問題一覧
1
間1)ヘンダーソン看護論における14の基本的要素で誤っているものはどれか。 1. 呼吸 2. 伝達 3. 仕事 4. 性一生殖
④
2
問2)国際機関の組み合わせで誤っているものはどれか。 1. FOA-国連食糧農業機関 2. ODA-政府開発援助 3. WHO-世界保健機構 4. JICA-国際協力機構
①
3
問3)国際障害分類(WHO、1980)による表現で誤っているものはどれか。 1. 社会的不利 2. 活動制限 3. 機能障害 4. 能力障害
②
4
問4) 次の組み合わせで誤っているものはどれか。 1. 医療制度改革-在院日数の短縮化 2. 帰納的研究-仮説を検証 3. 特定機能病院-高度医療の提供 4. 一次予防-健康増進
②
5
問5) 次の組み合わせで誤っているものはどれか。 1. ノーマライゼーション-共生社会 2. OJT-現場教育 3. 放射線被爆-100ミリシーベルト未満/5年 4. インフォーマルサポート-公的サービス
④
6
問6) 看取りの援助で誤っているものはどれか。 1. キュブラー=ロスの死の受容の第3段階は、「取り引き」である。 2. グリーフケアは、残された人が悲嘆から回復していく手だすけをすることである。 3. 高齢者の死亡場所は多様化している。 4. 死の三徴候は、呼吸機能・循環機能・小脳機能の停止を意味する。
④
7
7) 療養生活の環境について誤っているものはどれか。 1. 日本工業規格によると、患者の病室は、200~300ルクス程度が目安となる。 2. 湿度は絶対湿度と相対湿度に分類され、単に湿度というときは、相対湿度をさす。 3. 認知症の患者のプライバシーの保持については細やかな配慮が必要である。 4. 医療法施行規則により病室の床面積は、患者一人につき6.4mと定められている。
①
8
問8)失禁について正しい組み合わせはどれか。 1. 機能性尿失禁―認知症 2. 切迫性尿失禁―骨盤底筋の筋力低下 3. 反射性尿失禁―脳血管疾患 4. 腹圧性尿失禁―脊髄損傷
①
9
間9)良肢位について誤っているものはどれか。 1. 前腕回内・回外中間位 2. 肘関節屈曲 90度 3. 手関節・背屈0度 4. 足関節背屈・底屈0度
③
10
問10) 次の項目で誤っているものはどれか。 1. クリティカルシンキングとは、論理的で偏りのない思考である。 2. ヘルスプロモーションの考え方は時代とともに変化している。 3. アドボカシーとは、個人やグループが力を発揮していくことである。 4. リフレクションは、看酸師に必要な考え方のプロセスである
③
11
間11) 乳幼児の発達で誤っているものはどれか。 1. 追視が確認できるのは5か月以降である。 2. 10か月頃になると、指で小さいものをつかむことができる。 3. 1歳6か月頃になると、独歩ができる。 4. 3歳頃になると、自分の名前が言えるようになる。
①
12
12)乳幼児期の栄養について正しいものはどれか。 1. 離乳の開始は生後3~4か月頃が適当である。 2. 離乳の開始時期は、母乳やミルクの量を除々に減らしていく。 3. 離乳の開始はアレルギーの少ない果物から始める。 4. 生後7〜8か月頃には、舌でつぶせる固さで、1日2回食が目安である。
④
13
問13) 子ども虐待による死亡事例等の検証結果等について(平成28年度統計)で誤っているものはどれか。 1. 心中以外の虐待死事例で死亡した子どもの年齢は、0歳が最も多い。 2. 心中以外の虐待死の原因は、ネグレクトが最も多い。 3. 心中以外の虐待死事例において、主たる加害者は「実母」が最も多い。 4. 心中以外の虐待死事例は40件を超えている。
②
14
間14)予防接種について誤っているものはどれか。 1. 水痘は2回接種が必要である。 2. BCCの定期接種年齢は1歳未満である。 3. 平成28年からB型肝炎が定期接種となった。 4. 日本脳炎は生ワクチンである。
