BOD (ビーオーディー): 生物化学的酸素要求量。 水中の有機物が好気性微生物によって、 生物化 学的に分解される際に消費される酸素量で、この値が小さいほど排水の汚染度は低い。

ZEB(ゼブ ネットゼロエネルギービルディング) : 建物における一次エネルギーの消費量と建築・設備の省エネルギーや再生可能エネルギーを採用して、作り出すエネルギーとでエネルギー収支をゼロとする建物をいう。

PAL: 外皮の熱性能(断熱性能等) の指標である。 ペリメーターゾーン (屋内周囲空間)の年間熱負荷をペリメーターゾーンの床面積で除した値を一次エネルギー消費量基準と整合を図った基準へ見直した。 この値が小さいほ ど、省エネルギー性は高い。

スロッシング: 容器内の液体が外部からの比較的長周期な振動によって揺動すること。

COP (シーオーピー): 成績係数をいい、ある一定条件で運転したときの性能である。 この値が高いほど、 少ない電力で多くの冷熱が得られる機器といえる。

LCCO2 (ライフサイクルCO2): 室内における二酸化炭素の濃度を許容以下に保つための必要換気量をいい、この値が小さいほど換気効率がよい。

ペリメーターゾーン 建物の外周ゾーンのことで、 最上階、 最下階､ 中間階の外周5m以内の範囲で、外気や日射の影響を大きく受けるゾーンをいう。

外皮平均熱貫流率ーーーー断熱性能

通気管ーーーー給湯設備

サイホンゼットーーーー衛生器具設備

連結送水管ーーーー排水設備

省エネルギー性能は、設計一次省エネルギーが、 基準仕様で算出した基準エネルギー消費量を下回ることが求められる。

事務所ビルの全消費エネルギーに対する冷暖房用と空調動力使用に消費されるエネルギーの割合は、4割以上を占める。

事務所ビルの全消費エネルギーに対する照明に消費されるエネ ルギーの割合は小さく、照明負荷を削減することによる省エネル ギー効果は小さい。

住宅の全消費エネルギーに対する給湯エネルギーの割合は小さいので、 給湯機器の効率を高めることはあまり効果がない。

節水により、水資源の節約だけでなく、 送水に必要なエネルギーなども軽減されるため、省エネルギーも図ることができる。

外皮平均貫流率は、 各部位から逃げる総熱損失量を屋根、壁、 床、開口部などの外皮面積で割った値であり、その値が小さいほど断熱性能が高いといえる。

設備スペースにゆとりは不要で、 設備機器の保守・更新に対応する必要はない。

集合住宅の1日の居住者1人当たりの給水量は、【60~100L】程度として計画する。

住宅の住戸内の給水、給湯配管には施工が効率的で、 配管の更新が容易であり、継手を使用せず漏水がしにくい、 さや管ヘッダ工法の採用が増えている。

水道直結直圧方式は、水道本管圧力で給水する方式であるため、 季節や1日の中でも時間帯による圧力変動があり、圧力が強すぎるため、 戸建住宅などへは採用できない。

水道直結増圧方式は、 水道本管より配管を引き込み増圧ポンプに接続し、建物内に給水する方式で、水道本管の水圧を利用できるため、省エネルギー効果が期待できる。

給水設備において、 高置水槽方式は、一般に、 水道直結増圧方式に比べ給水引き込み管の管径を小さくできる。

高置水槽方式は、断水時および停電時においても高置水槽分の水が給水可能である。

圧力水槽方式は、 高置水槽方式よりも維持管理が簡単で、また圧力変動も小さい。

飲料水用の水槽を建物内に設置する場合、 周囲、上部、下部共 60cm 以上の保守・点検スペースを設けた。

クロスコネクションを避けるため、 上水系統の配管と井戸水系統 の配管とをバルブを介して直接接続し、断水時の飲料水を確保するようにした。

上水には、 残留塩素が含まれていてはいけない。

上水には、大腸菌が含まれてはいけない

集合住宅の給水において、揚水ポンプから高置水槽への横管が 長くなる場合は、その低層階で横引を行う。

PS (パイプシャフト) は、水回りのスペースから遠く離して計画す るのが衛生的にも望ましい。

受水槽の容量は、1日の予想水量をもとに、 給水能力や使用時 間などを考慮して決定し、 一般に、 1日使用水量の2倍程度とする。

雑排水とは、便器からの排泄物を含む排水をいう。

住宅やホテルの客室など比較的多数の人が使う便器で使用されるロータンク式は、洗浄弁式に比べ、給水管径は、小さくて良い。

飲料水用の給水槽等の水抜き管は、一般排水系統へ直接接続して排水する。

雨水排水立て管と雑排水立て管は兼用させてはならない。

オイル阻集器は、 厨房からの油脂分や残りかすが排水系統を詰まらせたり、下水に放流されることを防ぐために設ける。

便ばち内の汚染された水が給水管へ浸入するのを防ぐために、 洗浄便の二次側で大便器のあふれ縁より150mm以上下方に､バキュームブレーカーを取り付けた。

加熱装置が最下階に設置される場合でも加熱によって分離発生する 気体 (水中溶存気体) を大気に放出してから各系統に供給できるように給湯管をいったん建物頂部に立ちあげてから各所に配管する方が望ましい。

