問題一覧
1
地域包括ケアシステムの植木鉢の1~6を答えよ
医療、看護, 介護、リハビリテーション, 保健、福祉, 介護予防、生活支援, すまいとすまい方, 本人の選択と本人、家族の心構え
2
1992年に開始となった制度、(①)への対策として開始1994年に対象は(②)となった
高齢者, 全年齢
3
2000年に(①)に基づく制度も追加に
介護保険法
4
訪問介護サービスを利用するために必須となるものは(①)からの「②」
主治医, 訪問看護指示書
5
「訪問介護指示書」には(①)、(②)、(③)がある
精神科訪問看護指示書, 特別訪問看護指示書, 介護保険と医療保険共通の訪問看護指示書
6
訪問看護を利用するための手続きで介護保険の場合、(①)の申請⇒要介護・要支援の認定のあと要支援1~2の人は(②)で訪問看護を利用し、要介護1~5の人は(③)で訪問看護を利用
介護保険, 介護予防サービス, 居宅サービス
7
訪問介護を利用する手続きで、要支援1~2は(①)にて相談の上プランを作成、要介護1~5は(②)と相談の上、プランを作成
地域包括支援センター, 介護支援専門員
8
2011年に「地域看護学」は(①)へと変更になった
公衆衛生看護学
9
在宅看護の対象3つ
個人, 家族, コミュニティ
10
在宅ケアを支える3つの柱
在宅医療, 在宅看護, 在宅福祉
11
病いや障害を持つ人
療養者
12
ヒトが直立二足歩行になったことによって起きた影響を3つ
心臓の負担, 腰痛, 難産
13
毛皮がないことによってどのような影響が起きたか
皮膚が弱い, 全身的に発汗
14
生活が定住生活になったたことによっておきた影響
感染症の流行
15
民間療法を4つ
物理的療法, 薬物的療法, 信仰的療法, 呪術的療法
16
1885~1888年に看護婦養成所が5校開校された。その背景として(①)の流行
コレラ
17
1830年分娩介助の技術指導指導書「①」
坐婆必研
18
1848年
19
明治(①)と(②)の流行によって社会看護師(保健師)が誕生
コレラ, 結核
20
1915年(①)規則
看護婦
21
1937年 ○○○法
保健所法
22
1941年 ○○○規則
保健婦
23
究極の目的はすべての病人を家庭で看護することと唱えた人
フローレンス・ナイチンゲール
24
リバプール18地区にナイチンゲールらの教育を受けた地区看護師を配置し、主に貧困病人に訪問看護を行った人
ウィリアムラスボーン
25
1877年、ニューヨーク(①)女性支部が看護師フランシス・ルーツを雇い(②)を訪問し看護を提供
伝道団, 貧しい人々
26
コロンビア大学に公衆衛生看護学科を開設
リリアンDウォルド
27
ヘンリー街・セツルメント設立(①)対応
移民
28
メアリー・ブレッキンリンジは(①)を対応
開拓地
29
1892年 (①)が出てきた
巡回看護婦
30
1891年 東京に事前看護婦教会を開設した人物
鈴木まさ
31
1919年 東京賛育会、(①)
巡回産婆事業
32
1923年(①)設立
済生会巡回看護事業
33
明治、大正の頃は栄養不良、不衛生、貧困によって(①)死亡、(②)死亡が多かった
周産期, 乳幼児
34
第1次世界大戦後、恩賜財団(①)会 1934年
母子愛育
35
昭和初期から終戦(1945年)頃は(①)が死因第1位、(②)死亡率が高い
結核, 乳児
36
1963年○○○○法
老人福祉法
37
1958年 ○○○○○○法⇒国民皆保険となった
国民健康保険法
38
1970年代高齢化率(①)%を超える
7
39
1980年代 高齢化率(①)%へ
9
40
1980年代の死因第1位
悪性新生物
41
1980年代は高齢化率が9%となり(①)や(②)の増加
痴呆, 寝たきり老人
42
1982年に○○○○法 ⇒老人保健施設
老人保健法
43
1990年代 高齢化率 (①)%から(②)%へ
12, 14
44
1991年 (①)制度ができ、老人訪問看護ステーション設置
老人訪問看護制度
45
1994年に(①)制度ができ、老人以外の対象者にも
訪問看護制度
46
1997年 (①)法
介護保険法
47
2000年代 高齢化率は(①)%⇒(②)%へ
17, 21
48
1994年(①)により在宅介護の充実
新ゴールドプラン策定
49
1970年代は(①)が死因第1位
脳卒中
50
加齢に伴う予備能力の低下のため、ストレスに対する回復能力が低下した状態
フレイル
51
フレイルの多面性3つ
身体的フレイル, 精神、心理的フレイル, 社会的フレイル
52
高齢者の自立を支援することを理念とする考え
自立支援
53
利用者の選択により、多様な主体から保健医療サービス、福祉サービスを受けられる制度
利用者本位
54
給付と負担の関係が明確な社会保険方式
社会保険方式
55
地域包括支援センターの権利擁護業務
成年後見制度
56
地域包括支援センターの介護予防ケアマネジメント業務の(①)のケアプランの作成
要支援者
57
2023年(①)設置
こども家庭庁
58
2006年 (①)法
高齢者虐待禁止法
59
成年後見制度は大きく分けると(①)と(②)に分けられる
法定後見制度, 任意後見制度
60
成年後見制度 (①)人、(②)人 、(③)人
後見, 補助, 保佐