④
15
問15) 平成28年の母子保健統計について誤っているものはどれか。 1. 出生率は7.8(人口千対)である。 2. 乳児死亡の原因で最も多いのは先天奇形、変形及び染色体異常である。 3. 妊産・死亡率は前年より低下している。 4. 不慮の事故による死亡で、1~4歳に最も多かった原因は窒息である。
④
16
間16) 母子保健法について、誤っているものはどれか。 1. 妊娠の届出 2. 新生児の訪問指導 3. 育成医療の給付 4. 低出生体重児の届出
③
17
問17) 妊娠中の健康管理について誤っているものはどれか。 1. 葉酸は妊娠前から妊娠初期の摂取が重要である。 2. プロゲステロンの影響で便秘しやすい。 3. 妊娠22週以降には毎月2回以上妊・健康診査を受ける。 4. 食事のエネルギーは妊娠末期の付加量が最も多い。
③
18
問18)母子保健関係法規についての組み合わせで誤っているものはどれか。 1. 児童福祉法―療育の給付 2. 生活保護法―出産扶助 3. 母子保健法―育児時間 4. 戸籍法―出生届
③
19
問19) 特定健康診査について、誤っているものはどれか。 1. 実施主体は医療保険者である。 2. HDLコレステロールは必須の健診項目である。 3. 血色素量検査は医師の判断で実施される。 4. 健康増進法に基づき実施されている。
④
20
問20)わが国の健康づくり対策についての組み合わせで誤っているものはどれか。 ① 第1次国民健康づくり対策―感染症の减少 ② 第2次国民健康づくり対策―運動習慣の普及 ③ 第3次国民健康づくり対策―健康寿命の延伸 ④ 第4次国民健康づくり対策―健康格差の縮小
①
21
21)がん対策について誤っているものはどれか。 1. 平成20年にがん対策基本法が成立した。 2. 第3期がん対策推進基本計画が策定されている。 3. がん対策推進基本計画の重点課題に、がん登録の推進があげられている。 4. がん検診の精度管理の指標に要精検率がある。
①
22
間22) 平成28年の死亡統計について、誤っているものはどれか。 1. 胃がんによる死亡率は低下傾向である。 2. 女性のがんの死亡数が最も多いのは乳がんである。 3. 脳血管疾患の中で最も死亡率が高いのは脳梗塞である。 4. わが国の死因の第3位は肺炎によるものである。
②
23
問23)生活習慣病に含まれない疾患はどれか。 1. 痛風 2. 貧血 3. 肺線維症 4. 歯周病
②
24
間24) メタボリックシンドロームについて誤っているものはどれか。 1. 内臓脂肪が蓄積すると糖代謝異常を起こす。 2. メタボリックシンドローム該当者は男性のほうが多い。 3. メタボリックシンドローム該当者は必ず特定保健指導を受けなければならない。 4. 腹囲基準は内臓脂肪面積100㎠以上に相当するものとして定められた。
③
25
問25) スキャモンの発育型の分類でないものはどれか。 1. リンパ型 2. 発達型 3. 一般型 4. 生殖型
②
26
間26) 平成28年国民生活基礎調査において要介護者等の介護が必要となった主な原因について正しいものはどれか。 1. 要支援者の原因の第1位は脳血管疾患(脳卒中)である。 2. 要介護者の原因の第1位は認知症である。 3. 要介護者の約4人に1人は脳血管疾患(脳卒中)が原因で介護が必要となっている。 4. 要支援者の約4人に1人は骨折・転倒が原因で介護が必要となっている。
②
27
間27) 平成28年度高齢者虐待防止法に基づく対応状況等に関する調査結果で誤っているものはどれか。 1. 養護者による虐待の虐待判断件数は前年度より増加している。 2. 養介護施設従事者等による虐待の虐待判断件数は前年度より増加している。 3. 養護者による虐待の「相談・通報者」は警察が最も多い。 4. 彼虐待高齢者に認知症がある場合、「介護等放棄」を受ける割合が高い。
