基本問題：会計・財務|暗記メーカー

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基本問題：会計・財務

問題数49

No.1

No.2

No.3

No.4

No.5

No.6

No.7

No.8

No.9

以下のうち固定資産に区分されないものは次のうちどれか。

No.10

取得原価基準による資産評価の説明として適切なものは次のうちどれか。

No.11

No.12

No.13

No.14

No.15

No.16

会計利益とキャッシュフローの相違をもたらす原因として不適切なものは次のうちどれか。

No.17

No.18

No.19

営業活動によるキャッシュフローを間接法によって表示する場合の説明として適切なものは次のうちどれか。

No.20

No.21

少数株主持分の説明として適切なものは次のうちどれか。

No.22

X1年4月1日からX2年3月31日までのA社の財務データが以下のとおりであるとき、A社のROAとして適切なものはどれか。＜賃借対照表データ＞総資産：600 純資産：150 ＜損益計算書データ＞売上高：600 売上原価：300 売上総利益：300 経常利益：60

No.23

X1年3月31日におけるB社の財務データが以下のとおりであるとき、B社の流動比率として適切なものはどれか。流動資産：400　　流動負債：500 固定資産：600　　固定負債：300 　　　　　　　　　純資産：200

No.24

X1年3月31日におけるC社の財務データが以下のとおりであるとき、C社の固定比率として適切なものはどれか。流動資産：400　　流動負債：500 固定資産：600　　固定負債：300 　　　　　　　　　純資産：200

No.25

No.26

No.27

No.28

No.29

No.30

No.31

No.32

No.33

No.34

No.35

No.36

活動基準原価計算の計算結果について、適しているのは次のうちどれか。

No.37

貢献利益の定義として、正しいのは次のうちどれか。

No.38

損益分岐点売上高の求め方のうち、正しいのは次のうちどれか。

No.39

No.40

No.41

No.42

No.43

No.44

No.45

No.46

正味現在価値が正である投資案の内部利益率について、正しいのは次のうちどれか。

No.47

No.48

No.49

以下の状況で、連結子会社を適切に選んでいるものは次のうちどれか。 [親会社P社］ →A社(60%)→20％B社　　　　　→D社(40%)　　　　　　　　 →B社(35%)→30％C社　　　　　→E社(30%) →C社(25%)→10%E社　　　　　→F社(20%)　 E社→15%D社状況（１）各社の株式の所有状況は、上図の通りである。　　（２）D社では、P社とB社の役員が取締役員の過半数を占めている。　　（３）上記各社において、支配従属関係が認められない会社ないし支配が一時的と認められる会社は存在しない。

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