年間を通じて変動負荷を少なくするため、電力の供給を主体とした電主熱従運転、ベースロードを負担し最大容量で長時間運転できるようにする。 発電機停止時の影響を回避するため、熱源機器は最大容量の１００％を見込む。 排熱を有効利用するため、冷房・暖房・給湯・浴槽水の加熱の順にカスケード利用する。 排ガスに含まれるNOxやSOx等の汚染物質を抑制するため、原動機はガスエンジンとする。 排熱利用が少ない時は、高温水がエンジンに戻らないように、冷却器で余剰排熱を放熱する。

ろ過方式は大容量で管理しやすい物理的処理である砂式、または、珪藻土式を採用する。 レジオネラ属菌対策として、消毒には、次亜塩素酸ナトリウムを使用し、ろ過器の入口側に注入する。 循環する配管内の水は全て排水できるようにし、ろ過器周りやヘアキャッチャー周囲は保守スペースを確保し、清掃などがしやすい計画とする。 ろ過装置は、定期的にろ材を洗浄する目的で、逆洗浄回路を設け、週1回以上は逆洗浄を行う。 △ろ過器の能力は、一般に浴槽の湯が1時間に2~3回程度循環する容量で決定する。ただし、気泡浴槽や超音波浴槽では湯が汚れやすいので、循環回数を1時間に3~5回程度に、することが望ましい。 ろ過設備の処理フロー 還水口→ヘアキャッチャー→循環ポンプ→薬液注入装置→ろ過器→熱交換器→吐出口

○一般 周辺環境に留意し、年間日射量が最大となるように方位角及び傾斜角を計画する。 （北緯35度付近では、受照面の方位角度が真南、傾斜角度が30度の場合最大となる。ただし、方位角が真南から±45度以内、傾斜角度が0~30度であれば年間の集熱量はほとんど変わらない。） 太陽電池アレイは併設される煙突やコージェネレーションシステム等の、高温となる設備から離隔する。 アレイの架台は、太陽電池用支持物設計基準の示す強度を確保する。 ○太陽電池 エネルギー変換効率の高い単結晶シリコンを採用する。 単結晶は効率が高く、他種に比べて故障が少ないが高価である。 多結晶は単結晶シリコンに比べて純度が低いため効率が低いが、投資コストを抑えることができる。 ○系統連系 系統を保護するために逆電力継電器、不足周波数継電器などを備える。 関連規定を確認し技術要件について電気事業者と協議を行う。 ○パワコン パワーコンディショナーは高温多湿の屋外等は避け、直射日光が当たらない室内に設置する。 太陽電池アレイの出力容量に合った容量とする。 停電時の自立運転機能の要否を検討する。 系統連系規程などの関係法令に適合した系統連系保護装置を設ける。

○排煙風量 排煙機の能力は120m3/min以上、かつ、防煙区画の床面積1㎡当たり1m3/min以上、2以上の防煙区画に係る場合は、最大床面積1㎡当たり2m3/min以上とする。 ○一般 排煙機の耐熱性能は、吸込み温度が280°Cに達する間に運転に異常がなく、かつ、吸込み温度280°Cの状態で30分以上異常なく運転できるものとする。 排煙ダクトの大きさはダクト内風速が15m/s以下となる様に計画し、高速ダクト仕様の板厚とする。 排煙口の手動開放装置の高さは壁面に取付ける場合は80㎝〜150㎝に計画する。 ○排煙口 排煙口の大きさは吸込み風速が10m/s以下となるように計画する。 排煙口は、防煙区画の各部分から排煙口の一に至る水平距離が30m以下となるように設ける。 天井高が3m以上であるので排煙口は、床面から2.1m以上でかつ、天井高の1/2以上の部分に設ける。 天井高が3m未満であるので、排煙口は天井面または、天井から80㎝以内の壁面でかつ、防煙垂れ壁の下端よりも上部に設ける。 ○排煙機 1つの排煙口の開放により排煙機が自動的に連動させる。 排煙機には予備電源を設け、常用電源が遮断された際は自動的に切り替える。 受け持つ排煙系統の最上部の排煙口よりも高い位置に設置する。 ○排煙ダクト 排煙主ダクトには防火ダンパを設けない。 ○給気口 給気風道を2㎡以上計画し、1㎡以上の給気口を上端が天井高さの1/2未満となる様に設置する。 ○防煙垂れ壁 500m2以内ごとに、防煙壁で区画 防煙垂れ壁を挟んで、自然排煙と機械排煙を隣接させない。 防煙垂れ壁は50㎝以上とする。 ○自然排煙 外壁に床面積の1\50以上の排煙口を設ける。 排煙機の風量計算 排煙機風量[m3/h]＝最大区画面積×2[m3/s]（2室以上）×3,600×1.1（余裕率） 排煙機風量[m3/h]＝最大区画面積×2[m3/min]（2室以上）×60×1.1（余裕率） 排煙機風量は4m3/s以上（付室兼用ロビーは6m3/s以上、地下街は5m3/s以上）