③
28
問28) 介護保険制度で定める特定疾病でないものはどれか。 1. 関節リウマチ 2. 脊柱管狹窄症 3. 狭心症 4. 骨折を伴う骨粗鬆症
③
29
間29)地域包括ケアシステムについて誤っているものはどれか。 1. 日常生活圏域は中学校区を想定している。 2. 医療・介護・住まい・生活支援・認知症者の見守りが一体的に提供されることをめざして いる。 3.地域包括ケアシステムの構築には住民の力が必要である。 4. 地域包括ケアシステムの構築には地域包括支援センターが重要な役割を担う。
②
30
問30) 認知症について誤っているものはどれか。 1. 認知症の人の数は平成24年で約700万人、高齢者の約5人に1人と推計されている。 2. 軽度認知障害の人は平成24年で約400万人と推計されている。 3. 以前は「痴呆」という用語が使われていた。 4. 認知症を引き起こす病気のうち最も多いものはアルツハイマー病である。
①
31
問31)日本の高齢化の状況について正しいものはどれか。 1. 平成28年9月現在の100歳以上の高齢者数は約12,000人である。 2. 65歳以上人口が総人口に占める割合(高齢化率)7%を超えると高齢社会といわれる。 3. 2025 年には第2次ベビーブーム世代のすべてが後期高齢者となる。 4. 平成28年10月1日現在の高齢化率は27.3%である。
④
32
問32)障害高齢者の日常生活自立度(寝たきり度)でランクAはどのような状態のことか。 1. 日中ベッド上で過ごし、排泄、食事、着替えにおいて介助を要する。 2. 屋内での生活は概ね自立しているが、介助なしには外出しない。 3. 何らかの障害等を有するが、日常生活はほぼ自立しており独力で外出する。 4. 屋内での生活は何らかの介助を要し、日中もベッド上での生活が主体であるが座位を保つ。
②
33
問33) オタワ憲章で示されたヘルスプロモーションの5つの具体的活動方法でないものはどれか。 1. 個人の技術の開発 2. ヘルスサービスの方向転換 3. 自助と自己決定の精神 4. 地域活動の強化
③
34
問34) 有病率と罹患率について正しいものはどれか。 1. 有病率とは、ある集団におけるその疾患の発生率である。 2. 罹患率とは、ある時点において、集団内でその疾患にかかっている人の割合である。 3. 有病期間が短い疾患では、有病率は高くなりやすい。 4. 罹患率は疾患の発生状況をみるものであり、すでに患者になっていた人の数は含まれない。
④
35
問35)2015年までに達成すべき国連のミレニアム開発目標(MDGs)でないものはどれか。 1. 健康寿命の延伸 2. 極度の貧困と飢餓の撲滅 3. 乳幼児死亡率の削減 4. HIV/エイズ、マラリア、その他の疾病の薬延防止
①
36
間36) 身長160cm、体重72kgの人のBMIはどれか。(小数点以下第2位を四捨五 入) 1. 32.4 2. 25.0 3. 22.2 4. 28.1
④
37
問37) 健康寿命について誤っているものはどれか。 1. 健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間のことである。 2. 平成25年の健康寿命は女性のほうが男性よりも長い。 3. 平成25年の健康寿命の最も長い都道府県は長野県である。 4. 平成22年の健康寿命と比べて平成25年の健康寿命は男女とも増加している。
③
38
問38) ハイリスクアプローチはどれか。 1. 地域の高齢者のつどいで転倒予防について講義する。 2. 血糖値の高い人に食事指導をおこなう。 3. 子育て広場で事故予防について講演する。 4. 老人クラブで体力測定を実施する。
②
39
