問題一覧
1
男性のがん罹患数の順位は(3位まで)
前立腺, 大腸, 肺
2
死因(2020)を上から順に
悪性新生物, 心疾患, 老衰, 脳血管疾患, 肺炎
3
医師法にないものは
守秘義務
4
刑法に当てはまるのは
守秘義務, 堕胎の禁止, 虚偽診断書作成の禁止
5
施設と根拠法律 保険薬局-1 保健所-2 地域包括支援センター-3 児童相談所-4 医療安全支援センター-4
健康保険法, 地域保険法, 介護保険法, 児童福祉法, 医療法
6
地域医療支援病院に当てはまるのは
都道府県知事が承認する, 二次医療圏に１箇所程度設置される, 救急医療の提供能力を有する
7
介護保険で間違っているのは
訪問看護は要介護者が対象である, 在宅医療では介護保険より医療保険を優先して利用する, 保険者は都道府県である
8
介護保険に当てはまるのは
市町村が保険者である, 介護休業給付金は公共職業安定所から支給される
9
児童福祉法に当てはまるのは
児童相談所は都道府県に設置される, 小児慢性特定疾患の医療費助成を行う
10
精神福祉に当てはまるのは
応急入院は家族の同意が要らず、一名の精神保健指定医の診察があればよい, 措置入院は自傷他害の恐れがある場合に適応がある
11
精神保健に当てはまるのは
精神保健福祉センターは精神障害者保健福祉手帳の交付の判定をする, 入院では統合失調症が1番多い
12
5類感染症で診断後直ちに届け出るのは
風疹, 麻疹, 侵襲性髄膜炎菌性感染症
13
不活化ワクチンであるものは
インフルエンザ, 日本脳炎, A型肝炎
14
喫煙、飲酒がリスクファクターとなるのは
食道癌, 肝癌, 咽頭癌, 大腸癌
15
がんとリスクファクター 結腸癌-肥満、肉食、1 肺癌-家族歴、2、3 胃がん-hericobacter pylori 、3 膀胱癌-3、4 皮膚がん-5
高脂肪食, 石綿、クロム, 喫煙, ベンジジン, ヒ素
16
特定健康診査に当てはまるのは
高齢者医療確保法に基づく, 基本項目に肝機能検査や血圧測定が入る
17
医療法に基づく5疾病は
がん, 脳卒中, 糖尿病, 精神疾患, 心血管疾患
18
健康増進法に基づくがん検診に当てはまらないのは
前立腺癌
19
持続可能な開発目標(SDGs)について誤っているのは
8ゴール21ターゲットある, 世界保健機関で採択された
20
公害とその原因物質の組み合わせ 水俣病-1 四日市ぜんそく-2 イタイイタイ病-3 光化学スモッグ-4
メチル水銀, 硫黄酸化物, カドミウム, 窒素酸化物
21
水質に関する基準のうち環境基準に設定されているのは
アルキル水銀, 全シアン, PCB
22
症例対象研究に当てはまるのは
オッズ比が計算できる, 選択バイアスがコホート研究より起こりやすい
23
医療計画について当てはまるのは
医療法に基づいて都道府県が策定する, 五疾病6事業と在宅医療に関する計画である, 基準病床数を種類ごとに規定する
24
食品について当てはまるのは
特定保健用食品は消費者庁の認可が必要である, 特別用途食品は健康増進法に基づく, 特別用途食品は嚥下困難者食品、乳児用調整乳が含まれる
25
別の種類の生ワクチンを注射するまでに27日間以上の間隔を置く必要があるワクチンは
BCG, 麻疹, 水痘, 流行性耳下腺炎
26
正しいのは
許容濃度は労働者に悪影響が見られないと判断する濃度である, ストレスチェックは措置を行った後に事業者が労働基準監督署に報告する
27
有機物質と尿中代謝物 鉛-1 トルエン-2 キシレン-3 スチレン-4
アミノレブリン酸, 馬尿酸, メチル馬尿酸, マンデル酸
28
人口静態検査に当てはまるのは
総務省が行う, 国勢調査のことである
29
組み合わせ 労働基準法-1 児童福祉法-2 育児、介護休業法-3 次世代育成支援対策推進法-2.3
産前産後休業, 学童保育, 育児休業
30
男女雇用機会均等法に含まれるのは
妊婦健診の時間の確保, 母性健康管理指導事項連絡カード
31
人工妊娠中絶に当てはまるのは
配偶者の同意と本人の同意が必要である, 都道府県の医師会が指定する指定医師が行う, 母体保護法によって定められている