温水浴槽及び冷水浴槽への給水栓（混合水栓）は、逆サイホン作用による逆流等の水質汚染防止のため、吐水口空間を50㎜以上設ける。

○感知器 高2のサニー定位置に（光電2種、差動2種、定温1種） 地上有窓階は差動式スポット型感知器2種 給湯室は誤作動を防止するために定温式スポット型感知器1種 地階、階段、廊下、シャフト、無窓階等は光電式煙感知器2種 アナログ感知器は耐熱ケーブルを用いる。 ○警戒区域 2以上の階に跨らない。 1の警戒区域の面積は600m2以下とする。 1の警戒区域の一辺の長さは50m以下とす。 階段、エレベーターなどは、居室、廊下とは別の警戒区域とする。 ○受信機 管理機能に優れたR型を採用し、防火戸、防排煙、ガス漏れを組み込んだ複合盤とする。 常時人がいる場所、24時間監視可能な室に設置する。 受信機は、消防隊の侵入や避難誘導を行いやすい、避難階の1階に設置する。 副受機を守衛室や警備員室に設ける。 ○音響装置・発信器の計画の要点 地区音響装置は、その階の各部分からの水平距離が25m以内となるように設ける。 発信器は固有の火災信号を手動で発信するもので、その階の各部分からの歩行距離が50m以下となるように設ける。

スプリンクラー設備 地階〜最上階（階段室、SS、便所、電気室等は設置緩和） 屋内消火栓設備 地階〜最上階（補助散水栓により免除可能） 連結送水管設備 3階〜最上階 ※設置基準 地階を除く5階以上で延床面積6,000㎡以上、7階建て以上 連結散水設備 地階（スプリンクラー設備設置により免除可能） ※700㎡以上の合計床面積をもつ地階 不活性ガス消火設備（又は粉末消火設備） 受変電設備室、機械式駐車場、コージェネレーション設備室

○一般 スプリンクラー設備で未警戒となる浴室、便所、階段室等は補助散水詮を設置する。 連結散水設備設置の対象となる地下階もスプリンクラーで代替する。 スプリンクラーポンプはユニット型とし地下消火ポンプ室に設置し、水源水槽は消火ポンプ室床下ピット内に設ける。屋上に消火用補給水槽、各階にアラーム弁室を設置する。 ○ヘッド スプリンクラーヘッドは閉鎖型、開放型に分類され、急速に火災が広がる箇所以外は、閉鎖型湿式とする。 建物用途や構造により定められた水平距離（2.3m）以下になるように配置する。 スプリンクラーヘッドの同時開放個数は10個のため消火水槽は16㎥、ポンプ能力は900L/minとなる。（11階以上の場合は、15個で計算） 散水障害にならない位置とする。 ○設置基準　16項のイ 延べ床面積3,000㎡以上 地階・無窓階の階の床面積1,000㎡以上 4階以上10階以下の階の床面積1,500㎡以上 （2項（キャバレー、遊技場、風営法、カラオケ）、4項（百貨店、マーケット、その他物品販売業を営む店舗又は展示場）は1,000㎡） 11階以上の階は全部 11階以上の階は面積に関わらず全ての建物に設置 基本は6,000㎡以上 以下は3,000㎡以上 百貨店、物品販売、店舗、展示場 特定診療科名（内科、整形外科、リハビリテーション科）以外の病院、有床診療所、有床助産所 以下は全部 特定診療科の病院、診療所 6項のロ（老人ホーム、救護施設、乳児院、障害乳児所、障害者支援施設 地階、無窓階は1,000㎡以上（特定防火対象物） 4-10階は基本、階の床面積1,500㎡以上（特定防火対象物） 以下は1,000㎡以上 2項（キャバレー、ダンスホール、風俗、カラオケ） 百貨店、物品販売、店舗、展示場