問39)高齢者保健福祉に関する法制度の変遷について誤っているものはどれか。 1. 1963年「老人保健法」制定 2. 1989 年「高齢者保健福祉推進十か年戦路(ゴールドプラン)」策定 3. 1994年「新・高齢者保健福祉推進十か年戦路(新ゴールドプラン)」策定 4. 2000年「介護保険法」施行
①
40
間40)公衆衛生の歴史について誤っているものはどれか。 1. 日本の保健師の最初の身分法である保健・規則は1941年に制定された。 2. 日本では、1937年地域保健法が制定され、健康指導相談の機関として保健所が設置された。 3. イギリスのチャドウィックは、通称「サニタリーレポート」を刊行して貧困に苦しむ労働者の実態を報告した。 4. アメリカのウインスローが1920 年に発表した公衆衛生の定義は現在も広く用いられている。
②
41
間41)感染症に関する内容で誤っているものはどれか。 1. 風疹の潜伏期間は1週間〜2週間である。 2. 肺炎球菌の予防接種で使用するワクチンは不活化ワクチンである。 3. 鳥インフルエンザ(H5N1)は検疫感染症である。 4. ノロウイルスの消毒には次亜塩素酸ナトリウムが有効である。
①
42
間42) 次の組み合わせで正しいものはどれか。 1. A型肝炎ウイルスーインターフェロン治療医療費助成制度 2. B型肝炎ウイルスー妊婦 HBs 抗原檢查の公費負担 3. C型肝炎ウイルスー水系感染 4. E型肝炎ウイルスー針刺し事故や血液透析での感染
②
43
問43) 次の感染症のうち、再興感染症でないものはどれか。 1. エボラ出血熱 2. マラリア 3. デング熱 4. 結核
①
44
間44)日本の難病対策の5本の柱とされるもので観っているものはどれか。 1. 調査研究の推進 2. 緩和ケアの推進 3. QOLの向上を目指した福祉施策の推進 4. 医療施設の整備
②
45
間45) 全身性エリテマトーデスについて正しいものはどれか。 1. 日常生活を安静に過ごすよう心掛ける。 2. 筋肉痛、関節痛がみられ筋破壊を伴うこともある。 3. 根治治療には副腎皮質ステロイド剤の投与が有効である。 4. ストレスは増悪因子のひとつである。
④
46
問46) 次の疾患についての説明で誤っているものはどれか。 1. 潰瘍性大腸炎は寛解と増悪を繰り返し完全治癒には至らない。 2. 筋萎縮性側索硬化症の好発時期は30代から40代の壮年期である。 3. 脊髄小脳変性症は運動失調を主な症状とする神経疾患である。 4. パーキンソン病では初発症状は振戦が最も多く、次に動作の拙劣さが続く。
②
47
問47) 精神保健及び精神障害者福祉に関する法律に基づく入院形態で正しい組み合わせはどれか。 1. 任意入院―精神保健指定が必要と認めれば、48時間以内の入院制限が可能である。 2. 医療保護入院―本人と家族等の同意が必要である。 3. 応急入院―入院期間は72時間以内である。 4. 措置入院―入院権限は精神科病院管理者にある。
③
48
問48) 精神障害者保健福祉手帳について誤っているものはどれか。 1. 根拠法は精神保健及び精神障害者福祉に関する法律である。 2. 1~5級の5区分である。 3. 2年ごとの更新が必要である。 4. 申請窓口は市町村で都道府県知事に申請をする。
②
49
問49) 厚生労働省平成28年人口動態統計と警視庁平成28年中における自殺の概要から 誤っているものはどれか。 1. 自殺による死亡総数は3万人を超えている。 2. 自殺の原因、動機として最も多いのは健康問題である。 3. 自殺による死亡数は女性より男性の方が多い。 4. 主要先進7か国の中で、日本の自殺死亡率は最も高い。
①
50
間50)障害者総合支援法について誤っているものはどれか。 1. 応能負担が原則である。 2. 地域相談支援とは地域移行支援、地域定着支援の事である。 3. 対象に難病患者は含まれない。 4. 就労継続支援には雇用型と非雇用型がある。
③