問題一覧
1
疫学の3要因
病因, 宿主, 環境
2
《因果関係の判定》 異なる状況（場所、時間、集団）や方法が異なっても同様な結果が得られる。
一致性
3
《因果関係の判定》 要因に露された群からの疾病発生と露されない群からの発生の比が大きい。 相対危険。
強固性
4
《因果関係の判定》 単一の特定原因と単一の結果（効果・アウトカム）という限定された関連の場合に確証される。
特異性
5
《因果関係の判定》 ある因子の増量または曝露の期間が増えると、ある疾患のリスクが増したり、または症状が重くなる場合にこの関係は成立する。
用量・反応関係
6
《因果関係の判定》 想定された原因の暴露は必ず疾病発生の前でなくてはならない。唯一不可欠な要件。
時間性
7
《因果関係の判定》 刺激に対して細胞、組織、器官および全身反応が現行の学問的理解に合致する。
生物学的合理性
8
《因果関係の判定》 疾病の生活史や生物学に関する既知の事実と矛盾しない。
整合性
9
疫学において因果関係の調査方法は大きく2つある。
全数調査, 標本調査
10
標本調査のうち【 】は、 くじや乱数表などによって、母集団の全ての構成要素が等しい確率で抽出を行う。 短所：母集団が大であるときには抽出困難。
単純無作為抽出法
11
ある《一時点》における疾病異常者の危険人口に対する割合。
有病率
12
《一定期間内》に発生した新患者総数の危険人口に対する割合。
罹患率
13
発生要因の把握と因果関係の推定は 【 】 ↓ 【 】 ↓ 【 】 の順で進められる。
記述疫学, 分析疫学, 実験疫学
14
疫学の調査集計では、
個人情報を集団情報に置き換える
15
疾病異常の測定と結果の検討、発生要因に関する仮説の設定をする。
記述疫学
16
記述疫学において、疾病の発生要因に関する仮説の設定をするときは 【 】、【 】の属性、【 】で整理をする。
時間, ヒト, 空間
17
仮説要因と疾病との関連性を確かめ、両者の間の因果関係を検証する。
分析疫学
18
既存資料（検診、問診等）を利用して、 仮説要因の曝露に関する情報と疾病患状況（有病率他）を同時点（ある1時点だけ）で調べる方法
横断的研究
19
ある一定の集団を一定期間観察する方法（追跡調査）
縦断的研究
20
集団中で問題の《疾病をもつ患者群》が《疾病を持たない群（対照群）》に比べて仮説要因をより高率に保有しているか？を比較検討する。
患者対照研究
21
ある集団を仮説要因の有無あるいは多少別に別けて、一定期間観察しそれら集団の新発生状況を観察する。人為的介入はせず、観察のみで行う。
コホート研究
22
罹患率が極めて低い疾患、曝露から発症までの時間が長い疾患に有利である。
症例対照研究(患者対照研究)
23
前向き研究で実施される。
コホート研究(要因対照研究)
24
母集団の罹患率が計算できないので相対危険が直接算出できない。オッズ比で表す
症例対照研究(患者対照研究)
25
同時に幾つかの《仮説要因》との関連を検討出来る。
症例対照研究(患者対照研究)
26
同時に観察要因と《幾つかの疾患》との関連性を検討できる
コホート研究(要因対照研究)
27
関連性が確認された要因を、 与えれば問題の疾病が発生し、 与えなければその疾病が発生しないか、 有意に低い割合でしか発生しないことを実験的に確かめる方法である。
実験疫学
28
研究の対象者をランダムに2つのグループに分けし、 一方には評価しようとしている治療や予防のための介入を行い（介入群）、 もうー方には介入群と異なる治療（従来から行われている治療など）を行う （対照群）。 両群から生じるある事象の発生頻度を比較検討する。
無作為化比較試験
29
エビデンスレベルの高い順に並べる。
メタアナリシス, RCT(無作為化比較試験), コホート研究, 患者対照研究, 症例報告, 専門家の意見
30
画像が示すものは【 】の比
相対危険度
31
①【 】はコホート研究の結果から直接算出できるが、患者対照研究の結果からは直接算出できない。患者対照研究では①【 】に近似する②【 】で表す。