○一般 消火栓は1号消火栓とする。 1号消火栓は半径25m（2号は15m）の円で建物各部を包含し、全館を警戒する。 廊下、階段出入り口等の共用部に設置する。 屋内消火栓ポンプはユニット型とし、地下消火ポンプ室に設置し、水源水槽は消火ポンプ室床下ピット内に設ける。屋上にはテスト弁と消火用補給水槽を設け、定期的に点検する。 ○消火栓 屋内消火栓は最大同時使用数が2台のため、消火水槽は5.2㎥以上、ポンプ能力は300L/minとなる。（最大同時使用数（N）は2個とする。）（150L/min×N（2号は70L/min） 設置基準　16項のイ 各階の用途部分による。 今回は少なくとも5,000㎡以上の建物になるため地階、無窓階、4階以上を含め全て設置となる。 基本は700㎡、準耐火構造1,400㎡、耐火構造2,100㎡ 地階、無窓階、4階以上の階 150㎡、準耐火構造300㎡、耐火構造450㎡ 以下は500㎡、準耐火構造1,000㎡、耐火構造1,500㎡ 1項（劇場、映画館、集会場） 地階、無窓階、4階以上の階 100㎡、準耐火構造200㎡、耐火構造300㎡ 以下は1,000㎡、準耐火構造2,000㎡、耐火構造3,000㎡ 事務所、神社、寺院、教会 地階、無窓階、4階以上の階 200㎡、準耐火構造400㎡、耐火構造600㎡

○一般 感知器とは１.５m以上離隔する。 ○大空間の省エネ（大会議室等） 送風機動力を削減するため、変風量単一ダクト方式とし、利用状況や在室人員に応じて風量を制御することで省エネルギー化を図る。 外気負荷の低減を図るため、CO2センサーにより、還気のCO2濃度を測定し、外気導入量を削減する。 外気負荷の低減を図るため、全熱交換器により排気の熱負荷を外気に与える。 空調動力の削減を図るため、自然換気やナイトパージ、外気冷房を取り入れる。 ウォーミングアップ制御により外気の導入を一時停止することで、空調の立ち上がり時間の短縮を図る。 ○大空間の快適性 天井が高く上下温度差を小さくするため、吹出し口の能力やサイズ、位置に配慮し、還気は床面からとる。 均一な気流分布を形成するため、吹出し口と吸込み口を対角に配置する。 ペリメーターゾーンとなる大きな窓面の熱負荷に対応するため線状吹出し口を別系統で設ける。 すきま風の影響を防ぐため、エアバランスをやや正圧に保つ。 耐震性能を向上させるため、配管に防振継手及び機器に防振ゴムを設ける。 静粛性向上のため、静音型の機器や消音ボックスに加え、ダクトや制気口サイズを選定する。 ○浴室、脱衣室の空調設備 エアバランスは、脱衣室の取入れ外気を浴室にパスし、脱衣室側が正圧、浴室側が負圧となるようにする。 浴室からの湿度が漏れ出ないよう、第3種換気とする。 排気系統は、耐食性が要求されるので、ダクトはステンレス鋼板製とし、排風機は塩ビ製とする。 ○レストランの空調設備 臭気への配慮及び厨房とのエアバランス上、十分な換気風量を確保し、厨房に対し正圧になるように計画する。 冷房・暖房ともに気流分布に留意して制気口を計画する。 外壁の窓開口やペリメータ側とインテリア側の客席での熱負荷特性の差に留意し、制御のゾーニングを行う。 ○大空間売り場（スーパー） スキンロードが少なく冷房主体となるため、外気冷房を採用する。 入口がある階は、正圧になるようエアバランスを計画し、すきま風の侵入を防止する。 食品売場は臭気の除去のため、外気量を多めに確保する。

