【木造】構造用合板による真壁造の面材耐力壁の倍率は、貫タイプより受け材タイプの方が大きい。

【木造】桁行方向に細長い建築物の場合、一般に、地震力に対して、必要な耐力壁の有効長さは、梁り間方向と桁行方向は異なる値となる。

【風圧力】開放型の建築物で風下解放の場合、風圧力の計算に用いる風力係数は、一般に、負の内圧係数を用いて計算する。

【木造 接合】ボルト接合部におけるボルトの働き長さは、ボルトを締め付けた時に、ネジ山が2山以上ナットから突き出す長さとする。

【木造 接合】木ねじ接合部は、一般に、ねじ部分の影響によって、釘接合部に比べて変形能力が大きい。

【壁式鉄筋コンクリート造】2階建ての住宅における、2階の壁梁のあばら筋比を0.15%とした。

【壁式鉄筋コンクリート造】2階にバルコニーを計画したので、１階の地震力に対する壁量算定用面積は、１階の外周の耐力壁の中心線で囲まれる面積に、当該バルコニーの床面積の1/3を加えたものとした。

【RC造】梁の引張り鉄筋比が、釣り合い鉄筋比以下の場合、梁の許容曲げモーメントは、引張り鉄筋の断面積に比例する。

【鉄骨工事】筋かいを有する階の設計用応力は、その階に作用する水平力のうち、筋かいが負担する水平力の割合が大きくなるほど低減する必要がある。

【鉄骨造 接合】構造計算に用いる隅肉溶接の溶接部の有効面積は、（溶接の有効長さ）×（薄いほうの母材の厚さ）により算出する。

【鉄骨造 接合】高力ボルト摩擦接合において、ボルト孔の中心間の距離は、公称軸径の2.5倍以上とする。

【木材】木材は、260~270℃程度に加熱すると口火なしで発火する。

【コンクリート】コンクリートの短期許容応力度は、長期許容応力よりも大きい。

【鋼材】リン(P)や硫黄(S)は、鋼材や溶接部の靱性を改善するために添加される元素であり、多い方が望ましい。

【鋼材】日本産業規格(JIS)において、「建築構造用圧延鋼材SN400」と「一般構造用圧延鋼材SS400」のそれぞれの引張強さの下限値から上限値までの範囲は、同じである。

【建築材料】チタン板は、耐久性、耐食性に劣るが、一般に、加工性に優れる。

【建築材料】凝灰岩は、大谷石などがあり、軟らかく加工がしやすく、風化しやすいが加熱に強い。

【建築材料】鋼材などのイオン化傾向の大きい金属材料に接する銅板は、腐食しやすい。

【鉄骨造】圧縮力を負担する柱の有効細長比は、200以下とする。

【鉄骨造 接合】柱の継手の接合用ボルト、高力ボルト及び溶接は、原則として、継手部の存在応力を十分に伝え、かつ、部材の各応力に対する許容耐力の1/3を超える耐力とする。

【鉄骨造 接合】溶接接合において、隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材の厚さを超える値とする。

【木造 接合】木材と木材の1面せん断接合において、有効主材厚は木ねじの呼び径の6倍以上とし、側材厚は木ねじの呼び径の4倍以上とする。

【木造 接合】同一の接合部に力学特性の異なる接合法を併用する場合の許容耐力は、一般に、個々の接合法の許容耐力を加算して算出する。

【RC造】四周を梁で支持されている床スラブの厚さが、短辺方向における有効張り間長さの1/30以下の場合、建築物の使用上の支障が起こらないことについて確かめる必要がある。

【RC造】普通コンクリートを用いた柱の小径は、一般に、その構造体力上主要な支店間の距離の1/15以上とする。

【RC造】柱梁接合部内の帯筋の間隔は、原則として、150mm以下、かつ、その接合部に隣接する柱の帯筋間隔の1.5倍以下とする。

【鉄骨造 接合】高力ボルト摩擦接合によるH形鋼梁継手の設計において、継手部に作用する曲げモーメントが十分に小さい場合であっても、設計用曲げモーメントは、梁の降伏曲げモーメントの1/2を下回らないようにする。

