問題一覧
1
防振材を介して支持される設備機器に対して設ける耐震ストッパは、設備機器との間に、設備機器運転中に接触しない程度で、できるだけ小さな隙間を設ける。(H2619-1)
○
2
設備機器に使用する防振材においては、一般に、コイルばねより防振ゴムのほうが、設備機器を含めた防振系の固有周波数を低く設定できる。(H2619-2)
×
3
建築設備の耐震設計において、動的設計法を用いない場合、設計用鉛直地震力は、設計用水平地震力の1/2とする。(H2619-3)
○
4
設備機器を基礎に固定するアンカーボルトの引抜力の算定においては、設備機器の重心位置に水平方向の地震力とともに、鉛直方向の地震力が上向き方向に作用するものとする。(H2619-4)
○
5
冷却塔は、冷却水の蒸発による冷却作用を有効に利用するため、建築物の外気取入れ口に近い位置に計画することが望ましい。(R0119-1)
×
6
リバースリターン方式は、往き管と還り管の流量が等しい循環配管系には適しているが、給湯管と返湯管で流量が大きく異なる場合には適さない。(R0119-2)
○
7
分流式下水道の区域において、雨水管の敷地境界部には、下水道本管からの害虫等の侵入防止を目的として、雨水トラップを設ける必要がある。(R0119-3)
○
8
空調用の蓄熱槽の水は、必要な措置が講じられている場合には、消防用水として使用することができる。(R0119-4)
○
9
パッケージ型空調機のAPF(Annual Performance Factor)は、「通年消費電力量」を「冷房期間総合負荷及び暖房期間総合負荷の和」で除した値により表される。(R0419-1)
×
10
中央管理室は、超高層建築物において、中央管理方式の空気調和設備の制御及び作動状態の監視等を行うための室として、避難階又はその直上階若しくは直下階に設ける。(R0419-2)
○
11
乗用エレベーターは、火災発生時にエレベーター内の乗客を速やかに避難階に帰着させた後、運転を休止させる計画とする。(R0419-3)
○
12
照明の省エネルギー手法のうち、初期照度補正制御は、経年による照度低下を見込むことで生じる、照明器具やランプの設置直後等における過剰照度を、適正な照度に補正するものである。(R0419-4)
○
13
エレベーターの設計用水平標準震度は、建築物の高さ 31mを境にして大きく異なる。(H2519-1)
×
14
病院等の災害応急対策活動に必要な施設においては、受水槽や必要な給水管分岐部に地震感知により作動する緊急給水遮断弁を設けることが望ましい。(H2519-2)
○
15
一般的な事務所ビルにおいて、水槽類を除く建築設備機器を同一階に設置する場合、局部震度法による設計用標準震度は、防振装置を付した機器のほうが大きい値となる。(H2519-3)
○
16
エスカレーターの落下防止のため、一般に、エスカレーターの一端を梁等の支持材に堅固に固定し、他端は非固定でかかり代を十分に確保する。(H2519-4)
○
17
熱負荷の時刻別の変動が大きい建築物であったため、空調用ポンプについては変流量方式を、採用した。(H3019-1)
○
18
温暖な地域において、大気中の熱エネルギーを利用するため、ヒートポンプ式給湯機を採用した。(H3019-2)
⭕️
19
太陽光発電設備において、単結晶シリコン太陽電池モジュールよりもエネルギー変換効率が高いアモルファスシリコン太陽電池モジュールを採用した
。(H3019-3)
❌
20
省エネルギーとサービス性の向上性、大規模な建築物に設置する多数台のエレベーターの管理において群管理方式を採用した。(H3019-4)
⭕️
21
一般的な事務所ビルにおいて、水槽類を除く設備機器を同一階に設置する場合、局部震度法による設計用標準震度は、防振支持された設備機器のほうが大きい値となる。(H2819-1)
○
22
超高層建築物において、中央管理方式の空気調和設備の制御及び作動状態の監視を行うための室として、避難階又はその直上階若しくは直下階に、中央管理室を設ける。(H2819-2)
○
23
乗用エレベーターは、一般に、火災発生時の乗客の避難を図るため、火災時管制運転により速やかに最寄階に停止させる計画とする。(H2819-3)
×
24
非常用エレベーターを２基設置する必要がある場合、避難上及び消火上有効な間隔を保って配置する。(H2819-4)
○
25
一般的な事務所ビルの執務空間における天井放射冷房は、潜熱処理を主な目的として用いられる。(R0219-1)
×
26
一部のコージェネレーションシステムでは、常用発電設備と消防法や建築基準法で定める非常用発電設備との兼用が可能な機種があり、スペースの有効利用やメンテナンスコストの削減等に効果がある。(R0219-2)
○
27
常用エレベーターは、利用者の人命確保と閉込めの回避を最優先するために、一般に、災害時における利用は想定されていない。(R0219-3)
○
28
非常用エレベーターを複数台設置する必要がある場合は、避難上及び消火上、有効な間隔を保って配置する。(R0219-4)
