ホテル 定義：1日または数日を単位とする（１）を受けて人を宿泊させる施設で、（２）の定めるホテルとしての基準に合うものをいう

都心や市街地に立地し、宿泊、宴会、飲食等を総合的に装備したホテル。

宿泊、飲食、集会などの機能を多角経営化して活用し、経営上の効率化を目指して運用

長期滞在者向け

観光地、保養地に立地するホテル。レジャー客を対象とするもので娯楽室などを設け、客室はやや広く、くつろげるようにする。

地域社会のための飲食・集会の機能を主体としたホテル。

ビジネス客のための宿泊機能を主体としたホテル。パブリック部門を簡素化し、サービス部門を集約化するなどの効率化を図る。

和式客室を主体とする宿泊施設。

ホテルの機能構成 部門構成 （１）部門 （２）部門(ポディアム部門の中でさらに（３）部門と（４）部門に分かれている)

ホテルの面積構成 延べ床面積に対する客室部門の面積割合 （１）＞（２）≒（３）＞（４）

延べ床面積に対するポディアム部門 （１）＞（２）＞（３）＞（４）

ホテル内における客と従業員の動線が分離ができるように（１）を明確に分ける。

低層のポディアム部門（パブリック部門）の床面積は、（１）の客室部門の（２）より（３）なる場合が多い。

基準階に対する客室部分の面積割合（シティホテル） 基準客室階の床面積に対する客室部分の床面積の割合（有効率）は（１）%程度

客室一室あたりの延べ床面積 ・客室規模の大きなホテル、または宿泊以外のパブリック部門やサービス部門の面積が大きなホテルは、客室一室あたりの延べ床面積が（１）なる。 ・コミュニティホテル、リゾートホテル、旅館は宿泊以外の機能を充実させるため、（２）よりもさらに客室一室あたりの延べ床面積が大きくなる。 シティホテル：（３）m²/室 ビジネスホテル：（４）ｍ²/室程度

配置計画 ・（１）は、客室面積を（２）とる必要から中廊下またはロの字型廊下の形式をとる場合が多い。 ・（３）は、（４）を重視するために片廊下式になる場合が多い。

客室 開口の最小値：（１）、（２）から決定 洋室一客室あたりの床面積：（３）m²/室以上（旅館業法より） 客室の床面積：（４）m²/室程度（シングルルーム） ※ビジネスホテルの場合は（５）m²/室程度が多い （６）m^2/室程度（ダブルルーム） （７）m^2/室程度（ツインルーム） 基準階の階高：（８）m程度 サービス単位：一人当たり（９）室程度 ・客室の廊下側には、浴室、収納、前室などを配置し、客室のドアを開けた時の視線よけや遮音用の空間として（１０）を確保する。 ・隣室との間仕切り壁は、十分に（１１）をもつものとする。（間仕切り壁は梁まで達していないといけない※断面図などで特に注意）

ロビー、ラウンジ 面積：（１）m²/人程度（シティホテルの場合） 座席数：宿泊定員の（２）%程度 ・ロビーは一般に（３）が設けられる。 ・（４）は休憩用の広いコーナーであり、ロビーとの区別は明確でない場合がある。 ・ロビー、ラウンジは社交の場でもあるため、（５）空間とすることが望ましい。

フロント ・フロントは（１）の近くに設け、利用客にわかりやすい位置とする。 ・客用エレベーターと（２）は管理上、（３）から見通せる位置に配置することが望ましい ・フロントオフィスは（４）に近接して配置し、客から直接見えないようにする。 ・フロントは（５）と（６）の動線を区分するのに重要な接点になる。 フロントカウンターの高さ （７）cm程度（一般用） （８）cm程度（車椅子使用者用）

食堂、レストラン 面積：（１）m²/人程度 座席数：収容人数の（２）%程度（シティホテル）、（３）%程度（リゾートホテル） 食堂と厨房の面積比：（４）：（５）程度（ホテルの厨房は一般のものに比べ大きい） 食事施設には、メインダイニング（主食堂）、グリル（小食堂）、宴会場、バー、喫茶店などがある。

宴会場（バンケットホール） 面積：（１）m²/人程度 ・（２）では、宴会などによる収入が宿泊による収入を超えることが多い。 ・宿泊客との動線分離を行うため、（３）階に設けられることが多い。 ・宴会場に隣接または近接して（４）（配置室）を設ける

エレベーター、階段 客用エレベーター一台あたりの客室数：（１）室程度 ・エレベーターの（２）は、一般にチェックイン、宿泊客の外出や帰館、食堂の利用などが多くなる夕方に発生する。 ・ボーイ、メイド室や（３）（シーツやタオルなどを収納する部屋）はサービス用階段の近くに設ける ・エレベーターは基準階の（４）に配置することが望ましい。

長寿命化 ・ホテルでは、所有、経営、運営主体がそれぞれ分離することが多いため（１）の考えが用いられる。 ・スケルトン（柱、梁、床などの構造躯体）とインフィル（間仕切り壁、仕上げ材、さまざまな設備）を分離して考えることにより耐震性、耐久性のある構造体を保持しつつ、室内を作り変え、建物の（２）を図る仕組み。 ・内装や設備（インフィル）の更新はホテルの（３）のために必要不可欠。

