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訪問看護概論

訪問看護概論
33問 • 2年前
  • N. Ochiai
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    問題一覧

  • 1

    国民皆保険制度は年齢や職業により保険の種類が異なり、[a]年ごとに診療報酬改定を行う

    2

  • 2

    1.被用者保険 保険者：[a]や[b]など 被保険者：会社員などの[c]など 自己負担額：[d]割（年齢や所得による）

    健康保険協会, 健康保険組合, 被雇用者, 1～3

  • 3

    2.国民健康保険 保険者：加入者の居住地である都道府県と市区町村 被保険者：[a]や[b]、被用者保険の[c]など 自己負担額：[d]割（年齢や所得による）

    自営業者, 非正規雇用者, 退職者, 1～3

  • 4

    ３．後期高齢者医療制度 • 2008（平成20）年４月より開始 • 保険者：後期高齢者医療広域連合（都道府県単位で設置） • 被保険者：[a]歳以上の者 [b]歳～[c]歳で一定の障害の状態にある者 • 自己負担額：１~３割（所得により異なる） ※R4.10より変更し、[d]割となった

    75, 65, 74, 1～2

  • 5

    介護保険制度 [a]法（2000年施行）に基づく。[b]年ごとに介護報酬改定を行う 保険者：[c]（特別区を含む） 被保険者： 第１号被保険者 [d]歳以上の者 第２号被保険者 [e]歳以上[f]歳未満の医療保険加入者 被保険者が要介護認定を受けて、[g]または[h]と判定される必要がある ※第２号被保険者は、介護保険法で定める[i]特定疾病に 該当する者のみ

    介護保険, 3, 市町村, 65, 40, 65, 要支援, 要介護, 16

  • 6

    介護保険法で定める１６特定疾病 １．[a]（医師が回復の見込みがないと判断したものに限る） ２．[b] ３．筋萎縮性側索硬化症 ４．後縦靭帯骨化症 ５．骨折を伴う[c] ６．初老期における[d] ７．進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症及び[e] 【[e]関連疾患】 ８．脊髄小脳変性症 ９．脊柱管狭窄症 10．早老症 11．多系統萎縮症 12．[f]性神経障害、[f]性腎障害及び[f]性網膜症 13．[g] 14．閉塞性動脈硬化症 15．慢性閉塞性肺疾患 16．両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症

    がん, 関節リウマチ, 骨粗鬆症, 認知症, パーキンソン病, 糖尿病, 脳血管疾患

  • 7

    介護保険サービス利用の手続き ①要介護認定の申請を[a]で行う ②認定調査・主治医意見書の依頼 ③審査判定　一次判定、二次判定 ④要介護（要支援）認定結果の通知 ⑤ケアプラン（介護（介護予防）サービス計画書）の作成 ⑥介護サービス利用の開始 ①～④は原則[b]日で行われる 要支援対象者は[c]サービス、要介護対象者は[d]サービス

    市町村, 30, 介護予防, 介護

  • 8

    次の介護保険の給付対象となるサービスの内、要介護者のみが利用可能なものはどれか

    施設サービス

  • 9

    訪問看護の提供について 主治医の[a]が必要 訪問看護ステーションは[b]を 主治医に提出する 訪問看護ステーションは利用者と[c]を結ぶ ※介護保険利用の場合は、[d]が必要

    訪問看護指示書, 訪問看護計画書・報告書, 利用契約, ケアプラン作成

  • 10

    訪問看護指示書 通常使用される指示書の指示期間は最長[]ヶ月である [a]訪問看護指示書 急性増悪や退院直後など、頻回な訪問が必要になった場合 ※介護保険の利用者の場合、[b]による訪問看護に切り替わる。 指示期間は[c]日間までで、月[d]回まで交付可能 「気管カニューレを使用している状態にある者」「真皮を越える褥瘡の状態にある者」に関しては月[e]回まで交付可能 在宅患者訪問点滴注射指示書 週[f]日以上の[g]を行う必要を認めた場合 指示期間：[h]日以内 ※週１回に限り、月に何回でも交付可能 ※IVH（中心静脈栄養）は対象外

    特別, 医療保険, 14, 1, 2, 3, 点滴注射, 7

  • 11

    [a]訪問看護指示書 精神科を標榜する医療機関の精神科の保険医が交付 指示期間：最長[b]か月 ※要支援・要介護認定を受けていても、基本的に[c]による訪問看護となる [a]特別訪問看護指示書 急性増悪の場合など、頻回な訪問が必要になった場合に交付 指示期間：[d]日間まで 月[e]回まで交付可能

