問題一覧
1
視覚は脳のどこを中枢とする
後頭葉
2
内分泌腺と外分泌腺があるのは
膵臓
3
脳卒中のリハビリは3つに分かれる、なに
急性期、回復期、生活期
4
血液は左心室からどこに流れる
大動脈
5
胃がんの死亡率は低下してる YESorNO
YES
6
外傷性脳損傷による注意力低下はなんの症状
高次脳機能障害
7
インフルエンザは肺炎と合併することがある。YESorＮＯ
YES
8
フレイルはリハビリテーションの対象に含まれる。YESorＮＯ
YES
9
思春期に始まる身体的変化をなんという
第二次性徴
10
糖尿病予防教室は何次予防か
一次予防
11
パーキンソン病の症状は
筋固縮
12
外向型と内向型の2つの類型を示したのは誰
ユング
13
愛着のタイプに影響するのは養育者の子供に対する養育態度と何か
子ども自身の気質
14
ストレスに直面しても健康を損なうことが少ない性格特性をなんという
ハーディネス
15
外界の刺激を時間的・空間的に意味のあるまとまりとして近くする働きをなんという
知覚の体制化
16
頻繁に接触する人に対して行為を持ちやすくなること
単純接触効果
17
エリクソンの発達段階説における老年期では何が獲得される
統合感
18
図版に対する反応からパーソナリティを理解する投影法検査は何テスト
ロールシャッハテスト
19
WISC-IVの結果、4つの指標得点間のばらつきが大きかったので全検査IQの数値だけで全知能能力を代表すると解釈した？しなかった？
しなかった
20
無意識のエスの活動と意識の自我の活動とが適切に関連するよう援助すること
精神分析療法
21
新奇な対象にあった際に養育者などの表情を手がかりにして行動を決める現象
社会的参照
22
乳幼児の知能を測定するもの(ローマ字大文字5文字)
WPPSI
23
クライエントが役割を演じることを通して対人関係で必要や技能の習得を目指すこと
社会生活技能訓練
24
ウェーバーの正当な手続きにより制定された方に従うことで成立する支配関係は
合法的支配
25
跡継ぎとなる子供の家族との同居を繰り返して家族が世代的に再生産されること
直系家族制
26
人間が生まれつき持っている本質意志に基づいて成立する集団
ゲマインシャフト
27
各個人が自らの利益を考えて合否的に行動した結果、集団あるいは社会全体として不利益な結果を招いてしまう状況
社会的ジレンマ
28
産業構造や人口動態の変化によって社会的地位の移動を余儀なくされること
構造移動
29
国民生活基礎調査においては核家族世帯には3世代世代は含まれない。YesorＮＯ
YES
30
ウェーバーの解いた社会的行為を4つに分類して特定の目標を実現するための手段になっている行為をなんという
目的合理的行為
31
政策としての社会福祉へのアプローチの方法としてニード論や供給体制論を展開したのはだれ
三浦文夫
32
国際連合が掲げている貧困に終止符を打つと共に気候変動や環境保護の取り組みも求めているものは
持続可能な開発目標
33
文部科学省「義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する基本指針」において不登校児童生徒子実体に配慮した教育を実施する何の設置を促進している
特例校
34
列島処遇の原理を導入し、救済の水準を自活している最低層の労働者の生活水準より低いものとしたイギリスの法は
新救貧法
35
日本の介護保険法における保険給付では家族介護者に対して現金給付が行われることはない YESorＮＯ
YES
36
政策評価の目的は効率的、効果的な行政の推進及び国民への説明責任を全うされるようにすること。YesorＮＯ
YES
37
自由主義・保守主義・社会民主主義という3類型からなる福祉レジーム論を提示した人
エスピンアンデルセン
38
市町村を実施主体とする公的扶助義務主義を採用したが要救護者による保護請求権は認めなかった法は
救護法
39
潜在能力はだれ
セン
40
ウェッブ夫妻などのフェビアン協会への参加者が唱えた思想でイギリス福祉国家の形成に影響を与えた主義
フェビアン社会主義
41
不況により失業が増加した場合に公共事業により雇用を創出すると言った人は
ケインズ
42
岡山孤児院を作った人
石井十次
43
日本における社会福祉の発展の中で非貨幣的ニーズが貨幣的ニーズと並んであるいはそれに変わって社会福祉の主要な課題になると述べた人
三浦文夫
44
岡山県で発足した済世顧問制度を始まりとし後に方面委員令により全国的な制度と普及した制度は
方面委員制度
45
国及び地方公共団体は地域福祉の推進のために必要な各般の措置を講ずるよう努めなきゃいけない。YESorＮＯ
YES
46
児童虐待と早期発見の介入のために児童相談所に配属されるのは
主任児童委員
47
生活困窮者における経済的困窮だけでなく地域社会からの孤立についても支援の対象とする法律は
生活困窮者自立支援法
48
支援計画の作成や契約締結に関する業務を行う事業は
日常生活自立支援事業
49
