AとはBの経済ブロックで1932年にCで開催されたB連邦の経済会議でDが導入されたことで成立

国家の経済への介入は、最小限にすべきだと言う考え方がA政権を縛っていた。しかしBはCと言う合言葉のもと、農業調整法やDによる大規模公共事業などの政策を次々と打ち出した Bはラテンアメリカ諸国にEを標榜して干渉しない姿勢 また、Fのラジオによる国民へのなげかけは絶大な支持

スターリン（一国社会主義論）がA（世界革命論）を退け指導者に

1922年のAでソ連はBと国交回復、続いて、イギリス、フランス、日本もCを結び、占領していた北樺太から撤兵した。

ソ連のAにより工業生産量は急速に増大し、ドイツや日本などBを部分的に取り入れる国も現れた

ヒトラーはAを共産主義者の陰謀として、共産党を弾圧→Bでヒトラーに独裁的権限を与え、ナチ党以外の政党を禁止

ベルサイユ条約の軍備制限条項を破棄してA、1936年にBの非武装地帯に駐留して、ロカルノ条約を破棄

Aの率いるイタリアはエチオピアに侵攻し併合 →国際連盟は経済制裁を宣言するが、イギリスフランスは実質的な措置取らず

Aの成立:フランスで反ファシズム気運が盛り上がり、1936年には社会党中心とする左派勢力がファシズムを目標に協力体制に構築

スペインでは、保守勢力を率いる軍人Aがスペイン内戦を起こした

ドイツはAとBを併合した Cをとるイギリス・フランスがDでB併合を認めると今度はスロヴァキアを独立させてドイツの支配下におき、チェコを保護領化

Aは中国の関税、自主権回復を支持するなど、協調外交を進めた（B） 一方Cからの回復や震災手形の処理が進まず、大財閥が拡大

大蔵大臣の失言で、銀行の危機的な状況が明らかになり、銀行に預金者が殺到して、銀行は営業を停止する事態となったA B内閣はCを行ったが、世界恐慌の影響で輸出が大幅に減少し、深刻な不況となったD BはEを締結すると、天皇の統帥権を干犯したとして批判した（F）

A内閣はBを発して日本銀行から巨額の救済融資を行って恐慌を沈めた Cを改正し、最高刑を死刑にした 3度にわたるDを実施する 関東軍はA内閣の外交を満州の軍事指導者Eを暗殺→満州某重大事件と伝わり、昭和天皇の不満を受けて辞任

関東軍の石原莞爾らは南満州鉄道の線路を爆破し（A）、関東軍が満州全域を占領した（B）

首都:新京とし、清の最後の皇帝Aを執政としてBを建国 五族協和を掲げるが実際は日本のC

五・一五事件で青年将校たちが首相の犬養毅を暗殺→事件後A内閣はBに調印して満洲国を承認 満州国は認められないとするCの報告書に基づく日本への勧告案が国際連盟の総会で採決されたため、日本は国際連盟脱退

A大蔵大臣は ・Bを行い円安を利用して輸出を促進した ・朝鮮や満州国における重化学工業の振興 　→新興財閥の出現 政府はCも推進したが農村経済の停滞は続く →満州国への農業移民が奨励される

美濃部達吉の天皇機関説が批判される →岡田啓介内閣はAを出した 皇道派と統制派の対立が生じ、皇道派がクーデタをおこし（B）、C・斎藤実らを殺害

A内閣はBを締結し、共産主義に対抗 のちにイタリアが加入してCとなった

塘沽停戦協定が結ばれたが、日本の陸軍はAを進めた。 これに対して毛沢東が率いるBを中心に抗日の動きが強まった 抗日よりB撲滅を優先していたCが西安でDに監禁され抗日のためBとの妥協に応じる（E） のちに第2次国共合作に発展

近衛文麿内閣はAを開始して日中戦争を「聖戦」と意義づけ、企画院を設置するなどBも開始した 戦時の経済や言論に対する政府の大幅な裁量権を認めるCを制定した 蒋介石政権との和平交渉に挫折した日本は新日政権を作ることをねらいDを発し、南京にEを成立させたものの失敗

近衛文麿を中心としたAが始まるとほぼ全政党が解党してこの運動に参加した 近衛首相を総裁としてBが結成された 小学校がCに改組され 植民地でも住民を戦争に協力させるためD

フランスがドイツに降伏し、ドイツがフランス北部を占領し残りはペタンを首班とするAが成立 ファシズム諸国の占領地域ではBと呼ばれる抵抗運動が繰り広げられた フランクリン＝ローズヴェルトとCがDを発表

