問題一覧
1
流動化剤は硬化後のコンクリートの強度や耐久性に影響を及ぼさずに流動性を( )させることができる
増大
2
( )は骨材の一部又は全部に人工軽量材料を用いたもので一般に単位容積質量が( )コンクリートである
軽量コンクリート, 小さい
3
練り混ぜ水の一部が分離して、コンクリートの上面に上昇する現象で、沈みひび割れを誘発しやすい現象を( )という
ブリーディング
4
骨材がアルカリ成分と化学反応を起こし、水分を吸収して膨張することでひび割れが生じる現象を( )という
アルカリ骨材反応
5
マスコンクリートは水和熱が( )セメントを用いる。一般的には( )の使用が多い
多い, B種
6
高強度コンクリートには( )( )( )( )セメントが用いられる
中高熱, 低熱, 普通, 混合
7
溶接した( )を、柱の主筋を包含するように配置したり、( )を使用したりすることは柱の靭性の確保に有効である
閉鎖型帯筋, 副帯筋
8
RCの壁板の厚さは原則として、( )mm以上、かつ、壁板の内法高さの( )以上とする
120, 1/3
9
RCの部材の曲げモーメントに対する断面算定において、コンクリートの引張応力度を考慮( )
しない
10
普通コンクリートを用いた片持ちスラブの厚さは支障が起こらないことを確認した場合を除き、片持ちスラブの出の長さの( )を超える値とする
1/10
11
RCの柱は軸方向圧縮力が大きくなると、変形能力・靭性は( )なる
小さく
12
RCの壁筋には( )以上の異形鉄筋を用いる。また開口部周囲及び壁端部の補強筋は( )以上の異形鉄筋を用いる
D-10, D-13
13
RCの梁せいは支障が起こらないことを計算で確かめた場合を除き、梁の有効長さの( )を超える値とする
1/10
14
柱梁接合部における帯筋比は( )%以上とする
0.2
15
柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は( )%以上とする
0.8
16
壁板の厚さが( )mm以上の場合は壁筋を複筋配置とする
200
17
梁の( )鉄筋はクリープたわみや、地震時の靭性に有効である 梁のクリープによって、コンクリートの圧縮縁応力は( )し、圧縮鉄筋の応力は( )する
圧縮, 減少, 増加
18
RCで四周を梁で支持されている床スラブの厚さが短辺方向の有効張り間長さの( )以下の場合、支障が起こらないことを確かめる必要がある
1/30
19
普通コンクリートの柱の小径は構造耐力上主要な支点間の距離の( )以上とする。軽量コンクリートの場合( )以上とする
1/15, 1/10
20
帯筋、あばら筋は( )の防止、せん断耐力や靭性の確保に有効である。( )発生の抑制にはならない
ひび割れ
21
RCの耐力壁に開口部を設ける場合、開口周比が規定値以下であることを確認し、( )を乗じて算定する
低減率
22
RCで梁とスラブを一体に打ち込む場合、梁の剛性については、梁のスパン等に応じたスラブの有効幅を考慮した( )として計算する
T型梁
23
耐震壁の上下に配置する大梁の主筋量は柱及び大梁の全長にわたってスラブ部分を除く大梁の断面積に対する全主筋断面積の割合を( )%以上とする
0.8
24
許容応力度設計において、圧縮力の働く部分では、鉄筋に対するコンクリートの( )部分も圧縮力を負担するものとして設計する
かぶり
25
床スラブ各方向の全幅について、コンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合は( )%以上とする
0.2
26
耐震壁の壁板のせん断補強筋比は直交する各方向に関し、それぞれ( )%以上とする
0.25
27
柱梁接合部内の帯筋の間隔は( )mm以下かつ、その接合部に隣接する柱の帯筋間隔の( )倍以下とする。また帯筋比は( )%以上とする
150, 1.5, 0.2
28
柱の帯筋の末端部は( )度以上曲げて定着させるか、または相互に溶接する
135
29
D( )以上の異形鉄筋の継手には重ね継ぎ手を用いない
35
30
鉄筋の径の差が( )mmを超える場合、ガス圧接継ぎ手を設けてはならない
