上の両立を支援する、従業員支援プログラムのことを（　④　）（Employee　Assistance Program）という。

ストレスチェック制度とは、（　⑤　）人以上が働く事業場に対して、年１回以上のストレスチェック実施を義務化した制度である。目的はうつなどのメンタル不調の（　⑥　）である。これは（　⑦　）次予防に相当するものである。ストレスが高い人には（　⑧　）からの助言や、仕事の軽減などの措置を講ずる。

メンタルヘルス指針によると、労働者自身がストレスや心の健康について理解し、自らストレスを予防、軽減することを（　⑨　）といい、労働者と日常的に接する管理監督者が、職場環境などの改善や労働者に対して相談対応を行うことを（　⑩　）という。

非行少年のうち、１４歳～２０歳未満で罪を犯した少年を（　①　）、１４歳未満で法に触れる行為をした少年を（　②　）といい、２０歳未満で犯罪を犯す虞がある少年を虞犯少年という。

１４歳未満では（　③　）上の措置が原則として優先され、（　④　）などに通告される。非行内容が重大であれば、おおむね（　⑤　）歳から少年院に送致されることもある。（　⑥　）歳以上で殺人などの重大な非行を犯した場合には死刑になることもある。

（　⑦　）は、少年の身柄を保全するとともに、家庭裁判所の求めに応じ，少年の心身の鑑別を行い、処遇決定の資料を作成する機関である。

保護処分には、（　⑧　）、（　⑨　）送致、（　⑩　）等送致がある。（　⑧　）に付された少年は決められた約束事を守りながら家庭等で生活し，保護観察官や保護司から生活や交友関係などについて指導を受ける。少年が再び非行を犯すおそれが強く，社会内での更生が難しい場合，（　⑨　）に送致して矯正教育を行う。（　⑩　）は，不良行為をしたり，又は不良行為をするおそれのある少年などを入所させて，必要な指導を行い，社会復帰と自立を支援することを目的としている施設である。

公認心理師法第４２条第１項に「公認心理師は、その業務を行うに当たっては、保健医療、福祉、教育等が密接な（　①　）の下で総合的かつ適切に提供されるよう、これらを提供する者その他の（　②　）等との（　①　）を保たなければならない」とある。

連携のメリットとしては、（　③　）の促進が挙げられる。複数の種類の支援を必要とする人にとっては、支援者同士が連携すると必要な支援にアクセスしやすくなる。また問題発生の（　④　）、早期発見・早期介入、再発防止や悪化防止などの（　④　）的な効果がある。また支援者側の効果として、他職種の（　⑤　）の獲得や、自身の（　⑥　）の向上、（　⑦　）（燃え尽き）の防止などが挙げられる。

児童や障害者、生活困窮者やひきこもり状態になる人など、本人に援助を求める判断力や意欲が乏しい場合には（　⑧　）で支援をつなげていく必要がある。支援者が要支援者の生活の場に出向いて支援を提供することで、自らが支援につながることが困難な要支援者にもアプローチできる。

有効な連携を図るためには要支援者の利益の最大化が重要であり、専門職が立てた支援の方針を一方的に押し付けるのではなく、要支援者や家族等の意向を十分に確認しつつ、（　⑨　）を経て、要支援者や家族等の同意のもとに連携を行うことが重要である。また日ごろから他職種との積極的な（　⑩　）を取ることは、連携相手の立場や役割、専門性を理解するのに役に立つ。

自己の専門性の適切性の確認・検討、解決の方法には次のようなものがある。 　第1には、（　①　）等との照合である。大学および大学院の各種科目において得られた知識や、技術に関する知的理解は、それらについて記述されている（　①　）等を読み、自らに備わっているものが適切か、十分かを検討することが可能である。

第2には、自らの実践を（　②　）することである。援助にまつわる事実的出来事を確認し文字という形に残すことは、自己課題発見作業の前提となる資料を作るという意味でも重要である。

第3は、他者の目による検討の機会である。この契機となるのが、（　③　）や（　④　）である。（　③　）とは、自らの援助実践について、より経験を積んだ専門家に相談する関係のことであり、（　④　）は担当者がある援助実践を報告し、専門家や援助にかかわる人たちがその実践について検討する場のことをいう。

第4は、（　⑤　）や（　⑥　）、（　⑦　）である。自らが当事者としてなって自己検討の場に身を置くことは必要なことであり、自己課題発見と解決のために不可欠である。

第5は、（　⑧　）での発信である。自己検討のために自らが用いている概念や言語、思考の道筋が、心理学的援助を行う一員として適切かどうかを問い、新たな自己課題を発見する機会として、（　⑨　）や（　⑩　）を行うことは有効である。

第1には、「自分」の（　①　）である。養成段階の学生においても、「自分」は常にここにおり、周囲の環境と関わっている。その意識化を高めることが生涯学習への準備となる。

第2には、（　②　）を作ることである。研修段階における学びは自らの臨床感覚に導かれて深化・拡充していくものであり、この繰り返しがさらなる（　②　）の強化につながる。

第3は、（　③　）を得ることである。学生時代の関係性には利害関係がなく生涯にわたって深い絆が得られやすい。

第4は、良き（　④　）と出会うことである。この時期の師弟関係は生涯続く潜在性を持っており、研修期間に至っても学びの動機を維持・発展してくれる。

第5は、ごく普通の人の（　⑤　）を身につけることである。専門知識と普通の人としての感覚を身につけることによってクライエントの人生と共振し、対峙していくことが可能になる。

第６には、（　⑥　）の視点をもって生活することである。日常生活に心理学の目を向けて自らの体験と重ねることで、座学による学びも身についていく。

その他にも生涯学習への準備として必要と思われるものがある。たとえば、（　⑦　）を養成段階から実践することである。また（　⑧　）することによって、数多くの活字に触れることも大事である。授業における推薦図書や論文などにもアクセスしておくと、学問的に重要な事柄のネットワークが築かれる。さらに論文の執筆や学会での発表といった形で（　⑨　）を行い、成果をアウトプットすることも望ましい。このような準備を進めるにあたり、心理学領域の変化のみならず、（　⑩　）にも敏感になり、俯瞰した視点を持つことが重要である。

1949年にアメリカで（　①　）モデルが誕生し、臨床心理の分野では研究と実践の2つの役割をこなすことができる人材が求められるようになった。また、実証性に裏づけられた臨床的介入として、根拠に基づいた援助、すなわち（　②　）の実践を行うことが重要だとされている。

公認心理師が行う心理支援には、国民の心の健康の保持増進に寄与できる品質が求められている。一定の品質を保証するための（　③　）システムを整え、そのプロセスとして（　④　）サイクルを確立することが必要である。（　④　）サイクルは、計画→実行→確認→見直しの4段階を繰り返すことによって、品質管理を継続的に改善する方法である。

公認心理師の今後の業務はさまざまな多様性が求められている。たとえば（　⑤　）多様性が挙げられる。これはLGBTへの心理に関する支援や性犯罪の被害者への支援が含まれる。また（　⑥　）への対応として、異文化での生活環境に移行した時に感じやすい不適応やストレスに対処するための支援がある。21世紀になって発展している心身アプローチの総称として（　⑦　）がある。たとえば、メンタルトレーニングや、マインドフルネス、スピリチュアリティなどである。また最近は、インターネット経由での通信技術の進歩により、演歌基地でのコミュニケーションの方法が進化してきた。相談室での対面での面接の枠を超えて、（　⑧　）でのカウンセリングも増えつつある。