    精神科, 6, 医療保険, 14, 1

  • 12

    [a] 訪問看護利用回数：回数の上限はないが、[b]あり 利用者負担：[c]割 ※区分支給限度額を超えた場合、超過分は全額自己負担 [d] 原則１日[e]回（90分程度）、週[f]日まで利用可 １か所の訪問看護ステーション 利用者負担：[c]割 ※別表７（厚生労働大臣が定める疾病等） 　別表８（厚生労働大臣が定める状態等）に該当 　　⇒複数回利用・週[g]日以上の利用が可能 　　　2か所の訪問看護ステーションの利用可能

    介護保険, 支給限度額, 1～3, 医療保険, 1, 3, 4

  • 13

    指定難病は［a］の対象であり、訪問看護では［b］適応である

    医療費助成, 医療保険

  • 14

    ［a］(標準予防策) あらゆる人の血液、すべての体液、汗以外の分泌物、排泄物、創傷のある皮膚、および粘膜は感染源となる可能性があるものとして取り扱う ①［b］ ②防護用具の使用 ③環境整備 ④機材の管理 ⑤在宅医療廃棄物の処理

    スタンダードプリコーション, 手指衛生

  • 15

    感染を成立させないために［］することが重要である

    経路を遮断

  • 16

    MRSA、緑膿菌、疥癬、ノロ、ロタウイルスなどは［a］感染

    接触

  • 17

    インフルエンザ、風疹、流行性耳下腺炎、マイコプラズマなどは［b］感染

    飛沫

  • 18

    結核、麻疹、水痘・帯状疱疹ウイルスなどは［c］感染

    空気

  • 19

    医療機材の汚染を防ぐために洗浄・消毒方法は［］と［］が実施可能な方法を考える

    療養者, 家族

  • 20

    特別訪問看護指示書は［］を超える褥瘡の状態にあるもの(D3〜)は月2回まで交付可能である

    真皮

  • 21

    ［］(皮膚裂傷) 摩擦やずれによって、皮膚が裂けて生じる真皮深層までの損傷

    スキンテア

  • 22

    褥瘡のリスクアセスメントには在宅版褥瘡発生リスクアセスメント・スケールや［］がある

    ブレーデンスケール

  • 23

    4大認知症とは ［］認知症 ［］認知症 ［］認知症 ［］認知症 である

    レビー小体型, アルツハイマー型, 血管性, 前頭側頭型

  • 24

    認知症による記憶障害では ［a］記憶障害と［b］記憶障害が特徴的 一方で［c］記憶は保持されやすい

    近時, エピソード, 手続き

  • 25

    認知症による見当識障害では症状の進行に伴い、［a］→［b］→［c］の順に見当識障害が出現する

    時間, 場所, 人物

  • 26

    ［］とは目の前のものがなにかわかっても使い方が分からないことである

    観念失行

  • 27

    ［］とは自ら使うことは出来るが、他人から言葉や動作で指示されるとできなくなることである

    観念運動失行

  • 28

    ALS［］は筋肉が痩せていき力が入らずに徐々に動かなくなる進行性の疾患 60～70歳代がピーク

    筋萎縮性側索硬化症

  • 29

    1972年に難病対策要綱が策定され、2014年に難病の患者に対する医療等に関する法律［］が成立した

    難病法

  • 30

    在宅人工呼吸器使用患者支援事業は［］及び特定疾患治療研究事業対象者を主たる要因として在宅で人工呼吸器を使用しているものが対象である

    指定難病

  • 31

    難病の内［a］が定める疾病等の場合、訪問看護は［b］によるサービスとなる 週４回以上の訪問や2ヶ所の訪問看護ステーションの利用など

    厚生労働大臣, 医療保険

  • 32

    介護保険・医療保険ともに利用者は［a］している。 訪問看護ステーションの利用者も急激に増加しており、利用者の主傷病は1,［b］ついで2,［c］となっている

    増加, 精神及び行動の障害, 神経系の疾患

  • 33

    地域包括ケアシステムとは ［］、［］、［］、［］、［］を一体的に提供される体制の構築 範囲は［］である

    住まい, 医療, 介護, 予防, 生活支援, 日常生活圏域

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    問題一覧

  • 1