7
31
耐震壁の開口に近接する柱のせん断補強比は( )%以上とする
0.4
32
柱の帯筋は( )補強、内部の( )の拘束、主筋の( )防止に有効
せん断, コンクリート, 座屈
33
フック付き重ね継ぎ手の長さは鉄筋相互の折り曲げ( )間の距離とし、フックは継手長さに( )
開始点, 含まれない
34
柱の主筋をガス圧接する場合、隣り合う継手の位置は( )mm以上ずらす
400
35
RCの主要な梁は全スパンにわたって( )とする
複筋梁
36
鉄筋の重ね継手は部材応力、鉄筋存在応力度の( )箇所に設ける
小さい
37
RCのスラブの短辺方向の鉄筋量は長辺方向より( )なる
多く
38
RCの大梁の上端筋の継ぎ手位置は中央部分で内法高さの( )以内の範囲、下端筋は柱から梁せい分を離した位置から内法長さの( )以内の範囲、柱は階高の( )付近に設ける
1/2, 1/4, 中央
39
RCの帯筋に用いるスパイラル筋の重ね継手は長さ( )d以上かつ、( )mm以上とする。その末端に90°フックを設ける場合、余長は( )d以上とする。135°の場合、( )d以上とする スパイラル筋は端部にフックを有する帯筋に比べ、靭性効果が( )
50, 300, 12, 6, 大きい
40
軟鋼は炭素含有量が( )ほど硬質になり、引張強さが( )なる
多い, 大きく
41
鋼材は炭素含有量が多くなると、伸び・絞り・衝撃特性・溶接性が( )する
低下
42
鋼の黒錆は( )効果がある
防食
43
異形棒鋼SD345の( )の下限値は345N/mm2である 溶接構造用延鋼材SM490Aの( )の下限値は490である
降伏点, 引っ張り強さ
44
ステンレス鋼は炭素鋼に比べ、耐食性、耐火性、耐低温性が( )
高い
45
鋼材は炭素含有量によって、ヤング係数は( )値になる
同じ
46
降伏比は小さいと降伏後の余力が( )
大きい
47
鋼材の降伏点は温度が( )~( )°で最大となる
200, 300
48
建築構造用圧延鋼材は( )材と呼ぶ
SN
49
鋼材の比重さアルミニウムの比重の約( )倍である
3
50
鋼材のヤング係数は( )×10※5である
2.05
51
建築構造用耐火鋼は、600°における降伏点が常温での降伏点規格値の( )以上になるように製造された鋼材である
2/3
52
鋼材は低温状態や鋼材に切欠きがある場合に衝撃力がかかると( )破壊しやすくなる
脆性
53
ビッカース硬さ、ブリネル硬さなどの硬さ試験から鋼材の( )をある程度推定することができる
引張強さ
54
鋼材の線膨張係数は1℃あたり( )である
0.00001
55
鋼材を焼き入れすると( )する
脆性破壊
56
H型断面の梁は細長比が( )ほど、細長い梁材ほど座屈しやすく、許容曲げ応力度は( )なる
大きい, 小さく
57
柱の根巻き形式柱脚において、根巻き部分の鉄筋コンクリートの主筋は( )本以上とし、その頂部を( )に折り曲げたものとする
4, かぎ状
58
横移動が拘束されているラーメンの柱材の座屈長さは、精算を行わない場合、( )距離にすることができる
節点間
59
トラスの弦材の座屈長さは精算を行わない場合、構面内座屈は( )距離、構面外座屈は( )距離とする
節点間, 支点間
60
埋込み形式の柱脚において、計算を行わない場合、埋込み深さは柱幅の( )倍以上とする
2
61
H型鋼を梁に用いる場合、曲げモーメントを( )で、せん断力を( )で負担する
フランジ, ウェブ
62
鉄骨柱の根巻き形式の柱脚において、根巻きの高さは柱せいの( )倍以上とする
2.5
63
鋼材の圧縮材の有効細長比は柱の場合は( )以下、柱以外のものは( )以下とする
200, 250
64
スチフナを設ける場合、スチフナと近接するウェブプレートの有効幅が一体となった断面を有する( )とみなす
圧縮材
65
長期に作用する荷重に対する梁材のたわみは通常の場合は( )以下、片持ち梁では( )以下とする
1/300, 1/250
66
鋼材の短期許容応力度は長期の( )倍とする
1.5
67
露出形式柱脚のアンカーボルトの基礎に対する定着長さはアンカーボルトの径の( )倍以上とする
