杭の中心間隔が（小さく/大きく）なると群杭としての影響が著しくなり、杭の軸方向押し込み支持力、水平方向地盤反力係数等を単杭の場合より（増減/低減）して考える必要がある

鋼矢板の現場継手

地下水位低下工法及び止水工法の組み合わせとして最も適当なものはどれ

最終沈殿池の水面積負荷は、標準活性汚泥法の20〜30m³/m²•dに対して、オキシデーションディッチ法は（1）〜（2）m³/m²•dとされている

マンホールの設置間隔 管渠径が1000〜1500mm以下の直線部において、最大（1）mを標準として良い

管路施設、地中埋設線状構造物を除く土木構造物の耐震設計方法は、原則として（1）を用いる。 管路施設、地中埋設線状構造物は（2）を用いる。

◯場所打ち杭 *場所打ち杭の設計径は原則として公称径を用い、（1）m以上で（2）刻みとする。 *軸方向鉄筋は（3）以上とし、鉄筋量は最大（4）%、最小（5）%とし、継手は原則として（6）とする。

薬液注入工法の主な薬液

マンホールの蓋の調査について 次の場合は緊急に措置が必要となる ①高さ調整部に（1）がある ②蓋の表面の残存模様高さが（2）mm未満である ③フタと受枠の間で大きな段差がある

雨水吐き室における雨水越流量は、（1）から（2）を差し引いた量である

中押推進設備は、管体間で推進力を加える装置であり、（1）を増大するために使用されるものである。

モールクローンの破壊包絡線は飽和土に対する（1）の結果から作成することができる

シールド工法の設計には簡便な（1）設計法を用いるが、レベル２地震動に対する検討は、（2）設計法によらなければならない。

最初沈殿池の沈殿池は、 分流式で（1）時間、 合流式で（2）時間を標準とする。

第１種エネルギー管理指定工場は年間のエネルギー使用量が原油換算で（1）kL以上の特定事業者である。 第２種エネルギー管理指定工場は年間のエネルギー使用量が原油換算で（2）kL以上の特定事業者である

下水道における主な温室効果ガスは、（1）（2）（3）である。

分流式下水道の次亜塩素酸ナトリウム溶液注入装置の容量は、（計画１日最大汚水量/計画時間最大汚水量）と注入率によって定める。

循環式硝化脱窒法は、硝化液を循環ポンプや返送汚泥ポンプ等によって（無酸素タンク/好気タンク）から（無酸素タンク/好気タンク）へと返送することにより窒素の除去を行うプロセスである。

酸素活性汚泥法は、一般的に標準活性汚泥法よりも反応タンクでの反応時間が（長い/短い）

散気板は、通気量を少なくなると気泡が（1）なるので、酸素移動効率が（2）なり、通気抵抗も増加する。

硝化内生脱窒法は、反応タンクの前段に（好気タンク/無酸素タンク）、中段に（好気タンク/無酸素タンク）、後段に（好気タンク/無酸素タンク）を設け、窒素を除去する。

嫌気好気活性汚泥法は、反応タンクの前段に（好気タンク/嫌気タンク）、後段に（好気タンク/嫌気タンク）を設け、生物学的にりんを除去する。

嫌気無酸素好気法は、反応タンクの前段に（好気タンク/嫌気タンク/無酸素タンク）、中段に（好気タンク/嫌気タンク/無酸素タンク）、後段に（好気タンク/嫌気タンク/無酸素タンク）を設け、好気タンクの硝化液を（嫌気タンク/無酸素タンク）に循環させることにより、生物学的に窒素とりんを除去する。

凝集剤添加活性汚泥法について （無機系/有機系/高分子）凝集剤が、凝集剤として使用される。 凝集剤添加施設を付加することにより既存の標準活性汚泥法の処理へ簡単に適用が（できる/できない）。

SRTは、活性汚泥が（1）、（2）、返送汚泥系内に滞留している期間である。

沈砂池の前に（細目スクリーン/粗目スクリーン）を、沈砂池の後に（細目スクリーン/粗目スクリーン）を設けることを原則とする。

加圧浮上濃縮 気泡助剤の添加により生成した気泡と汚泥中の固形物とを混合装置で（無機/有機/高分子）凝集剤の添加により吸着させ、汚泥を浮力により浮上濃縮させるものである。

遠心脱水機について 越流せき高さを高くすると含水率が（高く/低く）なる。

自家用電気工作物について 受電電圧が（低圧/高圧）以上の施設及び小出力発電設備以外の発電設備を有する施設は、自家用電気工作物として、（電気用品安全法/電気事業法）に基づく手続きをしなければならない。

力率改善の目的は、（1）の減少、（2）の改善及び（3）の低減を図ることである。

（1）変圧器は、コイルが樹脂型の中に一体化しており、絶縁特性が安定している

油入変圧器は、モールド変圧器、ガス絶縁変圧器に比べて、（安価/高価）である。

電動機の速度制御方式について 　　インバータ制御（VVVF制御）方式は、（かご型/巻線）誘導電動機の（電流/電圧）及び周波数を変化させて回転数を制御する方式てある。

インバータとは、（1）電源を（2）電源に変換する装置、 コンバータとは、（3）電源を（4）電源に変換する装置である。

それぞれの土留め工法とその工法において施工機械の組み合わせで 最も不適切なものはどれ。 （1）小型立抗鋼製ケーシング工法→テレスコピック油圧クラムシェル （2）鋼矢板工法→油圧式杭圧引抜機 （3）親杭横矢板工法→バイブロハンマー （4）ソイルセメント地下連続壁工法→単軸式アースオーガー