相対危険, オッズ比
32
要因がどの程度の強さで作用しているか。 何倍疾病発生の危険率が高いかを示す。
相対危険度
33
迅速に実施可能な試験、検査、その他の手技用いて、無自覚の疾患または欠陥を暫定的に識別すること。
集団検診
34
集団検診(スクリーニング検査)
確定診断はできない
35
《スクリーニング検査の妥当性》 罹患している者を陽性と判定する確率
敏感度
36
《スクリーニング検査の妥当性》 罹患していない者を陰性と判定する確率
特異度
37
《スクリーニング検査の有効性》 真陽性（TP）/検査陽性（TP+FP）
陽性反応的中度
38
《スクリーニング検査の有効性》 真陰性（TN）／検査陰性（FN+TN)
陰性反応的中度
39
ある一時点における属性別規模に関する統計
人口静態統計
40
国勢調査
人口静態統計
41
国勢調査は【 】年に1度 【 】現在の事実を《全世帯》について実施される
5, 10/1
42
2022年10月1日 総人口は1億【 】万人
2494
43
老年人口とは【 】歳以上を指す
65
44
生産年齢人口とは 【 〜 】歳未満を指す
15〜65
45
老年人口／生産年齢人口を【 】といい、現在は生産年齢人口2人で1人の老年人口を扶養している。
老年人口指数
46
年少人口＋老年人口を【 】という
従属人口
47
その年次の15歳～49歳までの女性の年齢別出生率を合計したもので、1人の女性が仮にその年次の年齢別出生率で一生の間に生むとしたときの子ども数に相当する。
合計特殊出生率
48
女児だけについての母親の年齢別出生率の合計（一人の母親が何人の女児を生むか）
総再生産率
49
総再生産率にさらに母親の世代の死亡率を考慮にいれたときの平均女児数を表す。
純再生産率
50
2022年の合計特殊出生率
1.26
51
総再生産率は【 】を下回ると将来人口が減少するが、2021年の日本は【 】
1, 0.63
52
(粗)死亡率は、人口の年齢構成に影響を受ける。《基準人口》を用いて年齢構成の歪みを補正したものを【 】という。 年次推移、地域間、国際間の比較に適している。
年齢調整死亡率
53
わが国の主要死因の現状 1〜4位まで
悪性新生物, 心疾患, 老衰, 脳血管疾患
54
悪性新生物の死亡状況について 男性は【 】、女性は【 】が最も多い。
肺癌, 大腸癌
55
悪性新生物の死亡状況について、 【 】による死亡者数は増加傾向を示している。
乳癌
56
【 】とは生後1年未満の死亡率をさし、その地域の健康水準の良否を反映する。 日本は2022年で【 】と、世界ではトップレベルに低い。
乳児死亡率, 1.8
57
乳児死亡原因で最も多いのは「【 】」である。
先天奇形、変形および染色体異常
58
人口動態統計では死産は、妊娠満【 】週以降の死児の出産で自然死産と人工死産に分ける。
12
59
妊娠満22週以後の死産と生後1週未満の早期新生児死亡を合わせたもの。 母体の健康状態を反映する。
周産期死亡
60
妊娠中または妊娠終了後満42日未満の死亡を、出産数（出生数＋死産数）10万対で示す。
妊産婦死亡率
61
特定年次の年齢別死亡率が将来いつまでも継続すると仮定したとき、生まれたものが死亡して減少する過程を示すもの。 生存数、死亡数、定常人口、平均余命などの生命関数で表わしたもの。
生命表
62
X歳の者がその後生存する年数の期待値
平均余命
63
0歳児の平均余命＝【 】
平均寿命
64
温室効果ガス
二酸化炭素, メタン, フロン, 一酸化二窒素
65
酸性雨では、生物の【 】系の障害や、生態系の破壊が起こる。
呼吸器
66
酸性雨の原因物質 ・【 】 ・一酸化窒素 ・【 】 ・二酸化硫黄
窒素酸化物, 硫黄酸化物
67
オゾン層の破壊により、太陽からの有害紫外線が吸収されず、 ・動植物への被害 ・農産物の収穫量の減少 ・【 】、【 】の増加 ・【 】抑制
皮膚癌, 白内障, 免疫
68
オゾン層の破壊は【 】(クロロフルオロカーボン)が原因で、外線により塩素原子を放出し、この塩素原子がオゾンを分解する。
フロンガス
69