ある法律の改正により市町村社会福祉協議会が法制化され、地域福祉における役割が明確になった、なんの法律
社会福祉事業法
50
社会問題の解決を組織の主たる目的としておりその解決手段としてビジネスの手法を用いてる企業
社会的企業
51
市町村は策定した計画について定期的に調査、分析及び評価を行うよう努めるとしている計画は
市町村地域福祉計画
52
婦人相談所を設置できるのは
政令指定都市
53
救護施設の入所措置に要する費用は国が何分のなん負担するか
4分の3
54
生活困窮者自立支援法に基づき生活困窮者自立相談支援事業を行うのは
都道府県
55
令和2年版地方財政白書によると市町村の目的別歳出ではなんの割合が最も高いか
民政費
56
生活保護法に規定される生活保護の決定及び実施は何に当たるか
法定受託事務
57
福祉事業所の現業を行う所員は何でなければならないか
社会福祉主事
58
令和4年版地方財政白書によると民政費の目的別歳出の割合は市町村では最も何が高いか
児童福祉費
59
指定都市は何を設置しなければならないか
児童相談所
60
1995年の社会保障制度審議会の勧告で介護サービスの供給制度の運用に要する財源は何を基盤にすべきと提言した？
公的介護保険
61
労働者が業務災害による療養のため休業し賃金を受けられない日が何日以上続く場合は労働者災害補償保険による休業補償給付を受けられる
4日
62
都道府県は当該都道府県内の市町村とともに何を行うか
国民健康保険
63
国立社会保障・人口問題研究所の推計によると老年人口は何年にピークを迎え減少するとされているか
2042年
64
特別児童扶養手当を受給している障害児の父または母が、児童手当の受給要件を満たす場合は児童手当をあわせて受給できる YESorＮＯ
YES
65
何年に国の制度として老人医療費の無料化が行われたか
1973年
66
社会保険は特定の保険事故に給付を行い公的扶助は貧困の原因を問わず、何の程度に応じた給付が行われるか
困窮の程度
67
国民年金の第三号被保険者は何である者を要件とするか 2つ
日本国内に住所を有する者、日本国内に生活の基礎があると認められる者
68
雇用保険の被保険者に国籍の要件は設けられていない YESorＮＯ
YES
69
労働者災害補償保険の適用事業には労働者を1人しか使用しない事業も含まれる YESorＮＯ
YES
70
都道府県等が行う国民健康保険の被保険者としない世帯は
生活保護を受けている世帯
71
1950年の精神衛生法は精神障害者の何を廃止したか
私宅監置
72
介護保険の給付を受けることが出来るものでも必要に応じて利用出来るのはなに
行動援護
73
障害者福祉施設事業者等により虐待を受けた障害種別は何が最も多いか
知的障害
74
市町村はその設置する福祉事務所に誰（なんの資格を持つ人 〜司）を置くことができる
知的障害者福祉司
75
国は障害者就労施設、在宅就業障害者及び在宅就業支援団体から優先的に物品等が調達するよう務めなければならない YESorＮＯ
YES
76
障害の多様な特性その他の心身の状態に応じて必要とされる標準的な支援の度合いを総合的に示すものはなに
障害支援区分
77
精神保健指定医の診察の結果必要と認められれば本人の同意なくても家族等のものの同意があれば入院させることが出来る入院
医療保護入院
78
生活保護の住宅扶助は家賃の他、補修などの住宅の維持に必要なものを給付する YESorＮＯ
YES
79
生活保護法の施行について市長の実務の執行を補助するのは市が設置する福祉事務所のだれ
社会福祉主事
80
生活困窮者及びその家族からの相談に応じて生活困窮者自立相談支援事業の利用を推奨する業務を行うのは
福祉事務所未設置町村
81
都道府県及び市は条例で何を設置しなければならない
福祉事務所
82
資金貸付と併せて必要な相談支援を受けるのはなんの制度
生活福祉資金貸付制度
83
厚生労働大臣の定める基準より測定した要保護者の需要をもととしそのうち金銭または物品で満たすことの出来ない不足分を補う程度において行うもの
生活保護
84
身体上または精神上著しい障害があるために日常生活を営むことが困難な要保護者を入所させて生活扶助を行うことを目的とする保護施設
救護施設
85
生活保護の実施機関は被保護者が保護を必要としなくなった時は速やかに保護の停止または廃止を決定なければならない YESorＮＯ
YES
86
最低生活を営むために必要な個々の費目を一つ一つ積み上げて最低生活費を算出する方式
マーケット・バスケット方式
87
雇用による就業が著しく困難な生活困窮者に対し就労に必要な知識及び能力の向上のために必要な訓練を行う事業は何
生活困窮者就労準備支援事業
88
高額療養費制度の支給対象にならないもの 3つ
食費、居住費、差額ベット代
89
介護医療院の利用は主として長期にわたり療養が必要である誰を対象としている
要介護者
90
特定保健指導の目的は糖尿病を含むなんの予防のためのものか
生活習慣病
91
健康保険の保険者には何が含まれる
全国健康保険協会