ソ連はアメリカのAにも助けられBでは半年に及ぶ激戦の末に赤軍が勝利し、独ソ戦はソ連が優勢 スターリンはCを解散してイギリス・アメリカとの協力体制を構築

A会談［B、C、Dが参加］ 対日戦の基本方針が決められた E会談を受けて連合国軍が北フランスのFに上陸した。Gが政権の座についた。 H会談［B、C、Iが参加］ ソ連の対日参戦への合意と引き換えにアメリカは南樺太と千島列島をソ連が領有することを認めた

アメリカを中心に整えられた制度の全体をAと呼び、Aのもと収支が悪化した国の援助のため国際通貨基金（B）やIBRDがつくられ、貿易の自由化を進めるため、関税及び貿易に関する一般協定（C）が締結された

共産主義勢力の伸張を防ぐため、アメリカはソ連勢力の「封じ込め」政策（A）を宣言し、ヨーロッパ経済復興援助計画（B）を発表した

ソ連は国際共産党組織であるAをつくり、自陣営の引き締めをはかった 東ヨーロッパ諸国ではBという名称のもと形式上は複数政党制だが、実際は共産主義政党が独裁体制を確立しソ連と同様

ソ連はマーシャル＝プランとブレトン＝ウッズ体制に対抗して東ヨーロッパ諸国とともに経済相互援助会議（A）をつくり、社会主義諸国間だけの経済協力体制を築いた

毛沢東はAの成立を宣言した。蒋介石の率いる国民政府はBに逃れて中華民国政府を維持した AはCを結び社会主義陣営に属す姿勢を示した 李承晩を大統領とするD 金日成を首相とするEが成立した

インドネシアは独立を宣言しAが大統領 ビルマはBの指導のもとイギリスから独立し、社会主義を志向した政策をとった

ベトナムではAがベトナム民主共和国の成立を宣言したがフランスは独立を認めずバオダイを元首としたベトナム国を南部に発足させて交戦したB しかしフランスはCで敗北し、Dを結んで撤退 Dの調印を拒否したアメリカはEを結成し、東南アジアでの共産主義勢力の拡大に対抗した アメリカに支援されたFがバオダイを追放 ベトナム共和国樹立 フランスの支配下にあったカンボジアとラオスは独立を果たした。カンボジアは国王Gのもとで中立政策を進めた

イギリスの植民地であったインドは独立にあたってパキスタンの分離独立を求める全インド＝ムスリム連盟のAと統一インドを主張するBが対立した Cが制定されるとインド連邦とパキスタンとに分離して独立 インド連邦ではDが初代首相となった

セイロンはイギリス連邦内の自治領として独立した。ヒンドゥー教徒のAは抑圧、仏教徒のBは優遇された。新憲法を制定してCとなった

イランはイギリス軍とソ連軍が進駐して親ドイツの国王Aは退位した 戦後イギリス系石油会社に対する批判が強まりBは石油国有化を実現 国際石油資本がイラン産の石油をボイコットしたこと、またイギリス・アメリカの支持を受けた国王CのクーデタによりBは失脚して民族運動は挫折 Cは国際石油資本と利益を共有しながら、冷戦の中でDの支援のもと軍事大国へ

Aではアラブ人とユダヤ人との対立が激化し、イギリスは問題を国連に付託した 国連は分割する決議を行い翌年イギリスが撤退するとBはCの建国を宣言した AをめぐりCとアラブ諸国の間にDがおこった。

経済機構の民主化としてはAがおこなわれ、巨大独占企業を分割するためBが制定され、さらに再形成を防ぐためCも制定

Aにより農地改革が実施され、安価で小作農に売り渡された。

物資不足や戦後処理のための通貨増発などにより急激なインフレが発生したため政府はAを出すなどしてインフレの抑制に努める一方、鉄鋼・石炭など産業復興に必要な分野に資金と資材を優先的に配分するBを導入した →復興金融金庫からの融資拡大によりインフレの抑制にはつながらず（復金インフレ）

新憲法施行による総選挙で第一党になった日本社会党のAが中道連立内閣を組織した。その後芦田均内閣を経て民主自由党のBが続いた

アメリカは資本主義陣営の防波堤とするため経済復興優先に転換 ドッジの勧告による超均衡予算と1ドルA円のBの設定により日本は国際経済に復帰した（C）

GHQによって共産主義の公職追放（A）がおこなわれた。

自由党などの保守系の政党は、早期の独立回復のためには、西側諸国だけとの講和でも良いとした（A）が、日本共産党などは東側諸国を含むすべての国と講和すべきだとした（B） Cは条約批准をめぐり党内対立が生じAとBに分裂

A首相が講和会議の全権として参加し9月8日にBの締結で日本の独立が認められた。 (中華民国・中華人民共和国は会議に招かれず) ○日本はCの独立、D・南樺太・千島列島の放棄、E・小笠原諸島のアメリカへのFを容認 ○Gの判決を受け入れる ○条約締結国に対するHを放棄 ○連合国軍の撤退 日本への巨額賠償請求は課されず。 Iなど3カ国は調印せず