空調機からの発生騒音が給気ダクトから伝搬しないように、空調機の吐出側に消音チャンバー、ダクトの曲がり部分に消音エルボ等を設けて、室内での許容騒音レベルがNC25以下となるようにする。 空調機から振動が固体伝搬しないように、空調機は防振装置を介して設置する。 クロストークが発生しないように、ダクトルートに配慮する。 吹出し口あるいは吸込み口で発生した騒音が大きい場合は、発生音の小さい形式のものにするか、吹出しまたは吸込み風速を下げる。 ダクト全長が長い場合はスプリッタ型消音器等の消音対策を講じる？？

○排水管 汚水と雑排水は合流式とし、厨房排水は個別に排水する。 地上階の排水は自然流下で屋外へ排水する。 地階の排水は排水槽に貯留し、排水ポンプにより屋外で地上階の排水と合流させる。 1階の排水は排水たて管に接続せず、直接屋外排水枡に接続する。 排水管内の滞留を防ぐため、適切な配管サイズ及び勾配を設ける。 汚水の逆流を防止するため、受水槽やろ過器の排水は間接排水とする。 ○排水槽 排水槽は他の水槽と隣接させないようにする。 排水槽内の悪臭発生防止対策として長時間の滞留防止の目的で排水ポンプは水位による運転の他、タイマー運転を併用して強制排水する。 排水槽の通気管は単独で大気に開放する。 滞留時間を短くするため、できるだけ小さな容量とする。 点検、清掃を容易にするため、六面点検が行えるように適切な空間を確保する。 ○厨房排水 厨房排水は側溝に排水し、グリース阻集器を経由して屋外に排水する。 冷蔵庫や製氷器等の機器類は間接排水とする。 油脂分を除去するため、清掃しやすい場所かつ、排水主管に近い場所にグリース阻集器を設ける。 ○通気管 排水管の通気は、伸頂通気管、通気たて管を設け、ループ通気方式とする。 ループ通気管は、排水横枝管に接続している最上流器具の直近下流側の排水管から立上げ通気たて管に接続する。 横引き通気管は最高位の器具のあふれ縁より150mm以上立上げる。 排水槽の通気管は単独で大気に開放する。

○一般 上水は地階給水設備室に設置した飲料用受水槽（2槽式）に貯水し、同室に設置した陽水ポンプにて屋上高置水槽に陽水する。 建物内給水は上水道を水源とし、受水槽に貯留の上ポンプ直送方式で各器具に給水する。 ポンプは故障時の対応を考慮して2台設置し、自動交互運転とする。 飲料水受水槽はメンテナンスを考慮して2槽式とする。 点検、清掃を容易にするため、六面点検が行えるように適切な空間を確保する。 給水設備室は上部に便所、浴室、厨房等、水場の下部を避けて設ける。 ○ゾーニング 一般系統と異なる使用用途の浴室、給湯用等への給水は別系統とする。 ホテル、住宅や事務所など適切な供給圧力を確保できるようなゾーニングを計画する。 （ホテル、住宅300〜400kPa、事務所400〜500kPa） ウォーターハンマー、騒音を避ける施設はやや圧力を低く抑える。 複合施設のような使用用途、管理など機能が異なる体系ごとに系統区分を考慮する。 ○水質保全対策 配管はクロスコネクションを防止するため、飲料水系と雑用水系及び排水系統には異なる種類の配管を用いる。 死水を防止するため、水槽に必要以上の飲料水を貯留しない。 汚水の逆流を防止するため、器具類との接続は吐水口空間及び間接排水による排水口空間を適切に設ける。 ○節水 節水コマ、節水オリフィスや節水器具を使用する。 感知式洗浄便器や自動水栓を設ける。 雨水利用を行い、再生水として便所洗浄水に再利用する。 水圧を適切に保つ。（一般水栓30kPa、大便器70kPa） ○雑用水 屋根面から集水した雨水を地下水槽に貯留し、消毒後これを使用する。 雑用水としての雨水は、便器洗浄のみに使用する。 雨水の渇水対策として上水を補給する。 雑用水槽は給水設備室下部に設け、排水槽と隣接しない配置とする。