帝国ホテル（ライト館）

帝国ホテル新本館（2036年完成予定）

学校 （１） 全ての国民に対し（２）を保護することを目的に、全国を8大学区に、1大学区を３２中学区に、１中学区を２１０小学区に区別し、今日見られる近代学校が全国に一律に設けられた。

定義 学校とは、一定の（１）のもと（２）・（３）に教育を行う施設の総称で、幼稚園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学及び高等専門学校がこれにあたる。

学校の運営方式とは （１）の内容に応じた（２）などの使い方で、学校施設の計画と密接な関係にある。

①総合教室型（A型）：クラスルームまたはクラスルームまわりで大部分の学習・生活を行う方式。（１）を与えられるが（２）と（３）は増加する。（４）、（５）などに適する。

②特別教室型（U+V型）：（１）をクラスルームで行い、（２）を特別教室で行う方式。教室数が増えるため（３）は低下する。小学校高学年以上、中学校、高等学校などに適する。

③教科教室型（V型）：（１）の学習を、それぞれの教科教室で行う方式。教室の（２）は高くなるが落ち着かない。中学校、高等学校などに適するが（３）には適さない。

④系列別教科教室型：教科教室型の教室を、関連のある教科ごとに（１）する方式。各系列別の学習センターを設けることで（２）を超えた学習ができる。教室の利用率は最も（３）。

⑤プラトーン型（P型）：全クラスを（１）のグループに分け、（２）ごとに利用教室を入れ替える方式。教室の利用率は（３）が、運営上、カリキュラム編成が厳しい。（４）には適さない。

学校の構成 ・施設設置基準では、学校の建物は（１）と（２）および寄宿舎からなる。 ・校舎面積の構成比は、学習諸室（普通教室、特別教室など）が全体の（３）％程度、生活諸室（便所、ロッカー室など）が（４）%程度、管理諸室（職員室、保健室など）が（５）%程度、（６）（廊下、階段、昇降口など）が（７）%程度。

配置計画 〈普通教室〉 ・普通教室は日照、採光、通風条件の良い（１）に配置する。 ・小学校の低学年と高学年のゾーンは、教室と遊び場ともに（２）する（低高分離）。 〈特別教室〉 ・特別教室は、小学校では低学年より（３）の（４）近くに配置する。 ・図書館は、児童生徒の（５）の中心に配置する。

管理諸室 ・職員室は（１）を視認できる位置に配置する。 ・（２）は、（３）から直接出入りができ、（４）による移送がしやすい場所に配置する。

運動関連施設 ・体育館は（１）が発生しやすいので、教室群の中心に配置することは好ましくない。 ・（２）を考慮し、体育館、プールなどは外部から出入りしやすい位置に配置する。

諸室計画 〈普通教室〉 児童一人当たりの面積：（１）m²/人程度 教室の寸法と面積：（２）m×（３）m=（４）m²程度 ※日本の学級教室の原型：広さ（５）間×（６）間(≒（７）m×（８）m)、天井高（９）尺(≒（１０）m) 二人掛けの机（3尺6寸）を20坪（4人/坪）の広さの中に80名収容するためにレイアウトされた標準図がその原型。また、高さはその教室において授業間に窓を開けて換気を行うことで、二酸化炭素濃度の上昇を防ぎ得る気積の確保がその根拠となっている。

・教室の配置は（１）教室、（２）廊下、（３）採光の片側廊下型が長く採用されている。 ・教室の出入り口は（４）以上必要で、安全上から（５）にする。 ・反射対策として（６）を使ったり、窓に（７）を設ける。

特別教室 ・特別教室の広さは普通教室の（１）程度（準備室含む） ・図書館の機能を発展させ、（２）として学習の多様化に対応させる。 ・視聴覚室は、視聴覚機器を備えた特別教室であったが、（３）として多目的に使われるようになった。

共用スペース（廊下、昇降口） 片廊下：幅員（１）m以上 中廊下：幅員（２）m以上（建築令119条） ・履き替えがある場合には、履き替え線を設置し、（３）側に（４）を設置し、上足ゾーン側に下足入れを設置することが有効（（５）の履き替え）。 ・小学校用の低学年用の下足入れの最上段の高さは児童の目の高さである（６）cm程度。

室内環境 有効採光面積：床面積の（１）以上（建築令19条） 照度基準：（２）lx 騒音レベル許容値：（３）dB(A) 換気回数：（４）回/h ※（５）の対策上有効とされる

屋内運動場（体育館） ・体育館は自然採光と夏季の通風を考慮して、また東側と西側からの太陽光線を壁で遮るために、（１）を長袖（グラウンドは（２））として配置する。 ・体育館の床材は、（３）と（４）のある板材を使い（５）として防振材や緩衝材で浮き構造にすることが多い。 ・競技室の広さは（６）ができる大きさを基準とする。 ・競技室の天井高は（７）ができる高さが必要である。

バスケットボールコート 広さ：（１）m×（２）m(（３）面配置) 高さ：（４）m以上

バレーボールコート 広さ：（１）m×（２）m(（３）面配置) 高さ：（４）m以上（センターライン上部）※数値はすべて（５）。

プール〈小・中学校の教育用プール〉 長さ：（１）mまたは（２）m コース幅：（３）m以上 水深：（４）m程度 コース数：（５）以上