20
68
細長い長方形断面のみでせん断力を負担する場合、平均せん断応力度の( )倍が許容せん断応力度以下であることを確かめる
1.5
69
板要素の幅厚比が制限値を超える場合は制限値を超える部分を( )とした断面で行う
無効
70
圧縮材の中間支点の補鋼材は圧縮力の( )%以上の集中横力が補剛骨組に加わるものとする
2
71
柱の設計では、( )と( )による組み合わせ応力を考慮する必要がある
曲げモーメント, 軸方向力
72
埋込み柱脚で、埋込み深さが浅い場合、( )破壊が生じやすい
パンチングシヤー
73
ガセットプレートの片側のみ接合する場合、偏心による曲げの影響を考慮しなければならない。有効断面から突出脚の( )を無効とみなした断面で算定できる
1/2
74
冷間成形角形鋼管を柱に用いる場合、鋼材の種別並びに、柱・梁の接合部の構造方法において柱の応力を( )しなければならない
割り増し
75
一つの継手に普通ボルトと溶接を併用する場合、ボルトには( )があるので、全応力を( )で負担させる
初期すべり, 全応力
76
隅肉溶接のサイズは( )ほうの母材厚さ以下とする
薄い
77
高力ボルト接合でボルト孔の中心間の距離はねじの呼び径の( )倍以上とする
2.5
78
隅肉溶接の有効のど厚は隅肉サイズの( )倍とする
0.7
79
柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は継手部の存在応力を十分に伝え、部材の各応力に対する許容耐力の( )を超える耐力とする
1/2
80
片面溶接による部分溶け込み溶接は、荷重の偏心による付加曲げによる引張応力がルート部に作用する箇所に使用( )
しない
81
一つの継手に二種以上の溶接を併用するときは、各継目の許容耐力に応じて( )させる
分担
82
重ね継手の溶接には( )列以上の隅肉溶接を用いる。薄いほうの板厚の( )倍以上かつ、( )mm以上重ね合わせる
2, 5, 30
83
高力ボルト摩擦接合と溶接接合を併用した場合、( )の締め付け先に行う
高力ボルト
84
高力ボルト摩擦接合部の表面処理方法として、( )か( )処理の二種がある。浮き錆を取り除いた赤錆とした場合、接合面のすべり係数の値は( )とする
自然発錆, ブラスト処理, 0.45
85
重ね継手において、かど部で終わる側面・前面隅肉溶接を行う場合、連続的にかどをまわして溶接し、その長さは隅肉サイズの( )倍とする
2
86
軒の高さが( )m、張り間が( )mを超える建物の構造耐力上主要な部分は( )ボルトを使用してはならない
13, 9, 普通
87
トラス部材の接合部は存在応力を伝えるものとし、耐力は部材の許容応力の( )以下であってはならない
1/2
88
隅肉溶接で、接合しようとしている母材間の角度が( )度未満、( )度を超える場合、溶接部に応力を負担させてはならない
60, 120
89
高力ボルト摩擦接合の許容応力度は締め付けられる鋼材間の( )によって応力が伝達される
摩擦力
90
フィラープレートは母材の材質に関わらず、( )N/mm2級の鋼材で良い
400
91
応力を伝達する隅肉溶接の有効長さは、隅肉サイズの( )倍以上で、( )mm以上とする
10, 40
92
溶接接合を行う際、スカラップは( )の交差を避けるために設ける
溶接線
93
溶接継目ののど面に対する許容応力度は突合せ継目の許容引張応力度の( )倍とする
1/√3
94
高力ボルト摩擦接合において、2面摩擦の許容せん断力は1面摩擦の( )倍とすることができる
2
95
隅肉溶接の溶接部の有効面積は( )の有効長さ×有効( )で算出する
溶接, のど厚
96
溶接継目ののど断面に対する短期許容引張応力度は長期許容引張応力度の( )倍である
1.5
97
柱梁接合部において、スカラップは部材破断の原因になることがあるので、( )工法が推奨されている
ノンスカラップ
98
壁式鉄筋コンクリート造において、構造耐力上主要な部分に使用するコンクリートの設計基準強度は( )N/mm2以上とする
18
99
壁式鉄筋コンクリート造の階高は( )m以下とする。
3.5