20A 25A 30A 40A 50A 60A 75A 80A 100A 120A 150A 200A 250A 300A

62.5kVA 75kVA 100kVA 125kVA 150kVA 200kVA 250kVA 300kVA 375kVA 500kVA 625kVA 750kVA 875kVA 1000kVA

HSE(10HR) 30 40 50 60 80 100 MSE(10HR) 50 100 150 200 300 500 リチウムイオン 45 75 90 150 180 225 整流器の定格充電電流 5 10 15 20 30 50 75 100

進相コンデンサ 直列リアクトル 7020kV 243V 30 31.9 1.91 50 53.2 3.19 75 79.8 4.79 100 106 6.38 150 160 9.57

○一般 レジオネラ属菌繁殖を防止するため、槽内は60°以上とする。 ○中央式 熱源はCGSの排熱を利用するが、補助用加熱装置として中央式給湯設備の全負荷の容量を持つ給湯ボイラーを設ける。 給湯用膨張、補給水タンクはレジオネラ属菌対策として密閉式を採用する。 加熱装置としての給湯ボイラーは真空式温水器を使用する。 保守性向上のため、給湯ボイラー、ポンプ、貯湯槽は2台設ける。 ○省エネ 太陽熱利用を行い、集熱器は屋上に日射量が最大となる方位及び傾斜角で設置する。 給湯配管をできる限り短くする。 レジオネラ属菌の繁殖を防止できる温度（槽内60°以上）で、できるだけ設定温度を低くする。 配管、弁、貯湯槽には保温材を巻き、放熱ロスを極力減らす。 ○太陽熱 凍結防止を図るため、集熱器の熱媒体は不凍液を採用する。 集熱器は屋上に日射量が最大となる方位及び傾斜角で設置し、加温された温水を貯湯槽で、コイルにより熱交換する。 事故時の影響を回避するため、補助ボイラーの容量は最大負荷の100%とする。 ○厨房の給湯 小容量で取扱の容易性から、ガス瞬間湯沸器方式とする。 計量及び営業時間を考慮し、湯沸器は各厨房毎に配置する。 給湯配管は設備変更や耐腐食対応のため、鋼管を使用し、壁、床露出配管とする。

○厨房換気 換気風量は次の３つのいずれか大きい風量とする。 ①部屋の換気回数50回/h ②都市ガス使用のため火気使用室の法定換気量V(㎥/h)＝40KQ(K理論排ガス量、Q器具の燃料消費量、定数は、フード付きの場合、20か30) ③各フード開口面風速0.3m/s以上の風量 厨房内の臭気や水蒸気が周囲に漏れないように、外気と排気のエアバランスがやや負圧になるように計画する。 外気調和機からの給気用吹出口は新鮮空気が分配されるように分散して配置する。 ○排気フード 厨房の排気に含まれる油脂を除去するため、グリス除去装置（グリスフィルター）を設ける。 排気フードはステンレス製とし、板厚は1.0㎜以上とする。 ○厨房ダクト 厨房排気は上下させずに、又、油たまり部はドレン抜きを取付ける。 防火区画の貫通部には、作動温度120°の防火ダンパーを取付ける。 耐食性のためステンレス製とする。 清掃用に点検口を付ける。