    国民皆保険制度は年齢や職業により保険の種類が異なり、[a]年ごとに診療報酬改定を行う

    2

  • 2

    1.被用者保険 保険者：[a]や[b]など 被保険者：会社員などの[c]など 自己負担額：[d]割（年齢や所得による）

    健康保険協会, 健康保険組合, 被雇用者, 1～3

  • 3

    2.国民健康保険 保険者：加入者の居住地である都道府県と市区町村 被保険者：[a]や[b]、被用者保険の[c]など 自己負担額：[d]割（年齢や所得による）

    自営業者, 非正規雇用者, 退職者, 1～3

  • 4

    ３．後期高齢者医療制度 • 2008（平成20）年４月より開始 • 保険者：後期高齢者医療広域連合（都道府県単位で設置） • 被保険者：[a]歳以上の者 [b]歳～[c]歳で一定の障害の状態にある者 • 自己負担額：１~３割（所得により異なる） ※R4.10より変更し、[d]割となった

    75, 65, 74, 1～2

  • 5

    介護保険制度 [a]法（2000年施行）に基づく。[b]年ごとに介護報酬改定を行う 保険者：[c]（特別区を含む） 被保険者： 第１号被保険者 [d]歳以上の者 第２号被保険者 [e]歳以上[f]歳未満の医療保険加入者 被保険者が要介護認定を受けて、[g]または[h]と判定される必要がある ※第２号被保険者は、介護保険法で定める[i]特定疾病に 該当する者のみ

    介護保険, 3, 市町村, 65, 40, 65, 要支援, 要介護, 16

  • 6

    介護保険法で定める１６特定疾病 １．[a]（医師が回復の見込みがないと判断したものに限る） ２．[b] ３．筋萎縮性側索硬化症 ４．後縦靭帯骨化症 ５．骨折を伴う[c] ６．初老期における[d] ７．進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症及び[e] 【[e]関連疾患】 ８．脊髄小脳変性症 ９．脊柱管狭窄症 10．早老症 11．多系統萎縮症 12．[f]性神経障害、[f]性腎障害及び[f]性網膜症 13．[g] 14．閉塞性動脈硬化症 15．慢性閉塞性肺疾患 16．両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症

    がん, 関節リウマチ, 骨粗鬆症, 認知症, パーキンソン病, 糖尿病, 脳血管疾患

  • 7

    介護保険サービス利用の手続き ①要介護認定の申請を[a]で行う ②認定調査・主治医意見書の依頼 ③審査判定　一次判定、二次判定 ④要介護（要支援）認定結果の通知 ⑤ケアプラン（介護（介護予防）サービス計画書）の作成 ⑥介護サービス利用の開始 ①～④は原則[b]日で行われる 要支援対象者は[c]サービス、要介護対象者は[d]サービス

    市町村, 30, 介護予防, 介護

  • 8

    次の介護保険の給付対象となるサービスの内、要介護者のみが利用可能なものはどれか

    施設サービス

  • 9

    訪問看護の提供について 主治医の[a]が必要 訪問看護ステーションは[b]を 主治医に提出する 訪問看護ステーションは利用者と[c]を結ぶ ※介護保険利用の場合は、[d]が必要

    訪問看護指示書, 訪問看護計画書・報告書, 利用契約, ケアプラン作成

  • 10

    訪問看護指示書 通常使用される指示書の指示期間は最長[]ヶ月である [a]訪問看護指示書 急性増悪や退院直後など、頻回な訪問が必要になった場合 ※介護保険の利用者の場合、[b]による訪問看護に切り替わる。 指示期間は[c]日間までで、月[d]回まで交付可能 「気管カニューレを使用している状態にある者」「真皮を越える褥瘡の状態にある者」に関しては月[e]回まで交付可能 在宅患者訪問点滴注射指示書 週[f]日以上の[g]を行う必要を認めた場合 指示期間：[h]日以内 ※週１回に限り、月に何回でも交付可能 ※IVH（中心静脈栄養）は対象外

    特別, 医療保険, 14, 1, 2, 3, 点滴注射, 7

  • 11

    [a]訪問看護指示書 精神科を標榜する医療機関の精神科の保険医が交付 指示期間：最長[b]か月 ※要支援・要介護認定を受けていても、基本的に[c]による訪問看護となる [a]特別訪問看護指示書 急性増悪の場合など、頻回な訪問が必要になった場合に交付 指示期間：[d]日間まで 月[e]回まで交付可能