（環境大臣/都道府県知事）は、国民の生活環境を保全するため悪臭を、防止する必要があると認める住居が、集合している地域その他の地域を、工場その他の事業場における事業活動に伴って発生する悪臭原因物の排出を規制する地域として指定しなければならない。

（都道府県知事/市町村長）は、規制地域について、その自然的、社会的条件を考慮して、必要に応じ当該施設を区分し、特定悪臭物質の種類ごとに規制基準を定めなければならない。

（都道府県知事/市町村長）は、住民の生活環境を保全するため、規制地域における大気中の特定悪臭物質の濃度又は大気の臭気指数について必要な測定を行わなければならない。

合流式下水道の副管は、流水によるマンホールの底部、側壁部の摩耗を防ぐ役割があるため、副管径は、（雨天時汚水量/晴天時汚水量）を流下させることができる大きさとする。

コンクリートのポアソン比は、引張を受け、ひび割れを許容する場合は（1）とする。

中性化は、大気中の（1）が侵入することで進行する。

地震時に塑性ヒンジとなる軸方向鉄筋に継手を設ける場合は、重ね継手を（用いない/用いる）ことを原則とする。

Ⅲ種地盤は、（1）地盤のうち軟弱地盤であり、下水道構造物の建設には好ましくない地盤種別てある。

仮設構造物の慣用計算法に用いる側圧は、（砂質土/粘性土）においては土圧と水圧をそれぞれ考慮し、（砂質土/粘性土）においては土圧と水圧を一体とする。 土留め工に作用する水圧分布は（3）分布とする。設計に用いる地下水圧は一般に設置期間に想定される（4）水位とする。

管きょ更生工法では、施設路線及び（1）部に位置するビルピット施設等の有無や排水時間帯、排水に伴う水位の変動を事前に把握する。

ポンプ系の水撃現象の防止対策として、ポンプに（1）を取付け、ポンプの慣性を増し、急激な圧力の降下を緩和する。

悪臭防止法について 都道府県知事は、（自然環境/住民の生活環境）を保全するため悪臭を防止する必要があると認める（特定施設/住居）が集合している地域その他の地域を、工場その他の事業場における事業活動に伴って発生する（有害大気汚染物/悪臭原因物）の排出を規制する地域として指定しなければならない。

長距離推進工について 　1スパンの推進延長が推進管呼び径の（1）倍を超えた場合、または（1）倍であっても、（2）mを超えた場合と定義する。

（一般管理費/現場管理費）には、現場従業員及び現場労働者に関する労災保険料、雇用保険料、健康保険料及び厚生年金保険料の法定の事業主負担額が含まれる。

加圧浮上濃縮 　微細気泡を発生させるために空気を溶解した数百kPaの加圧水を大気低下に解放して気泡として取り出す方法。 固形物負荷は（1）〜（2）kgDS/m²•日

悪臭防止法の規制基準 （1）第１号規制基準 （2）第２号規制基準 （3）第３号規制基準 を下記から選べ。 （煙突等の気体排出口/敷地境界線/排出水）

腹起こし、切ばりの最小部材は、H-（1）を標準とする。

親杭横矢板工法について 土留板は、所要の強度を有する木材で、最小厚（1）cmとする。

公共下水道管理者は、事業計画を変更しようとするときは、あらかじめ（1）に協議しなければならない。 流域下水道管理者は、事業計画を変更しようとするときは、あらかじめ、（2）に協議しなければならない。

圧送式管きょの最小管径は、（1）を標準とする。

雨水吐のせき高は、雨天時計画汚水量において（越流する/越流しない）高さとする。

活性汚泥法では、糸状性（1）による活性汚泥の沈降性の悪化を抑制するため、反応タンクの（2）部分をかくはんのみとし、嫌気状態とする場合がある。

汚泥焼却炉の排ガス処理 排ガス中の硫黄酸化物及び塩化水素の吸収剤として主に（1）を使用する。

中大口径推進工事の発進時は、掘進機の掘進トルクを支える条件が定常掘進時に比べて

中大口径推進工事の推進距離（が長くなると/の短いうちは）、元押しジャッキを戻す際に、掘進機前面の土圧及び水圧の作用により掘進機が（前進/後退）することがある。

第三次排出ガス対策型建設機械指定要領な定める排出ガスは、（1）,（2）,（3）、粒子状物質、黒煙をいう、

計画放流水質について ＢＯＤ---1リットルにつき（1）mg以下 窒素含有量---1リットルにつき（2）mg以下 りん含有量---1リットルにつき（3）mg以下 と定められている。

ポンプ場には、クレーン設備を設けることを原則とするが、巻上げ機が電動式の天井クレーンは吊上げ荷重が（1）㌧以上の場合、設置報告書の提出が義務付けられている。また吊上げ荷重が（2）㌧以上の場合には、設置届を提出し、（3）年ごとの定期検診が義務付けられている。

クリープとは、応力を作用させた状態におあて、（1）及び（2）を除いたひずみが時間とともに増大していく現象である。

最終沈殿池の水面積負荷は、標準活性汚泥法の20〜30m³/m²•dに対して、オキシデーションディッチ法は（1）〜（2）m³/m²•dとされている