答え写真

○厨房換気 換気風量は次の３つのいずれか大きい風量とする。 ①部屋の50回/h ②都市ガス使用のため火気使用室の法定換気量V(㎥/h)＝40KQ(K理論排ガス量、Q器具の燃料消費量、定数は、フード付きの場合、20か30) ③各フード開口面風速0.3m/s以上の風量 厨房内の臭気や水蒸気が周囲に漏れないように、外気と排気のエアバランスがやや負圧になるように計画する。 外気調和機からの給気用吹出口は新鮮空気が分配されるように分散して配置する。 ○排気フード 厨房の排気に含まれる油脂を除去するため、グリス除去装置（グリスフィルター）を設ける。 排気フードはステンレス製とし、板厚は1.0㎜以上とする。 ○厨房ダクト 厨房排気は上下させずに、又、油たまり部はドレン抜きを取付ける。 防火区画の貫通部には、作動温度120°の防火ダンパーを取付ける。 耐食性のためステンレス製とする。 清掃用に点検口を付ける。

○管理事務室 照明率、保守率を考慮した上で机上面で750lx確保できる台数の器具を配置する。 什器、机レイアウトへ柔軟に対応でき、最小照度と最大照度の差が小さくなるよう、均斉度に配慮した配置を行う。 窓際の照明は、昼光センサーにより、外光を加味した照度設定を行い、必要最低限の照度に調光できるように配置する。 ○省エネ 昼光連動調光制御により、外光を加味した照度設定を行い、必要最低限の照度に調光する。 人感センサーにより、使用時のみ自動的に照明をオンし、タイマーにより、照明をオフにする。 初期照度補正制御はランプ初期の過大な照度を抑え、ランプの寿命時間を延命する。 器具光源は調光などの制御性に優れ省電力性能が高いLED照明を採用する。 事務室の照度を500lxとすることで、照明の消費電力低減を図り、タスク照明器具を併用することで作業面の照度を確保する。 ○ホール 発表会や演奏会等の演出に対応するため、照度上必要なベース照明に加え、スポットライト等の演出照明を設ける。 舞台を視認できる位置に操作室を設け、照明調光盤を設ける。 ○リラクゼーション 照度は100lx程度とし、幅広い年齢層でも利用の妨げにならない明るさ環境を作る。 リラックスできるよう間接照明やブラケットを適切な配置とする。 ランプは温かみのある暖色の器具やグレアを抑えた器具を採用し、リラックスできる環境を整える。

○一般 器具は電源内蔵型とし、非常時は20分間以上点灯できるものとする。 誘導灯は火災における避難を速やかに行えるよう、消防法に基づき階段、居室の出入口及び廊下等の避難通路に設け、避難口の位置及び避難方向を指示する。 避難口誘導灯と通路誘導灯、階段通路誘導灯に区分し、B級BH形の誘導灯を主に選定する。 ○種類 避難口誘導灯：最終避難口、各階階段室入口、原則100 mを超える居室出入口に設置する。 通路誘導灯：避難口が遠い場合、廊下途中に避難方向を示す矢印付きを設置する。 階段通路誘導灯：階段室内に設置し、踏面の照度を確保する。階数を表示をする場合、非常用照明で代替できる。 ○免除 避難口誘導灯の除外：居室の各部分から主要な避難口を容易に見通し、かつ、識別できる階で、当該避難口に至る歩行距離が避難階にあっては 20m 以下、避難階以外にあっては 10m以下の場合 避難口誘導灯の免除：室内の各部分から当該居室の出入口を容易に見とおし、かつ、識別することができるもので、床面積が100m以下の居室 通路誘導灯の除外：居室の各部分から主要な避難口また、避難口誘導灯を容易に見通し、かつ、識別できる階で、当該避難口に至る歩行距離が避難階にあっては40m以下、避難階以外にあっては 30m以下の場合