中央給湯方式において、 衛生上の観点から給湯温度を40℃以上とした。

局所給湯方式では加熱装置によって給湯温度は異なり、深夜電力利 用の電気温水器では、 温度を上げるのに時間を要するため、 85℃のお湯を大きい容器につくり置きするのに対して、 ガス瞬間湯沸かし器では、使用温度に近い 45℃程度に設定して使用することが多い。

ガス給湯器の密閉式器具の強制給気 (FF) 方式は、 自然給排気 (BF) 方式に比べ壁開口面積を小さくできるため、寒冷地に適している。

給湯器の能力を表す「1号」 は、 流量1ℓ/min の水の温度を25℃上昇させる能力をいう。

中央給湯設備には、 加熱装置や配管内の水温差に生じる水の膨張量を逃すための安全装置が必要である。

膨張管の端部は、 飲料用の高置水槽へはもどさずに、大気中へ開放するようにした。

貯湯槽と膨張管のとの間には、 必ず圧力調整弁を設け圧力を調整する。

給湯配管において直管部に設けるスイベルジョイントやベローズ型などは伸縮継手の一種である。

横主管からの分岐部などには、 複数のエルボを使用して配管に可とう性をもたせるスイベルジョイントを用いる。

直管部での配管の熱伸縮に対しては、 伸縮曲がり管や伸縮継手を設置した。

合併処理汚水、雑排水、雨水を併せて処理する方式 の浄化槽である｡

生活排水のうち雑排水の占める割合は、水洗便所から排水されるし尿(汚水)に比べても大きいので、公共下水道の整備されていない地域では、合併処理浄化槽でなければ設置できない。

水の再利用にあたり、 汚水を原水とした処理水を、植栽の散水、 噴水の補給水に利用した。

浄化槽の容量は、 実際に共住している居住者数で算定される。

集水した雨水の水質は、 集水面の汚濁 (鳥の糞、 油等)、季節、降雨間隔等により影響を受けるが、 特に降り始め直後の初期の雨水はこの影響が大きい。 このため、必要に応じて、 初期の雨水 の排除について検討する。

サイホンゼット式は、サイホン式よりも溜水面を広く取ることができる｡

サイホンボルデックス式は、 サイホン作用と渦巻作用を併用した大便器で、洗浄効果が高く、洗浄音も静かである。

大便器の洗浄方式として、洗い落とし式は、サイホン系の便器に 比べ臭気や汚物の付着は少ない。

子どもの使用を考慮した低リップ型の小便器は、 リップの高さを35cm程度に抑えた。

劇場の水洗便器には、 洗浄水の給水方式として、 ロータンク方式が適している。

ブローアウト式は、噴射口から洗浄水を強く噴射させて、溜水を 排水管へ誘い出し、 汚物を吹き飛ばして、排水する。 噴射力を得るために、 洗浄装置は、 フラッシュバルブ(洗浄弁) 方式に限られる。

水洗小便器の洗浄方式は 洗い落とし式で、溜水面がほとんど無く乾燥面が多いため、使用ごとに洗浄する必要がある。

洗浄弁 (フラッシュバルブ)の給水圧力は ( ①30・②70) kPa以上必要であり、 給水管径は (③13・④25)mmが以上必要である。

給水管の一般水栓の給水圧力は (①30・②70 ) kPa必要である。

衛生器具から汚染された水が給水管へ逆流するのを防ぐために、 吐水口の内径に応じて、(①吐水口空間・②排水口空間)を設けた。

給水管内の圧力が高くなると管内の流速が増加し、水栓の急閉時に (①バキュームブレーカー・②ウォーターハンマー)と呼ばれる騒音や振動を生じ、管、 弁および機器類に損傷をきたすこと もある。 これを防止するためには、 管内流速を (③1.5~2.0・④2.0~3.0) m/sにおさまるように配管計画を行う必要がある。

高置水槽方式を採用した高層建築物において、給水系統を上層 階と下層階にゾーニングを行う場合、揚水ポンプの消費電力は、 (①「揚水系統を1系統とし、 減圧弁によるゾーンニングを行う」・ ②揚水系統を2系統とし､中間水槽によるゾーンニングを行う」) ほうが少なくなり、ランニングコスト面で有利となる。 逆に、イニシ ヤルコスト面では、 (③「揚水系統を系統とし、 減圧弁によるゾ ンニングを行う」・④｢揚水系統を2系統とし、 中間水槽による ゾーニンニングを行う」)のほうが有利である。