○
29
非常用エレベーターの機械室の床面積は、機械の配置及び管理に支障がない場合においては、昇降路の水平投影面積の２倍以上としなくてもよい。(R0319-1)
○
30
空調用の低圧送風機系統において、同一特性の送風機を2台並列運転させた場合の風量は、一般に、単独運転時の２倍にはならない。(R0319-2)
○
31
ヒートポンプ給湯機は、大気中の熱エネルギーを給湯の加熱に利用するもので、冷媒に二酸化炭素を用いたものがある。(R0319-3)
○
32
マルチパッケージ型空調機の屋外機は、屋上に集中設置するよりも各階バルコニーに分散設置するほうが、冷媒管が短く、高低差が少なくなるため、一般に、機器の運転効率は低下する。(R0319-4)
×
33
建築物の「ｅマーク （省エネ基準適合認定マーク）」 は、建築物が建築物の省エネルギー基準に適合していることについて、所管行政庁から認定を受けたことを示すものである。(R0220-1)
○
34
LEED（Leadership in Energy＆Environmental Design）は、建築物や敷地等に関する環境性能評価システムの一つであり、取得したポイントの合計によって４段階の認証レベルが決まる。(R0220-2)
○
35
建築物の省エネルギー基準における年間熱負荷係数 （PAL＊：パルスター）は、その値が小さいほど建築物の外皮の熱性能が高いと判断される。(R0220-3)
○
36
一般的な事務所ビルのライフサイクルCO2においては、「運用段階のCO2排出量の占める割合」より「設計・建設段階及び廃棄段階のCO2排出量の占める割合」のほうが大きい。(R0220-4)
×
37
高層建築物において、1 階の天井内に吊り支持された設備機器の設計用地震力を算定する場合、設計用標準震度は、適用階の区分を中間階とし、耐震クラスに応じた値を用いる。(R0519-1)
○
38
基礎免震構造の建築物において、エレベーターの設計用水平地震力を算定する場合、設計用水平標準震度は、建築物の高さに関係なく全ての階で同じ値を用いる。(R0519-2)
○
39
大地震後にも長時間継続して使用する非常用発電機の冷却方式は、冷却水が不要な空冷式が望ましい。(R0519-3)
○
40
エキスパンションジョイント部分には、原則として、給水管を通過させてはならないが、やむを得ず通過させる場合は、低層部を避け、できるだけ高層部に配管する。(R0519-4)
×
問題一覧
1
防振材を介して支持される設備機器に対して設ける耐震ストッパは、設備機器との間に、設備機器運転中に接触しない程度で、できるだけ小さな隙間を設ける。(H2619-1)
○
2
設備機器に使用する防振材においては、一般に、コイルばねより防振ゴムのほうが、設備機器を含めた防振系の固有周波数を低く設定できる。(H2619-2)
×
3
建築設備の耐震設計において、動的設計法を用いない場合、設計用鉛直地震力は、設計用水平地震力の1/2とする。(H2619-3)
○
4
設備機器を基礎に固定するアンカーボルトの引抜力の算定においては、設備機器の重心位置に水平方向の地震力とともに、鉛直方向の地震力が上向き方向に作用するものとする。(H2619-4)
○
5
冷却塔は、冷却水の蒸発による冷却作用を有効に利用するため、建築物の外気取入れ口に近い位置に計画することが望ましい。(R0119-1)
×
6
リバースリターン方式は、往き管と還り管の流量が等しい循環配管系には適しているが、給湯管と返湯管で流量が大きく異なる場合には適さない。(R0119-2)
○
7
分流式下水道の区域において、雨水管の敷地境界部には、下水道本管からの害虫等の侵入防止を目的として、雨水トラップを設ける必要がある。(R0119-3)
○
8
空調用の蓄熱槽の水は、必要な措置が講じられている場合には、消防用水として使用することができる。(R0119-4)
○
9
パッケージ型空調機のAPF(Annual Performance Factor)は、「通年消費電力量」を「冷房期間総合負荷及び暖房期間総合負荷の和」で除した値により表される。(R0419-1)
×
10
中央管理室は、超高層建築物において、中央管理方式の空気調和設備の制御及び作動状態の監視等を行うための室として、避難階又はその直上階若しくは直下階に設ける。(R0419-2)
○
11
乗用エレベーターは、火災発生時にエレベーター内の乗客を速やかに避難階に帰着させた後、運転を休止させる計画とする。(R0419-3)
○
12
照明の省エネルギー手法のうち、初期照度補正制御は、経年による照度低下を見込むことで生じる、照明器具やランプの設置直後等における過剰照度を、適正な照度に補正するものである。(R0419-4)
○
13
エレベーターの設計用水平標準震度は、建築物の高さ 31mを境にして大きく異なる。(H2519-1)
×
14
病院等の災害応急対策活動に必要な施設においては、受水槽や必要な給水管分岐部に地震感知により作動する緊急給水遮断弁を設けることが望ましい。(H2519-2)
