可視光線（光）と紫外線（化学的効果）を利用するものが日照、赤外線（熱）を利用するのが日射

もっとも条件の悪い冬至の日影で検討する。長時間日影となる範囲は東西方向の幅が大きく影響する。

日照率＝日照時間/可照時間×100％

直達日射は太陽からの直射によるエネルギー、天空日射は散乱光からの放射エネルギー、すべてあわせたものが全天日射。天空日射は直達日射の１／７程度

写真参照

ガラスを透過した日射量とガラスに吸収された後室内側に再放射された熱量がある。入射量に対する率は、日射熱取得率と呼ぶ

可動型鉛直（縦型）ルーバ

可視光は380～780nm　明所視で比視感度が高いのは波長555nmの黄緑色（暗所視は480nm付近の青緑色）

光束　F 単位時間に流れる光のエネルギー量で光源全体の明るさを示す。単位はlm(ルーメン) 光度　I 点光源のある方向の明るさを示す量。単位立体角あたりの光束の量。単位はcd（カンデラ）またはlm/sr（ルーメンパーステラジアン） 照度　E 受照面の単位面積あたりに受ける光束の量。単位はlx（ルクス） 点光源からの照度Eは光源の光度Iに比例し、光源からの距離ｒの二乗に反比例する。これを逆二乗の法則という

直射日光を除く天空光だけの照度を用いる

すべて高輝度放電（HID）ランプで高天井空間や屋外照明に用いる。水銀ランプを基本にメタルハライドランプは演色性、高圧ナトリウムランプは効率が改善されている。

色相（Hue：ヒュー）　明度（Value：バリュー）　彩度（Chroma：クロマ）

色相・明度/彩度　色相は10色相、明度は0～10の11段階、彩度は１～14の14段階

赤（禁止、高度の危険、防火）　黄赤（危険、航海の保安施設）　黄（注意）　緑（安全）　青（指示、誘導）　赤紫（放射能）　の６色 対比色は安全色を引き立たせたり、文字や記号に使用する無彩色のこと

《環境要因》気温、湿度、気流、放射　　《人間側の要因》代謝量、着衣量 気温、気流、放射の３要素で示される指標を、作用温度OTといい、静穏な気流の下では室温と平均放射温度MRTの単純平均値とすることもできる

単位met(メット)で表す。椅座安静時の代謝量を１met（58.2W/㎡）とする。 潜熱（汗の蒸発などに使われる）と顕熱があり、室温が上がると潜熱が増加し顕熱が減少する。

温度　18～28℃ 湿度　40～70％ 気流速度　0.5m/s以下 二酸化炭素　1,000ppm以下 一酸化炭素　　　6ppm以下 浮遊粉じん　0.15mg/m3以下 ホルムアルデヒド　0.1mg/m3以下　　 ほか、クロルピリホス　使用禁止　　二酸化窒素　0.04～0.06ppm

Q＝発生量/(室内のCO2濃度Piー室内のCO2濃度Po) N=換気量Q/室の容積V

Qw＝αAｖ×√（C1―C2）　×3600　m3/ｈ　

Qt=αA×√２gh×（t1―t０）/(273＋t1）　　×3600　　m3/h

第１種換気 吸気と排気の両方を機械で行う。室内圧を自由に設定でき、高気密住宅や屋内駐車場などに採用される 第２種換気 吸気を機械で行う。室内は正圧になり、外部から汚染空気が流入しないため清浄室などで採用される。燃焼用空気を供給するためボイラー室にも 第３種換気 排気を機械で行う。室内は負圧になり、内部で発生する臭いなどを外部に漏らさないためトイレや厨房で採用される。

熱伝導、熱対流、熱放射（ふく射） 熱伝達とは、熱対流と熱放射の影響を受け流体から固体表面へ熱が伝わる現象のこと

熱の流入、流出による一連の熱量の移動のこと。 例として閉鎖した室内では、外気から外壁面への熱伝達、壁体内での熱伝導、内壁面から内気への熱伝達が起きている

鋼材＞コンクリート＞板ガラス＞木材＝ALC＞グラスウール

２～４cmまで　以降は対流により断熱効果が少しずつ下がる

室内側に防湿層を設ける 屋外側煮通気層を設ける 外断熱構造にする

ｃ＝331.5＋0.6ｔ　(t=気温)

長波長、低周波の音。低音。

可聴範囲　20Hz～20kHz 聞き取りやすい音　3,000～4,000Hz

約3dB

感覚的に同じ大きさと感じる1,000Hzの純音の音圧レベル値によって表したもの。単位はphon(フォン)

特定の周波数において壁体の共振による共鳴透過が起こり遮音性能が低下すること

音のエネルギーの反射しにくさを表すもの。遮音性能の要素だが、透過音が多い場合も吸音率は高くなるので、遮音性能と直結していないことに注意。

多孔質材料 音エネルギーを材料との摩擦熱に変えて吸音する。吸音率は高音で高い。他の材料と組み合わせると吸音率が上がる 孔あき板 穴の部分の摩擦熱で吸音する。吸音率は中音域で高い。特定周波数で吸音率を上げることができるので、目的にあわせて設計可能 板状材料 材料の内部摩擦で吸音する。吸音率は低音（共鳴周波数）で高い。吸音材料ではないため、中～高音域の音は反射する。

残響時間　音の強さレベルが60dB低下するまでの時間 セービンの式　T＝0.161V/A (A:室の等価吸音面積)