高置水槽方式の高置水槽は、建築物内で最も (①高い・②低い)位置にある水栓、器具等の必要圧力が確保できるような高さに設置する。

敷地内の汚水排水ますには、(①インバート・②泥だめ)を設け汚物を滞留させないようにした。

1つの排水系統にトラップを直列に2個以上設けることを二重トラップといい (①禁止されている・②一般に採用されている)。

排水系統に (①膨張管・②通気管)がないと、排水トラップの封水が破れやすくなる。

伸頂通気管の管径は、 排水立て管より(①縮径して・②縮径せずに)接続した。

排水管は給水管と異なり排水立て管、排水横管いずれの場合でも、排水の流下方向で管径を縮小して (①はならない・ ②もよい)。

排水横管において、 固形物を配管内に堆積させずに円滑に流れるよう に管径によって最小勾配が規定されており、 管径の太いものほど ( ① 急勾配とする ・ ② 緩勾配にすることができる)。

排水立て管は、(①どの階においても、最下階の最も大きな排水負荷を負担する部分の管径と、 同一管径で・②下流にいくほど管径が大きくなってゆく「たけのこ配管」とし) なければならない。

雨水排水立て管の途中に通気管を連結 ( ①してよい・②してはならない)。

排水管の管径は最小30mmとし、各衛生器具に接続するトラップの口径より(①小さくしてはならない・②小さくしてもよい)。

封水深とは ディップとウエアの垂直距離をいい、(①トラップ口径の大小に関係なく、 50mm以上100mm以下とする・②トラップロ径により異なり、大きいほど深くする)。

中高層ビルにおいて、起こりやすい破封は、(①自己サイホン・②誘導サイホン)による吸出し 跳ね出し作用で、上階から大量の排水が立て管を流下するとき、 局所的に管内の空気圧に高低が生じることによる。

雨水排水管を他の汚水排水系統に合流させる場合には、(①トラップます・②インバートます)を設置する。

ループ通気方式は、排水横枝管に接続された (①個別・②複数)の 衛生器具のトラップを保護する目的で設ける。

ループ通気管の立ち上げは、同一排水管が接続する最高位置の衛生器具の( ① あふれ縁・②トラップ)より150mm以上立ち上げて通気立て管に接続する。

ループ通気管の横走り管は、水滴などによって通気管が閉塞されないように、通気立て管に向かって 1/100程度の (①上り勾配・②下り勾配)とする。

各個通気管は各トラップの (①上流・②下流)側の排水横枝管から立ち上げる。

1階の排水系統と2階以上の排水系統は、 (①合流させ同一系統・②分流とし別系統)で排水するほうが望ましい。

雨水ますは、 雨水中に混在する泥などが配管内に流れ込まないようにするために、 (①100mm 程度・②150mm以上)の泥だまりを設ける。

循環ポンプを設置し強制的にお湯を循環させる方式を強制循環方式といい、一般に、 循環ポンプは、貯湯檜近傍の (①給湯管・②返湯管) に設置する。

給湯設備配管において水中溶存気体(空気) は、 圧力が低いほど、温度が高いほど、分離しやすい｡ そのため、 脱気装置は、 給湯管の (①最頂部・②最低部)に設置する。

ホテルのように、短時間でお湯が出ることを要求される場合や病院などのように使用個所が多く、給湯箇所が建物全体に配される場合などには、 (①二管式(複管・循環式)・②単管式)が採用される場合が多い。

ガス事業法で低圧は、(①0.1Mpa・②1Mpa) 未満とし、 一般住宅等には、(③低圧・④高圧) で供給されている。

コンロなどの開放式ガス機器を調理室に設置する場合、 原則として、換気扇と給気口を設ける必要が (①ある・②ない)。

密閉式ガス機器の強制給排気式は、自然給排気式に比べ耐風性に (①優れ・②劣り)、高層住宅に (③設置できる・④設置出来ない)。

水噴霧消火設備や泡消火設備は、 油火災の消火に (①適している・②適していない)。

不活性ガス消火設備は、 電気火災の消火に (①適している・②適していない)。

泡消火栓設備は、窒息効果と冷却効果により消火する。水だけでは消火困難な (①駐車場・②電気室) などに適する。

連結送水管と連結散水管は、消火水源を(①建物内に設け・②消防ポンプ車からの送水によって) 消火を行う公設消防隊専用設備である。

連結送水管は、地下階を除く階数11以上の建物に設置する連結送水管については、放水口は (①単口・②双口)とし、 放水器具を格納した箱を付属する。

スプリンクラー設備は、主に(①初期消火する・②消防隊が使用する) ために設置する。

閉鎖型スプリンクラー設備には、湿式・乾式・予作動式の三種類があり、(①湿式・②予作動式)はコンピュータ室などに採用される。

(①屋内消火栓設備・②屋外消火栓設備) は、比較的大きな建物の1階及び2階の火災の消火の目的で設置される。

屋内消火栓設備は、(①消防隊が現場に到着して使用する・②消防隊が到着する前の初期消火用で、建物内の在館者が使用する) 設備である。