○
15
一般的な事務所ビルにおいて、水槽類を除く建築設備機器を同一階に設置する場合、局部震度法による設計用標準震度は、防振装置を付した機器のほうが大きい値となる。(H2519-3)
○
16
エスカレーターの落下防止のため、一般に、エスカレーターの一端を梁等の支持材に堅固に固定し、他端は非固定でかかり代を十分に確保する。(H2519-4)
○
17
熱負荷の時刻別の変動が大きい建築物であったため、空調用ポンプについては変流量方式を、採用した。(H3019-1)
○
18
温暖な地域において、大気中の熱エネルギーを利用するため、ヒートポンプ式給湯機を採用した。(H3019-2)
⭕️
19
太陽光発電設備において、単結晶シリコン太陽電池モジュールよりもエネルギー変換効率が高いアモルファスシリコン太陽電池モジュールを採用した
。(H3019-3)
❌
20
省エネルギーとサービス性の向上性、大規模な建築物に設置する多数台のエレベーターの管理において群管理方式を採用した。(H3019-4)
⭕️
21
一般的な事務所ビルにおいて、水槽類を除く設備機器を同一階に設置する場合、局部震度法による設計用標準震度は、防振支持された設備機器のほうが大きい値となる。(H2819-1)
○
22
超高層建築物において、中央管理方式の空気調和設備の制御及び作動状態の監視を行うための室として、避難階又はその直上階若しくは直下階に、中央管理室を設ける。(H2819-2)
○
23
乗用エレベーターは、一般に、火災発生時の乗客の避難を図るため、火災時管制運転により速やかに最寄階に停止させる計画とする。(H2819-3)
×
24
非常用エレベーターを２基設置する必要がある場合、避難上及び消火上有効な間隔を保って配置する。(H2819-4)
○
25
一般的な事務所ビルの執務空間における天井放射冷房は、潜熱処理を主な目的として用いられる。(R0219-1)
×
26
一部のコージェネレーションシステムでは、常用発電設備と消防法や建築基準法で定める非常用発電設備との兼用が可能な機種があり、スペースの有効利用やメンテナンスコストの削減等に効果がある。(R0219-2)
○
27
常用エレベーターは、利用者の人命確保と閉込めの回避を最優先するために、一般に、災害時における利用は想定されていない。(R0219-3)
○
28
非常用エレベーターを複数台設置する必要がある場合は、避難上及び消火上、有効な間隔を保って配置する。(R0219-4)
○
29
非常用エレベーターの機械室の床面積は、機械の配置及び管理に支障がない場合においては、昇降路の水平投影面積の２倍以上としなくてもよい。(R0319-1)
○
30
空調用の低圧送風機系統において、同一特性の送風機を2台並列運転させた場合の風量は、一般に、単独運転時の２倍にはならない。(R0319-2)
○
31
ヒートポンプ給湯機は、大気中の熱エネルギーを給湯の加熱に利用するもので、冷媒に二酸化炭素を用いたものがある。(R0319-3)
○
32
マルチパッケージ型空調機の屋外機は、屋上に集中設置するよりも各階バルコニーに分散設置するほうが、冷媒管が短く、高低差が少なくなるため、一般に、機器の運転効率は低下する。(R0319-4)
×
33
建築物の「ｅマーク （省エネ基準適合認定マーク）」 は、建築物が建築物の省エネルギー基準に適合していることについて、所管行政庁から認定を受けたことを示すものである。(R0220-1)
○
34
LEED（Leadership in Energy＆Environmental Design）は、建築物や敷地等に関する環境性能評価システムの一つであり、取得したポイントの合計によって４段階の認証レベルが決まる。(R0220-2)
○
35
建築物の省エネルギー基準における年間熱負荷係数 （PAL＊：パルスター）は、その値が小さいほど建築物の外皮の熱性能が高いと判断される。(R0220-3)
○
36
一般的な事務所ビルのライフサイクルCO2においては、「運用段階のCO2排出量の占める割合」より「設計・建設段階及び廃棄段階のCO2排出量の占める割合」のほうが大きい。(R0220-4)
×
37
高層建築物において、1 階の天井内に吊り支持された設備機器の設計用地震力を算定する場合、設計用標準震度は、適用階の区分を中間階とし、耐震クラスに応じた値を用いる。(R0519-1)
○
38
基礎免震構造の建築物において、エレベーターの設計用水平地震力を算定する場合、設計用水平標準震度は、建築物の高さに関係なく全ての階で同じ値を用いる。(R0519-2)
○
39
大地震後にも長時間継続して使用する非常用発電機の冷却方式は、冷却水が不要な空冷式が望ましい。(R0519-3)
○
40
エキスパンションジョイント部分には、原則として、給水管を通過させてはならないが、やむを得ず通過させる場合は、低層部を避け、できるだけ高層部に配管する。(R0519-4)
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