問題一覧
1
第一次世界大戦の結果として当てはまるもの
植民地においても戦争遂行を行ったことで民衆はより大きな政治的、社会的権利を要求した
2
金が紙幣の価値の基準で金保有量が貨幣流通量を左右する制度
金本位制
3
ドイツ革命の発端の場所
キール軍港
4
ラパロ条約の内容
ドイツやイギリス、フランスとの国交を回復し、25年には日本と国交を回復した
5
パリ講和会議に呼ばれなかった国として当てはまるもの
同盟国、ロシア
6
レーニンが４月テーゼを提唱するために亡命していた国
スイス
7
世界恐慌がヨーロッパまで広がった原因
アメリカがドイツの賠償金支払いを支えていたため
8
社会主義者が民衆の意見を代表するために評議会と呼ばれる各地に作ったもの
ソヴィエト
9
世界恐慌が起こった原因
アメリカで農作物の価格が低下傾向にあり、農民の収入が低下した 大量生産で過剰生産や供給過多が発生した 世界の資本がアメリカに集中していた
10
1919年に開催されたフランスで連合国の代表らによる講和会議
パリ講和会議
11
ドイツのドイツ革命にて成立した国
ドイツ共和国
12
イギリス、フランス、ロシアで締結されたオスマン帝国領のアラブ地域の分割を取り決めたこと
サイクスピコ協定
13
十四ヶ条の平和原則を提示した大統領
ウィルソン
14
1922年にできたロシアを中心とする社会主義国家
ソビエト社会主義共和国連邦
15
イギリスのスターリングブロックが締結された場所
オタワ
16
社会主義の革命拡大を恐れた連合国がロシアに投降したオーストリア軍兵士からなるチェコスロバキア軍団の反乱を支援する名目でロシアに派兵したこと
シベリア出兵
17
オタワで開催されたイギリス連邦の経済会議で導入されたこと
特恵関税制度
18
アラブ人とイギリスで締結されたオスマン帝国の支配下におかれていたアラブ人に独立国家の建設を約束したこと
フセインマクマホン協定
19
ドイツやイギリス、フランスとの国交を回復し、25年には日本とも回復した条約
ラパロ条約
20
世界恐慌が起こった日
10月24日
21
イギリスや日本、アメリカが金本位制から移行した制度
管理通貨制度
22
アメリカがソ連を承認した年
1933年
23
２月革命で退位した帝王
ニコライ２世
24
ロシアが呼び掛けて作ったセルビアやブルガリアが反オーストリアの同盟
バルカン同盟
25
テネシー川流域開発公社の略称
TVA
26
国際連盟の影響力が弱まっている原因
経済制裁のみで軍事制裁を行えないから
27
ソヴィエトを各地に作った際に全世界に呼び掛けたこと
無併合、無賠償、民族自決
28
ドイツがフランスへ割譲した場所
アルザス、ロレーヌ
29
パリ講和会議にて決まった戦後体制のこと
ヴェルサイユ体制
30
バルカン連合とオスマン帝国で起こった戦争
第一次バルカン戦争
31
ロシアの共産党は何故作られたか
一党独裁体制を築くため
32
イギリスが連邦内部での関税を引き下げて、連邦外での関税を上げることで世界恐慌を乗り切ろうとした経済
スターリングブロック
33
パリ講和会議の結果にアジアやアフリカの人々が失望した結果朝鮮や中国でおきたこと
朝鮮→三一独立運動 中国→五四運動
34
ドイツがポーランドへ割譲した場所
シュレジエン、ポーランド回廊
35
ドイツの無制限潜水艦作戦にたいして当時は中立国だったが連合国側で参戦した国
アメリカ
36
同盟国とロシアで結ばれた東部戦線での戦闘の終結がされた条約
ブレストリトフスク条約
37
オーストリアから独立した国にたいして、民族自決の理念に基づいた結果発生した問題
庶民族が混住する地域に国境線を引いた結果、各国は少数民族の問題を抱えることになった
38
ルーズベルトが決めたラテンアメリカ諸国に干渉しないこと
善隣外交
39
日本とソ連が国交が回復したことでおきたこと
日本が北樺太から撤退した
40
ロシアがバルカン半島まで影響力を広げようとした理由
不凍港を手に入れたかったから
41
ドイツ、イタリアや日本が経済ブロックに対して反対した理由
広大な植民地を持っていないから
42
一国社会主義論を提唱したソビエト社会主義共和国連邦の人
スターリン
43
西部戦線で塹壕にこもり、機関銃で相手の突撃を阻止すること
塹壕戦
44
ロシアの新しい軍隊として組織されたもの
赤軍
45
ユダヤ人とイギリスで締結されたパレスチナにユダヤ人の民族的な郷土の建設を承認したこと
バルフォア宣言
46
オスマン帝国との戦争で勝利した後に、獲得した領土の分配を巡って、同盟諸国で起こった戦争
第二次バルカン戦争
47
十四ヶ条の平和原則にて植民地問題を解決することが提唱されたが、会議ではアジアやアフリカは政治的に遅れているから長期に渡って先進国に委任する必要があるという考え方
委任統治
48