オゾン層破壊物質の削減規制として1985年に策定され、2016年に議定書が改正した。
モントリオール議定書
70
【 】は、窒素酸化物と炭化水素が強い紫外線で化学反応を起こしたことで、産生される物質の総称。 【 】やパーオキシアシルナイトレート（PAN）が主成分となる。 粘膜刺激、眼の痛み、喉の痛みなどが起こる。
光化学オキシダント, オゾン
71
砂漠化により、2015年時点で世界の食料生産が2035年までに【 】%減少すると予測されている
12
72
ダイオキシン類やポリ塩化ビフェニル （PCB）は【 】で、正常な内因性ホルモンの作用が妨げられる事になる。
内分泌かく乱化学物質
73
1956年4月（531年）チッ素水俣工場附属病院、原因不明の脳症状を呈する患者が多発していることを保健所を介して公表。 【 】といい、【 】に起因している。
水俣病, メチル水銀化合物
74
1965年（昭和40年）：新潟県阿賀野川流域で有機水銀中毒患者が発生。 1966年：厚生省研究班が昭和電工瀬工場の排水のメチル水銀であることを公表した。
新潟水俣病
75
イタイイタイ病は【 】が原因で、 腎障害、骨軟化症、内分泌の変調、カルシウム不足が起こる。
カドミウム慢性中毒
76
《四日市喘息》は、1960年（昭和35年）頃、三重県四日市コンビナート周辺における集団喘息障害で、。化石燃料に由来する【 】を原因とする。
硫黄化合物
77
カネミ油症（食品汚染） 1968年、食用米ぬか油の製造過程で、【 】が混入し、これを摂取して慢性中毒が発生。 皮膚の疾患、内臓障害、黒い赤ちゃん。
ポリ塩化ビフェニル
78
【 】は、室内空気汚染指標となる。 衛生学的許容濃度：0.1%
二酸化炭素
79
【 】は、物質の不完全燃焼により発生する。ヘモグロビンと結合するため、酸素欠乏や中枢神経系の障害が起こる。
一酸化炭素
80
浮遊粒子状物質（SPM）の【 】(石綿)は、 中皮腫や肺がんといった健康被害が起こる。
アスベスト
81
熱の放散量は、 【 】、【 】、【 】、【 】の影響で変化し、さらに身体の熱の産生量も変化する。
気温, 気湿, 気動, 輻射熱
82
浮遊粒子状物質（SPM）の【 】は、呼吸器系への影響に加え、循環器系への影響が危惧されている。
PM2.5
83
室内の建築材、調度品等から発生する化学物質、カビ、ダニ等の空気汚染物質が原因として発生する健康障害の総称。
シックハウス症候群
84
【 】(WBGT)は、熱中症のリスク評価指標として考案された。 暑さ指数：熱中症予防情報
湿球黒球温度
85
室内の空気汚染物質を原因としてシックハウス症候群が起こるため、 厚生労働省では【 】、トルエン、キシレンなど13種類の化学物質の室内濃度指針値を公表している。
ホルムアルデヒド
86
高温による健康障害には熱中症があり、 熱中症には【 】、【 】、【 】、【 】がある。
熱虚脱, 熱性痙攣, 熱疲はい, 熱射病
87
高温環境下で、体温調節中枢である視床下部の機能が低下し、皮膚血流量、発汗が低下し、体熱放散機構が障害され、うつ熱を生じる。核心温度が42°C以上になると生命が危険になる。 最も致命率が高い熱中症である。
熱射病
88
化学物質が生体に与える影響でアレルギーでも中毒でもなく従来の概念では説明できない病態が認められ、その概念を表す。
化学物質過敏症
89
水質基準は【 】法で定められている。
水道
90
《浄水法》 【 】は耐塩素の原虫で、沈殿やろ過により取り除かれる。 塩素消毒による副産物として【 】が産生される。
クリプトスポリジウム, トリハロメタン
91
水道法では、給水栓における水が、遊離残留塩素を【 】mg／L（結合残留塩素の場合は、0.4mg／L）以上保持するように塩素消毒をすること。としている。
0.1
92
水道法においての水質基準 【 】：検出されないこと
大腸菌
93
水道法における水質基準 フッ素及びその化合物：【 】mg/L以下
0.8
94
下水処理は下水道法により、 【 】を応用した【 】法で処理される。
好気性菌微生物, 活性汚泥