    精神科, 6, 医療保険, 14, 1

  • 12

    [a] 訪問看護利用回数：回数の上限はないが、[b]あり 利用者負担：[c]割 ※区分支給限度額を超えた場合、超過分は全額自己負担 [d] 原則１日[e]回（90分程度）、週[f]日まで利用可 １か所の訪問看護ステーション 利用者負担：[c]割 ※別表７（厚生労働大臣が定める疾病等） 　別表８（厚生労働大臣が定める状態等）に該当 　　⇒複数回利用・週[g]日以上の利用が可能 　　　2か所の訪問看護ステーションの利用可能

    介護保険, 支給限度額, 1～3, 医療保険, 1, 3, 4

  • 13

    指定難病は［a］の対象であり、訪問看護では［b］適応である

    医療費助成, 医療保険

  • 14

    ［a］(標準予防策) あらゆる人の血液、すべての体液、汗以外の分泌物、排泄物、創傷のある皮膚、および粘膜は感染源となる可能性があるものとして取り扱う ①［b］ ②防護用具の使用 ③環境整備 ④機材の管理 ⑤在宅医療廃棄物の処理

    スタンダードプリコーション, 手指衛生

  • 15

    感染を成立させないために［］することが重要である

    経路を遮断

  • 16

    MRSA、緑膿菌、疥癬、ノロ、ロタウイルスなどは［a］感染

    接触

  • 17

    インフルエンザ、風疹、流行性耳下腺炎、マイコプラズマなどは［b］感染

    飛沫

  • 18

    結核、麻疹、水痘・帯状疱疹ウイルスなどは［c］感染

    空気

  • 19

    医療機材の汚染を防ぐために洗浄・消毒方法は［］と［］が実施可能な方法を考える

    療養者, 家族

  • 20

    特別訪問看護指示書は［］を超える褥瘡の状態にあるもの(D3〜)は月2回まで交付可能である

    真皮

  • 21

    ［］(皮膚裂傷) 摩擦やずれによって、皮膚が裂けて生じる真皮深層までの損傷

    スキンテア

  • 22

    褥瘡のリスクアセスメントには在宅版褥瘡発生リスクアセスメント・スケールや［］がある

    ブレーデンスケール

  • 23

    4大認知症とは ［］認知症 ［］認知症 ［］認知症 ［］認知症 である

    レビー小体型, アルツハイマー型, 血管性, 前頭側頭型

  • 24

    認知症による記憶障害では ［a］記憶障害と［b］記憶障害が特徴的 一方で［c］記憶は保持されやすい

    近時, エピソード, 手続き

  • 25

    認知症による見当識障害では症状の進行に伴い、［a］→［b］→［c］の順に見当識障害が出現する

    時間, 場所, 人物

  • 26

    ［］とは目の前のものがなにかわかっても使い方が分からないことである

    観念失行

  • 27

    ［］とは自ら使うことは出来るが、他人から言葉や動作で指示されるとできなくなることである

    観念運動失行

  • 28

    ALS［］は筋肉が痩せていき力が入らずに徐々に動かなくなる進行性の疾患 60～70歳代がピーク

    筋萎縮性側索硬化症

  • 29

    1972年に難病対策要綱が策定され、2014年に難病の患者に対する医療等に関する法律［］が成立した

    難病法

  • 30

    在宅人工呼吸器使用患者支援事業は［］及び特定疾患治療研究事業対象者を主たる要因として在宅で人工呼吸器を使用しているものが対象である

    指定難病

  • 31

    難病の内［a］が定める疾病等の場合、訪問看護は［b］によるサービスとなる 週４回以上の訪問や2ヶ所の訪問看護ステーションの利用など

    厚生労働大臣, 医療保険

  • 32

    介護保険・医療保険ともに利用者は［a］している。 訪問看護ステーションの利用者も急激に増加しており、利用者の主傷病は1,［b］ついで2,［c］となっている

    増加, 精神及び行動の障害, 神経系の疾患

  • 33

    地域包括ケアシステムとは ［］、［］、［］、［］、［］を一体的に提供される体制の構築 範囲は［］である

    住まい, 医療, 介護, 予防, 生活支援, 日常生活圏域