２月革命が起こった場所
ペトログラード
49
フランクリンルーズベルトが作った政策
ニューディール政策
50
国際連盟の常任理事国
イギリス、フランス、イタリア、日本
51
第一次世界大戦において、男性の出征により人手不足が起こった際にとられた措置
女性が工事労働者やトラック運転手などの職につく
52
管理通貨制度を初めて採用した国
イギリス
53
フランスの経済ブロック
フランブロック
54
レーニンが提唱した即時の戦争終結と臨時政府打倒を掲げたこと
４月テーゼ
55
産業革命にて社会主義が生まれるきっかけの一つにもなったブルジョワジーとも呼ばれる人々のこと
資本家
56
国際連盟の問題点
アメリカのモンロー主義による不参加、ロシアやドイツの排除
57
ドイツがフランスを侵攻するために侵入した国
ベルギー
58
三国同盟にも関わらず当初は中立を保ち、1915年に連合国側で参戦した国
イタリア
59
諸政党が自国政府の戦争遂行を支持する姿勢を示し、しかれたもの
挙国一致体制
60
青年トルコ革命の混乱に乗じて、オーストリアがベルリン会議で行政権を得ていて併合した国
ボスニアヘルツェゴビナ
61
農業調整法の略称
AAA
62
ボリシェヴィキの指導者の名前
レーニン
63
1914年６月に起こったボスニアヘルツェゴビナの首都であるサラエボでオーストリアの帝位継承者のフランツ夫妻が殺害された事件
サラエボ事件
64
金本位制では何が貨幣流通量を左右するか
金保有量
65
十四ヶ条の平和原則に反対した国として最適なもの
フランス、イギリス
66
ボリシェヴィキがペトログラードで武装蜂起し、臨時政府を打倒し、史上初の社会主義国家が樹立されたこと
１０月革命
67
管理通貨制度の内容
自国の貨幣の流通量を管理すること
68
ボリシェヴィキから改称された一党独裁体制を形成した党
共産党
69
第一次バルカン戦争にて敗北したブルガリアが領土を失った後、接近した国
オーストリア
70
首都をペトログラードから変更した場所
モスクワ
71
スターリングブロックの内容
連邦内部での関税を引き下げて、連邦外での関税を上げることで世界恐慌を乗り切ろうとした
72
列強も介入の野心を持つバルカン半島はその当時なんと言われていたか
ヨーロッパの火薬庫
73
ニューディール政策の内容
農業調整法 テネシー川流域開発公社
74
第一次世界大戦での三国同盟と三国協商
三国同盟→オーストリア、ドイツ、トルコ 三国協商→フランス、イギリス、ロシア
75
ウォール街はどこの街か
ニューヨーク
76
土地の私的所有を廃止して、土地を固有化したこと
土地に関する布告
77
民主党である誰が世界恐慌に対して積極的に介入路線を出したか
フランクリンルーズベルト
78
ドイツが中立国も対象にして開始したこと
無制限潜水艦作戦
79
首都であるペトログラードで起こった食料不足を理由に労働者と兵士が反乱し、ニコライ2世が退位し、帝政が崩壊したこと
２月革命
80
臨時政府が２月革命後に成立したが、民衆から不支持だった理由
戦争を継続しようとしたから
81
世界革命論を提唱したソビエト社会主義共和国連邦の人
トロツキー
82
新経済政策の内容
市場経済を部分的に容認する
83
アメリカの大統領であるウィルソンが提示した平和原則
十四ヶ条の平和原則
84
ボリシェヴィキ以外の社会主義者が支援した人
ケレンスキー
85
農業調整法の内容
補助金と引き換えに作付けを制限
86
産業を総動員するために国家が行ったこと
政府の価格統制 配給制 労働市場の管理
87
第一次世界大戦が長期化し、日常生活に大きな影響を与えたことでなったこと
総力戦
88
旧オスマン帝国統治下だったアラブ地域の委任をした国として当てはまるもの
イギリス、フランス
89
世界恐慌が発生したしくみ
市場経済では循環的に生産と消費のバランスが崩れるから
90
新兵器として投入されたもの
毒ガス、戦車、飛行機
91
1919年に世界革命をめざすために結成されたもの
コミンテルン
92
厳しい統制経済体制への民衆の不満に対して宣言したこと
新経済政策
93
国際連盟の設立は十四ヶ条の平和原則の何項目めか
14
94
1917年に起こったロシアでの社会主義革命
10月革命
95
世界恐慌が起こった街
ウォール街
96
1928年に起こったドイツのキール軍港にて起こった反乱によって起きた革命
ドイツ革命
97
アメリカの共産党の世界恐慌に対する考え方
国家の経済への介入は最小限にすべきとして積極的対応策を出さなかった
98
旧ドイツ領だった赤道以北の南洋諸島はどの国の領土の委任領になったか
日本
99
1908年に起こったオスマン帝国で起こった革命
青年トルコ革命
100
ソヴィエト政権がとった交戦国に呼び掛けたこと
平和に関する布告