問題一覧
1
廃藩置県
1871
2
岩倉使節団
1871
3
学制公布
1872
4
徴兵令
1873
5
地租改正
1873
6
民撰議院設立の建白書
1874
7
千島・樺太交換条約
1875
8
日朝修好条規
1876
9
西南戦争
1877
10
内閣制度
1885
11
大日本帝国憲法発布
1889
12
領事裁判権撤廃
1894
13
日清戦争
1894
14
下関条約
1895
15
義和団事件
1899
16
日英同盟
1902
17
日露戦争
1904
18
ポーツマス条約
1905
19
韓国併合
1910
20
関税自主権回復
1911
21
第一次護憲運動
1912
22
第一次世界大戦
1914
23
二十一か条の要求
1915
24
ロシア革命
1917
25
米騒動
1918
26
シベリア出兵
1918
27
原敬政党内閣
1918
28
ベルサイユ条約
1919
29
ワイマール憲法
1919
30
国際連盟発足
1920
31
新婦人協会設立
1920
32
全国水平社結成
1922
33
関東大震災
1923
34
第二次護憲運動
1924
35
治安維持法
1925
36
普通選挙法
1925
37
世界恐慌
1929
38
満州事変
1931
39
五・一五事件
1932
40
国際連盟脱退
1933
41
二・二六事件
1936
42
日中戦争
1937
43
国家総動員法
1938
44
独ソ不可侵条約
1939
45
第二次世界大戦
1939
46
大政翼賛会
1940
47
日独伊三国同盟
1940
48
日ソ中立条約
1941
49
太平洋戦争
1941
50
東京大空襲
1945
51
沖縄戦
1945
52
広島・長崎原爆投下
1945
53
ポツダム宣言受諾
1945
54
国際連合発足
1945
55
連合国軍占領
1945
56
財閥解体
1945
57
女性参政権実現
1945
58
農地改革
1946
59
日本国憲法公布
1946
60
中華人民共和国成立
1949
61
朝鮮戦争
1950
62
サンフランシスコ平和条約
1951
63
日米安全保障条約
1951
64
自衛隊設置
1954
65
自由民主党結成
1955
66
日ソ共同宣言
1956
67
国際連合加盟
1956
68
日米新安全保障条約
1960
69
キューバ危機
1962
70
日韓基本条約
1965
71
EC発足
1966
72
ASEAN発足
1966
73
公害対策基本法
1967
74
GDP2位
1968
75
環境庁設置
1971
76
沖縄復帰
1972
77
日中共同声明
1972
78
石油危機
1973
79
第1回サミット
1975
80
日中平和友好条規
1978
81
国際人権規約批准
1979
82
イラン・イラク戦争
1980
83
男女雇用機会均等法
1985
84
ベルリンの壁崩壊
1990
85
APEC発足
1989
86
冷戦終結
1989
87
バブル経済崩壊
1991
88
湾岸戦争
1991
89
ソ連解体
1991
90
PKO協力法成立
1992
91
地球サミット
1992
92
EU発足
1993
93
阪神・淡路大震災
1995
94
アイヌ文化振興法制定
1997
95
地球温暖化防止京都会議
1997
96
男女共同参画社会基本法
1999
97
アメリカ同時多発テロ
2001
98
日朝首脳会談
2002
99
イラク戦争
2003
100
東日本大震災
2011