【RC造】鉄筋コンクリート造において、袖壁、腰壁については非耐力壁として考え、偏心率の算定に当たり、影響はないものとした。

【補強コンクリートブロック造】耐力壁の端部において、横筋に用いた異形鉄筋(D13)は、直交する耐力壁の内部に定着させ、その定着長さを300mmとした。

【耐震設計】既存の鉄筋コンクリート柱における炭素繊維巻き付け補強は、柱の曲げ耐力の向上を目的とした補強方法である。

【RC造】有効長さの短い大梁において、せん断破壊よりも曲げ降伏の方が先行するように、梁せいを大きくした。

【鉄骨構造】露出形式の柱棚において、柱のベースプレートの厚さは、一般に、アンカーボルト径の1.3倍以上とする。

【鉄骨構造】「建築構造用圧延鋼材SN400」は、溶接接合を用いる建築物の場合、一般に、A種を用いる。

【鉄骨構造】母屋などに用いる水平材において、長期に作用する荷重に対するたわみは、通常の場合、仕上げ材に支障を与えない範囲で、スパンの1/300を超えることができる。

【鉄骨構造】埋込み形式の柱脚においては、一般に、柱幅(柱の見つけ幅のうち大きい方)の2倍以上の埋込み深さを確保する。

【鉄骨構造】露出形式の柱脚においては、一般に、アンカーボルトの基礎に対する定着長さをアンカーボルト径の20倍以上とする。

【鉄骨構造】溶接接合において、隅肉溶接のサイズは、一般に、薄いほうの母材厚さ以下の値とする。

【鉄骨構造】応力を伝達する隅肉溶接の有効長さは、一般に、隅肉サイズの10倍以上で、かつ、40mm以上とする。

【鉄骨構造】溶接継目ののど断面に対する短期許容引張応力度は、長期許容引張応力度の1.5倍である。

【壁式鉄筋コンクリート造2階建て】次の記述のうち最も不適当なものを選べ。

【補強コンクリートブロック造】耐力壁の端部に縦方向に設ける鉄筋を、D10の異形鉄筋とした。

【補強コンクリートブロック造】耐力壁の水平支点間距離が8mであったので、耐力壁の厚さを、15 cmとした。

【構造設計】木造の建築物について、床組や小屋梁組のたわみを減少させるために、火打材を用いて補強した。

【木構造 接合】メタルプレートコネクター接合において、木材の突き付け部分のすき間が3mmであれば、そのまま接合することが出来る。

【補CB造】耐力壁の長さは、55cm以上とし、かつ、両側に開口部がある場合はは、原則として、それらの開口部の高さの平均値(開口部の有効高さ)の30%以上とする。

【補CB造】耐力壁の中心線により囲まれた部分の水平投影面積は、床及び屋根が鉄筋コンクリート造の場合、60㎡以下とする。

【補CB造】耐力壁の水平支点間距離が8mの場合、耐力壁の厚さは、20cm以上とする。

【補CB造】床面積が150㎡の平屋建の建築物は、張り間方向の耐力壁の長さの合計を20mとすることができる。

【構造設計】耐震診断基準において、柱及び壁の耐力と変形性能などをもとに、耐震性能を判断するのは、第2次診断法である。

【構造設計】鉄筋コンクリート造の壁付き柱に耐震スリットを設ける方法は、変形能力を高めるのに有効である。

【建築材料】酢酸ビニル樹脂系接着剤は、耐水性、耐熱性に優れているので、屋外における使用に適している。

【RC造】壁板における開口部周囲及び壁端部の補強筋は、一般に、D13以上の異形鉄筋を用いる。

【鉄筋】耐震壁の開口に近接する柱（開口端から柱端までの距離が300mm未満）のせん断補強筋比は、一般に、0.4%以上とする。

【鉄骨構造】応力を伝達する隅肉溶接の有効長さは、一般に、隅肉サイズの10倍以上で、かつ、40mm以上とする。

【建築材料】ALCパネルは、気泡コンクリートを用いた軽量なものであり、防水性に優れている。ALCパネルは、気泡コンクリートを用いた軽量なものであり、防水性に優れている。