需要曲線と供給曲線が交わる点の価格を(①)という。通常は価格がこれよりも高いと需給は(②)の状態にあり、価格がこの交点の価格よりも低い時は需給は(③)の状態にある。

同じ商品が場所によって価格に大きなばらつきがあるとき、価格の安いところから高い所に商品が流れることによって価格は均一化の方向に向かう。これを(①)の法則という。

生産量が増えると価格が大幅に下がって生産者がかえって損をする現象を(①)と呼ぶ。こうした現象が起こるのは需要が価格に対して(②)な場合である。

需要に影響を及ぼす変数のうち、とりあえず分析の対象外におき、あらかじめ与えられたものと考える変数を(①)といい、価格のように需要とともに分析の対象となるような変数を(②)という。前者の変数が動いた時は、需要曲線は(③)し、後者が動いたときは需要曲線上を動く。

需要曲線は価格に対する需要量の反応を示していると同時に、消費量に対する消費者の(①)をも表している。

消費者余剰とは、消費者がその財をある価格のもとで自分の満足度を最大化するまで需要した時の満足度を(①)で評価したものである。

生産にかかる費用金額のことを(①)という。これを生産量で割って単位当たりの費用にしたものを(②)といい、また、生産量を追加的に増やしたことに伴う費用の追加分を(③)という。

完全競争的な行動をとる生産者にとっては、価格が(①)に等しくなるところまで供給すれば利潤最大化が実現出来る。

企業の収入から可変費用を引いたものを(①)という。これに対して、企業の収入から総費用を引いたものを(②)という。

完全競争の市場均衡下では生産者の(①)と消費者の(②)が等しくなる。

過剰生産の市場では、(①)が消費者の限界的評価よりも大きくなっている。

独占的な供給者は、競争圧力にさらされていないので組織内にさまざまなむだを抱えている。こうした現象を(③)という。

独占企業の設定する価格は(①)に等しくなり、それは通常、(②)よりも高くなっている。独占企業の直面する需要曲線の(③)が小さくなるほど、独占企業の設定する価格は高くなる。

独占企業が行う供給量は、本来の社会的に望ましい水準よりは(①)になっている。これは、独占企業の供給量のところで、価格が(②)よりも高くなっていることに関連している。

異なった市場で別の価格を設定することができる独占的供給者は、需要の価格弾力性の大きな市場でより(①)価格を設定する

(①)は、1国内におけるすべての産業の付加価値を足し合わせたものであり、それはまた、(②)の和に等しいとともに、消費、投資、(③)、純輸出の和にも等しくなっている。もしこの経済の、海外との要素所得のやりとりがネットでプラスであれば(④)はそれよりさらに大きくなっている。

各国の経済の豊かさを測るためのもっとも単純な方法は、その国の(①)をとることである。ただ、この数値で国の豊かさを測ることには注意が必要である。それは途上国ほど(②)が低いからである。

マクロ経済を支出サイドから見るとき、通常は、(①)、(②)、(③)、(④)の四つの部門を考える。

(①)、資本、土地など、マクロ経済の供給サイドを考えるときに重要なものを(②)と呼ぶ。これらの成長率にその所得シェアをらかけたものを足し合わせることによって、その国の(③)を求めることができる。この式を(④)と呼ぶ。

GDPやGNPの成長は、その支出項目である(①)、投資、政府支出、(②)などの成長率の加重平均をとることである程度予測できる。このとき、たとえば、投資の伸び率に投資のシェアをかけたものを、投資の(③)と呼ぶ。

(①)が大きな経済では、所得の増加に対する消費の伸びが大きくなるので、(②)が大きくなる。

公共投資が行われると、それは需要の増大を通じて、(①)を拡大させる。そしてそれによって生み出された(②)は国民に分配され、追加的な(③)の増加を生み出す。これが(④)のメカニズムなのである。

消費を所得の関数として表わしたものを(①)と呼ぶ。これをグラフに描いたときの曲線の傾きは(②)になっている。いま投資と政府支出がなく、また海外部門を考えないとすると、この曲線と45度線の交点がマクロ経済の均衡となつている。この点では、生産、所得、そして(③)が一致している。

GDPはつねに消費、投資、政府支出、そして(①)を足したものに等しくなっている。このようにつねに成立する関係を式に表わしたものを(②)という。これに対して、乗数理論の背後にある考え方は、この式を(③)と読み替えて、均衡が成立するようなGDPこ水準を求める形になっている。