32
当てはまらないのは
がん対策基本法よりも循環器病対策基本法の方が早く施行された, がん検診に前立腺癌が入る, 循環器対策基本法に敷地内喫煙の要件が定義されている
33
ストレスチェック制度に当てはまるのは
労働安全衛生法に基づく, 対象者から実施の同意を得る必要はない, 年に一回義務付けられている
34
食中毒で当てはまるもの 事件数で一番多い:1 患者数で一番多い:2 魚介類、夏で関連する食中毒:3 肉に関連する食中毒:4.5
アニサキス, ノロウイルス, ビブリオ, サルモネラ, カンピロバクター
35
当てはまるのは
食中毒は食品衛生法に届け出る, 特別用途食品は健康増進法に基づく
36
医師の指示所が必要な介護保険で提供されるサービスは
訪問看護, 通所リハビリテーション(デイケア)
37
年金について当てはまるのは
保険料は労使で折半する, 基礎年金の半分は国庫から支給されている
38
国民医療費に当てはまるのは
健康診断や予防接種は含まない, 財源の半分は保険料である, 循環器疾患が疾患別で一番多い
39
環境基本法の環境基準に定められているのは
大気汚染, 水質汚濁, 土壌汚染, 騒音
40
医師だけが交付できる書類:1 医師と歯科医師だけが交付できる書類:2 医師と助産師だけが交付できる書類:3.4 医師、獣医師、歯科医師が交付できる:5
死体検案書, 死亡診断書, 出生証明書, 死産証明書, 処方箋の交付
41
産業保健総合支援センターに当てはまるのは
都道府県ごとに設置される, 産業医の研修を行う
42
ランダム化比較試験(RCT)に当てはまるのは
割り付け重視の分析(ITT)を行うことで選択バイアスを防止できる, 倫理審査委員会(IRB)による審査が必要である, ランダム化は交絡を制御する方法の一つである
43
介護保険サービスで当てはまるのは
介護老人保健施設は入院治療を必要としない要介護者が対象である, 介護老人福祉施設は医師は非常勤で良い
44
地域包括支援センターで配置が定められているのは
保健師, 社会福祉士, ケアマネージャー
45
法律と行うもの 健康増進法-1、2、3 高齢者医療確保法-4
健康診査, 国民健康・栄養調査, がん検診, 特定健康診断
46
高齢者医療確保法に当てはまるのは
医療給付費の4割は現役世代からの支援である, 特定健康診査は40歳以上の加入者に対して行う
47
特定保健指導対象者の基準にないのは
飲酒量
48
学校保健について当てはまるのは
学校感染症の第一種は結核を除く1.2類症である, 心電図検査は小1、中1、高1で全員に実施される
49
有害物質と組み合わせ 2硫化炭素-1 四塩化炭素-2 ベンゼン-3 メタノール-4
中枢神経障害, 肝硬変, 再生不良性貧血, 視神経炎
50
酸性雨の原因は
硫黄酸化物, 窒素感作物
51
行動変容ステージモデルと働きかけ 無関心期:1 関心期:2 準備期:3 実行期:4
知識、情報の提供, 動機づけ, 目標設定, 報酬付け
52
国民生活基礎調査に当てはまるのは
有訴者がわかる, 所得や介護状況を知ることができる
53
高齢者医療確保法の財源の内容 公費:1、支援:2、保険料:3
5割, 4割, 1割
54
組み合わせ オタワ憲章-1 ジュネーブ宣言-2 ヘンシンキ宣言-3 アルマアタ宣言-4
ヘルスプロモーション, 医師の倫理, ヒトを対象とする医学研究の倫理的原則, プライマリヘルスケア
55
早期死体現象で当てはまるのは
死後12時間後には体位変換しても動かない, 角膜混濁は死後12時間後から始まる, 死後硬直は死後6時間後には全身に広がる
56
アデレード宣言に当てはまるのは
健康の社会的決定要因(SDH)に建造環境、収入が含まれる, 2010年に発足された
57
ヒルの基準の組み合わせ 曝露がアウトカムに先行する-1 要因と疾病との間に強い関連がある-2 疫学によって得られた事実が既知の知見や生物学的研究で得られた事実と矛盾しない-3
時間性, 強固性, 整合性
58
医療安全支援センターに当てはまるのは