サンフランシスコ平和条約と同じ日にAが締結され、アメリカは日本に駐留させた軍隊をBの安全保障と外国によるCの鎮圧に使用するとした。アメリカ軍駐留の細目についてはDによって定められEでの批准の必要のない形式

アメリカを中心とする資本主義陣営は ・西ヨーロッパ諸国とともにAを設立 ・南北アメリカ大陸の諸国によるB ・東南アジアで共産主義の拡大を阻止するC ・中東における軍事同盟としてDを結成

ソ連を中心とする社会主義陣営はAを結成した

アメリカ社会では上議員Aが中止となって左翼運動や共産主義者を攻撃するBの嵐が吹き荒れた

軍需産業と軍部、政府機構の一部が一体化したAはアメリカの政治に影響力を持った 黒人差別に批判的な目が向けられ、学校教育における人種差別を憲法違反とする最高裁判決→Bにつながる

ソ連の共産党第一書記のAは資本主義諸国との平和共存の立場を明確にし、アメリカ・イギリス・フランスの指導者と Bで4巨頭会談をおこなった。Aがスターリン批判を行い同年にCも解散。 Dのボズナニなどで反ソ暴動がおこった。 Eでは首相のナジがワルシャワ条約機構からの脱退を打ち出したがソ連軍が処刑 中国ではFがスターリンと似た独裁政治をしていたため、中ソ関係は悪化

ソ連は人類初のAの打ち上げに成功しBが最初の宇宙飛行を実現

イギリスではA率いる労働党がチャーチル率いる保守党を破り「B」というスローガンのもと福祉国家として発展 フランスではCが発足した。

戦後の西ヨーロッパでは、マーシャル＝プランの受け皿としてAがつくられ、同年にはより積極的な経済協力の試みとしてBがつくられた。 フランスの外務大臣、シューマンの提案で石炭業鉄鋼業の共同管理を目的とするCが発足。 Cの6カ国によってDが成立し、同時にアメリカとソ連に対抗して、原子力開発を共同で進めるためEも設立 CとDとEが統一されてFが誕生した

西ドイツではAの長期政権のもとで「経済の軌跡」と呼ばれるほど成果を上げた ヨーロッパ経済共同体に加わらなかったイギリスは対抗してBを結成したが、結局ヨーロッパ共同体に加盟

フランスでは政権に復帰したAが新憲法を制定して、大統領が強力な権限を持つBを新たに成立させ、自立性を取り戻すことを目指した

AとBが会談し、Cを発表した。これらを受けインドネシアのバンドンでDが開催され29カ国の代表が参加 DではCを発展させEが打ち出された ユーゴスラヴィアのティトー大統領の呼びかけでFが開催された これらの非同盟諸国を総称してGという

インドとパキスタンの間でカシミール地方の帰属をめぐってAが発生し、インドと中国はBをめぐり関係が悪化して両国の間でもカシミール地方をめぐってCがおきた。 東パキスタンの独立にインドが支援し第3次Aが発生し、勝利したためDとして独立

ガーナはAを指導者として独立した。1960年には新たに17の独立国がアフリカに誕生したことからBと呼ばれる アフリカ諸国首脳会議が開催されてCが結成され、連帯と発展、植民地主義の克服を目指すことになった。 かつて人工的に設けた国境線は民族を分断していたため内戦が多く、鉱物資源をめぐってコンゴ動乱

エジプトではAらがBを起こし、イギリス軍のC地帯から撤退を実現してようやく完全な独立。 Aは第三世界の有力な指導者となりDの建設を推進した。エジプトはDの国有化を宣言したことに対してイギリス・フランス・イスラエルが出兵し、Eが始まった

第3次中東戦争は6日でエジプトの大敗に終わり、Aがイェルサレムを含むヨルダン川西岸やガザ地区を占領した Aに対する武装闘争を率いていたアラファトがBの議長となって運動を指導 BはCの正式加盟国となった

ラテンアメリカ諸国は第二次世界大戦後もアメリカの強い影響下に置かれAが締結されて相互の軍事的支援が約束された。また、Bが開催され、Cの結成が合意された。 キューバではDやゲバラを指導者として革命が起こり親米的なE政権が倒れ、農地改革を行う キューバはFとの関係を密接にし、アメリカはGを実施した

吉田茂内閣は労働運動や社会運動をおさえるためAを成立させた。またアメリカと Bを締結し 自衛隊を発足させた→革新勢力は「C」としてとらえ反対運動

Aが日ソ共同宣言に調印 Bが新安保条約 Cが政経分離のもと日中間のLT貿易、国民所得倍増計画 Dがアメリカのベトナム戦争を支援と非核三原則・沖縄返還、日韓基本条約 Eが日中共同声明