写真参照

CAV方式　定風両方式　吹き出し風量が一定で温度のみ変わる VAV方式　変風量方式　吹き出し風量を変えられる。設備費はかかるが送風動力を節減できる

写真参照

扁平な形状のほうが収まりがよいが、送風抵抗が増すのでアスペクト比４を上限に設計する。角形でもっとも送風抵抗が小さいアスペクト比は１

一般に4/10~6/10倍。高置水槽なら1/10倍（時間最大予想水量の1/2～1倍）

一般水栓、便器の洗浄タンク 30kPa 自動水栓 50kPa 便器洗浄弁 70kPa

給排水設備においては、上水と上水以外の水が交じる配管のこと。いかなる場合も避けなければならない。逆止弁をつけても不可。 避けるために吐水口空間(吐水口径✕2〜3)やバキュームブレーカーを設けることが有効

高置水槽方式は受水槽の高さが１ｍ上がるごとに10kPaの水圧を得ることができる。停電時にも給水できるメリットがあるが、水質汚染がもっとも起きやすいデメリットがある。

封水深は管径50～100㎜とし、二重トラップはいかなる場合も禁止する

需要率は電気設備の全容量（負荷設備容量）に対する実際に使用する最大電力（最大需要電力）の割合 負荷率はある期間の最大需要電力に対する同期間の平均需要電力の割合

直流の場合、750V以下が低圧、750から7,000V以下が高圧、以降が特別高圧 交流の場合、600V以下が低圧、600から7,000V以下が高圧、以降が特別高圧

契約電力50kW未満の場合、供給電圧は100V、200Vの低圧となる。50kW以上では供給電圧6kVの高圧、2,000kW以上が特別高圧となる

UPSは無停電電源装置のことで、オンラインのコンピュータ室など停電が致命的となる施設に設置する。ただしUPSには誤作動のおそれがあるため、特に重要な施設の電源ではCVCF（定電圧定周波装置）を設ける。

単相交流は一般家庭に使用される取り扱いが容易な配電方式。低圧配線で使う単相２線方式と一般的に使われ100Vと200V両方を供給できる単相３線方式がある。 三相交流は工場など大量の電力を使う場所に採用される配電方式。電圧降下が小さく効率が良い。基本的には３線方式だが、小型機器と電動機を併用する場合４線方式を採用する。

金属ダクト内に絶縁物を介して導体を直接納めた配線方式。負荷の増設や移設に対応しやすく、分岐ボックスにより負荷電源の取り出し位置を自由に取ることができる。

流動係数は、水平部分で1.5ｍ/s、群衆密度が高いと１m/s、階段部分は1.3ｍ/s １．歩行距離が長いと群衆は分散するため、動線を長くする。 ２．方向の違う群衆は接触を避けるので動線を分離する ３．階段などで群衆の速度が低下するので、通路の幅を広げネックを作らない。出入り口も広げるが階段幅以下とする ４．階段を避け、なるべく緩勾配の斜路を利用する 5．行き先案内を明示し常に正しい情報を与える

水平方向0.5～1.0m/s、垂直方向3.0～5.0m/s

A火災　普通火災。水で消火できる B火災　油火災。火元を拡散させるため、水消火が不向き C火災　電気火災。感電のおそれがあるため、水消火が不向き

冷却作用　屋内消火栓設備、スプリンクラー設備、ドレンチャー設備など 窒息作用　水噴霧消火設備、泡消火設備、不活性ガス消火設備（すべて冷却作用あり）など 抑制作用　粉末消火設備（窒息作用あり）、ハロゲン化物消火設備など

消火器 各階部分からの歩行距離が20mとなるよう配置する。大型の場合は30m間隔でもよい 屋内消火栓設備 １号消火栓（放水量大。工場や事務所など）は水平距離25ｍ以下、２号消火栓（取り扱い容易。集合住宅、病院など）は水平距離15ｍ以下 屋外消火栓設備 有効範囲が40ｍ。延焼防止に有効な設備。 連結送水管の放水口 ３階以上の各階に半径50ｍの円で建物各部を包含するよう配置、階段や非常用EVの乗降ロビーで有効に消火活動できるよう配置する

開放型　ヘッド内部が解放され、火災感知器により一斉開放弁を開放する。舞台などに設置される 閉鎖型（湿式）　ヘッド内部が水で満たされ、手動で湿式弁を開く。もっとも一般的な形式。 閉鎖型（乾式）　ヘッド内部を圧縮空気で満たし、手動で乾式弁を開く。凍結のおそれがある寒冷地で設置する。 閉鎖式（予作動式）ヘッド内部を圧縮空気で満たし、火災報知器により予作動弁を開放する。誤作動防止のため電算室に設置する

水噴霧消火設備 指定可燃物の貯蔵取扱所、駐車場など屋内消火栓やスプリンクラーの設置に向かない場所 泡消火設備 飛行機の格納庫、自動車整備工場、駐車場など。電気絶縁性がないので電気室、通信機器室、ボイラー室には不向き 不活性化ガス消火設備 電気や油火災、水損を嫌うコンピュータ室、図書館書庫や美術館の収蔵庫煮採用する。ガス濃度が上がると人体に有害なため、音声警報装置を設置する。代表的なガスは二酸化炭素だが、安全性の高いイナートガスも採用される。

文化財などに設置される。消火目的というより、水膜により延焼を防止する設備。高所に放水する放水型スプリンクラー設備とは異なる。

消防隊に寄る消火や救助活動を支援するため設けるもの。排煙設備、連結散水設備、連結送水管、非常コンセント設備、無線通信補助設備が該当する。 在室者が使用する屋内消火栓設備は含まれないことに注意