地域の実情に応じた医療安全推進協議会の開催を行なっている, 常駐の医療職は指定されていない
59
医療保障制度に当てはまるのは
日本は国民皆保険制度を導入している, 医療費は基本3割負担である, 被用者保険に加入しているのは全体の2/3である
60
社会保障に当てはまるのは
社会保険給付費の財源の6割が保険料である, 生活保護は所得保障にあたる
61
介護について当てはまるのは
介護老人福祉施設は常時介護が必要で在宅生活が困難な要介護者が対象である, 要介護認定は本人が市町村に申請する, 介護医療院は在宅復帰として見て良い
62
年金に当てはまるのは
育休、産休期間は支払いが免除されるが将来の年金は減る, 学生は第一号被保険者に該当する
63
障害者福祉に関する法律は
障害者虐待は市町村障害者虐待防止センター又は都道府県障害者権利擁護センターに通報する, 障害者総合支援法に自立支援給付や自立支援医療が含まれる
64
難病法について当てはまるのは
指定難病は診断基準が確定しており、治療法が確立していないものである, 都道府県知事が難病指定医、指定医療機関を指定する, パーキンソン病と，潰瘍性大腸炎が多い
65
精神保健福祉法に当てはまるのは
精神医療審査会は都道府県と政令指定都市に設置される, 精神保健福祉センターは精神医療審査会の運営を行なっている, 精神医療審査会は医療保護入院の入院届の審査を行う
66
当てはまるのは
推奨量は対象年齢に属するほとんどのもの(97-97%)が充足する量である, 食生活指針は秤量記録法によって決められる, 食事摂取基準は健康増進法に基づく
67
労働安全衛生法に当てはまるのは
安全衛生委員会は50人以上の事業所で設置義務がある, ストレスチェック制度は労働安全衛生法で定められる
68
当てはまるのは
地域産業保健センターは50人未満の事業所を対象としている, トータルヘルスプロモーションプランは全ての労働者に対して行われる
69
当てはまらないのは
介護休暇中に給付金が支給される, 介護休業，休暇は労働基準法で定められている, 介護休暇は要支援、要介護状態の家族の介護、世話をするために取得できる
70
循環器病対策基本法に当てはまるのは
健康増進法と同様に禁煙、受動喫煙防止も明記している
71
結核に当てはまるのは
積極的疫学調査の対象である, 男性、高齢層でなりやすい, 死亡は年に2千人ほどいる
72
当てはまるのは
生存分析は追跡の最後まで観察しきれなかった対象者がいても良い, cox 比例ハザードモデルは交絡因子で調整することができる, ハザードは潜在的危険性のことを示す
73
生活保護に当てはまるのは
受給者は200万人ほどいる, 5割が医療扶助である
74
診療録に当てはまるのは
処方箋の有効期限は発行日を含め４日である, 診療録は5年保管する, 入院診療計画書は入院から７日以内に作成、交付する
75
人口動態統計に当てはまるのは
年齢調整死亡率は低下している, 年齢調整死亡率は昭和60年モデル人口を使って計算している, 総再生産率は母の年齢別女児の出生数を分子に用いる
76
保健所に当てはまるのは
全国に500ヵ所程度ある, 地域保険法に基づく
77
母子保健法に当てはまらないのは
人口妊娠中絶, 産前、産後休業, 3900g未満の届出
78
当てはまるのは
周産期死亡は妊娠22週以降の死産と早期新生児死亡を合わせたものである, 低体重児は出生体重が2500g未満である, 母子保健法では未熟児訪問指導を行なっている
79
当てはまるのは
理学療法士は基本的動作能力の回復を図る, ケアマネージャーは介護保険認定の申請をしたり、ケアプランを作成する
80
精神社会福祉法に定められているものは
入院形態, 精神保健指定医, 精神障害者保健福祉手帳
81
シックハウス症候群に当てはまるのは
VOCの中にホルムアルデヒドがある, 問題となった場所から離れると症状が改善する, 転居や建物の新築・改装がきっかけである
82
フレイルの評価基準にないものは
歩行距離
83
感染性廃棄物で一般廃棄物として良いものは
血が付着したガーゼ