○一般 建築基準法に基づき、○○などの居室、廊下、EVホール、避難階段に設置する。 「エントランスホール」などへは設置高さを考慮し高天井用非常用照明器具を設置する。 LED照明器具で床面の最低照度を2lx以上に確保できるよう配置を行う。 ○照明器具 浴室やサウナ室は耐水性を考慮して、防水型を選定する。 延床面積が10,000〜15,000㎡以下であるため、経済性を考慮して電源内蔵型を採用する。 ○電源別置型 停電直後は直流電源装置から電源供給を行い、非常用自家発電設備の電源確立後は発電機からの供給に切り替える。 停電検出は、各階廊下などの避難動線に供する回路から検出する。 配線は耐火配線とする。 ○電源内蔵型 停電後は内蔵バッテリーから30分間以上の電源供給を行う。 停電検出は、非常用照明が接続されている回路とする。 配線は一般配線とする。 ○設置免除 避難階において直接屋外へ通じる出口まで30m以内である、既定の採光のある居室 床面積が30㎡以下の居室で、地上への出口を有するもの。 床面積が30㎡以下の居室で、非常用照明を有する避難経路となる廊下に面するもの。

単相、三相 75kVA 100kVA 150kVA 200kVA 300kVA 500kVA

○一般 電圧降下率、120m以下5%、200m以下6%、200m超過7% 幹線容量は安全性、施工性を考え200A程度を上限とする。 ○区分方法 一般電灯負荷や非常・保安電灯負荷など、負荷の種類に応じて幹線を分ける。 共用部と専有部など、計量区分に応じて幹線を分ける。 ○配線スペース 負荷が集中し、干渉物が少ない廊下などにケーブルラックを設ける。 将来の増設などを見込んだスペースを確保する。 専用不燃区画の貫通部は耐火処理を行う。

○一般 建築基準法に基づき、建築物の高さが20mを超える部分は、雷保護レベルⅠ～Ⅳにて雷保護設備を設ける。 建築物の構造、規模、業務形態及び周囲環境を考慮し、雷保護レベルを決定する。 受電部、引下げ導線及び接地極から構成し、受雷部は突針等、その他は構造体を用いた構成とする。 ○受雷部 回転球体法および保護角法等から建物にあった受雷部（突針や棟上導体等）を決定する。 テレビアンテナなど建物より高い部分は、受雷部として突針を採用する。 高さが60mを超える場合、建物側面にメッシュ法で受雷部を設ける。 ○引下げ導線 被保護物の外周に沿って、相互間の平均間隔が保護レベルに応じた値以下とする。 建築物の金属製構造体など、構造体利用が可能な引下げ導線とする。 ○接地極 低い接地抵抗値が望ましいため、構造体を使用した統合単一の接地システムを検討する。 岩盤等で接地が難しい箇所にはB型接地極を用いる。 A型：2個以上の放射状、垂直（棒状）および板状 B型：環状、基礎および網状

○一般 建築基準法、消防法に基づく防災設備等の法定負荷に対し、商用電源の停電時に非常電源を供給する目的で、非常用発電機を不燃区画された専用室に設置する。 停電は不足電圧継電器により、40秒以内に電圧確立後、起動させる。 保安電源や業務上最小限の機能を確保するための負荷にも電力を供給できるようにする。 防災電源用の配線に耐火ケーブルを使用する。 小容量の機種が選定可能で、燃料消費量が少なく、運転時の換気量が少ないディーゼルエンジンを選択する。 給油タンクを設け、７２時間以上の容量分の燃料を備蓄する。 ○配置 煙突、給排気条件を満たす開口やダクトが近傍に設置可能な場所に設置する。 機器の搬出入が可能で機器の発生する騒音、振動が諸室へ影響を及ぼさないよう設置する。 ○防災・保安負荷 防災負荷 排煙機、屋内消火栓ポンプ、スプリンクラーポンプ 保安負荷 飲料水陽水ポンプ、雑用水陽水ポンプ、排水ポンプ 発電機の運転に必要な負荷 送油ポンプ、発電機補機、発電機用ヒーター

○一般 ①大型機器のためドライエリア面の搬出入しやすい場所に配置： 空調熱源機械室、受変電設備室、非常用自家発電室 ②上階の厨房、便所の下からの漏水による電気機器への水害や汚水の漏水による飲料水汚染の影響を考慮して配置する室： 受変電設備室、非常用自家発室、飲料水・雑用水設備室 ③給排気量が多いため給排気ガラリを確保しやすいドライエリア面に配置する室： 受変電設備室、非常用自家発室 ④各階に送る電気設備幹線と空調用配管の縦ルートを縦シャフトの近くに計画するのが望ましい室： 空調熱源機械室、受変電設備室 ⑤最上階まで煙突を通すことができるシャフトの近くに配置する室： 空調熱源機械室、非常用自家発電設備室 ○具体的な計画 空調熱源設備室 排熱投入型ガス吸収冷温水機や水冷チリングユニット等の大型機器の搬出入を考慮し、ドライエリアに接して計画を行う。 計画された煙突の位置の近傍になるように計画を行う。 給水設備室 衛生上の配慮より、上部に厨房や便所などの排水を伴う室の下部を避けて配置計画を行う。 下部に雑用水槽ピットが配置されるように計画を行う。（受水槽は給水設備室に計画されていた） 受変電設備室 漏水に伴う事故を避けるため、上部に厨房や便所などの排水を伴う室の下部を避けて配置計画を行う。 専用不燃区画を形成するため、他用途のダクトや配管が内部を横断しないように計画する。

○一般 ZEB-Oriented やZEB-Readyを達成するためには基準エネルギー消費量に対し設計エネルギー消費量のみで指標値以下に抑えなければならず、再生可能エネルギー分は評価されない。 Nearly-ZEB や ZEB を達成するためには再生可能エネルギーの採用が必須となり、ZEB-Orientedを達成するためには指定された未評価技術の採用が必須となる。 ○BEIの計算式 設計一次エネルギー消費量ーその他一次エネルギー消費量ーエネルギー利用効率化設備　/ 基準一次エネルギー消費量ーその他一次エネルギー消費量 ○ZEBに有効な技術 大温度差送水システム 大温度差送水：ポンプの搬送動力の低減を図るため、冷温水の往還温度差を10℃程度に緩め、送水量を抑える。 外気冷房システム 中間期や冬期においても冷房が必要な室に対して、室温よりも低い外気を導入して冷房に使用し、エネルギーを低減するシステムである。 明るさ検知による自動制御 窓から入る外光、及び照明器具からの照度を明るさセンサにより、必要照度まで下げて省エネルギーを行うシステム 自然冷媒ヒートポンプ給湯機（家庭用エコキュート） 自然冷媒（CO2）を使用し、空気中の熱をヒートポンプにより取出し、加熱する給湯機。従来のガス式の給湯機と比べて省エネルギーな運転が可能。 その他 デシカント空調機 熱源器にCOPの高い高効率機器採用。冷暖房エネルギー削減。 ポンプをインバータ化して搬送動力の削減

○空調機能の確保 1階系統の外調機と FCUは単独とし、空気熱源ヒートポンプチリングユニット及び空調用ポンプとともに非常用自家発電装置から電源供給できるように計画する。 ○換気機能の確保 1階系統の換気設備は単独とし、非常用自家発電装置から電源供給できるように計画する。また、吹抜頂部と1階に開放できる窓・扉等を計画し、吹抜を利用した温度差自然換気が可能なように計画する ○飲料水受水槽機能の確保 震災時の貯留水流出防止のため飲料水受水槽に緊急遮断弁を設置すると共に、受水槽内の貯留水が利用できるよう非常用給水栓を設置する。 ○汚水の貯留機能の確保 下水道の破損時でも排水できるように、非常時用汚水槽を用意すると共に、貯留汚水を排出できるよう非常用汚水排水ポンプを設置する。 ○情報通信機能の確保 建物には複数の通信会社回線を引きこみ、信頼性向上を図る。（衛生電話、停電用アナログ回線電話機） 通言機器用の予備電源やスマートフォンなどの充電が行えるよう、非常用発電機で供給するコンセント設備を用意する。

排熱投入型冷温水機 熱源機器はコージェネレーションの排熱を有効に利用するため、排熱投入型冷温水機とする。 安全性を考慮し、台数は2台とする。 水冷チリングユニット 冬期冷房に対応するため、水冷チリングユニットを採用する。 熱交換器 暖房時にはコージェネレーション排熱を優先的に利用するようにする。