為替レートの種類として、異なる通貨の交換比率であるレートのことを( )という

為替レートの種類として、二国間の物価の違いを調整したレートのことを( )という

実質為替レート=( )×( )/( )

( )に影響を与えるのは、名目為替レートではなく実質為替レート

実質為替レートが( )上昇すると、自国の財が外国の財に比べて( )であることを意味するので、輸出減少、輸入増加。

実質実効為替レートとは、( )の貿易相手国との実質為替レートの平均値である。

購買力平価仮説とは、各国の( )な財・サービスのバスケットを購入するために、必要な金額が等しくなるように( )の水準が決定される。

各国には「〜にいる人が購入する平均的な財・サービス」のような、代表的な( )がある

例)日本のバスケットが10,000円 米国のバスケットが100ドル 購買力平価の仮説が成り立っているのであれば、為替レートの水準は( )になる

( )が、異なる国で、異なる価格で販売されている場合、価格が安い国で買って、価格が高い国で売ることで利益を得ることができる。

結局は同じ商品の価格は、どこに行っても同じになることを( )という

( )が購買力平価の仮説に近い動きをしているから、実質実効為替レートの変動がそれほど変動していないのだろう。

GNI=( )＋( )＋( )＋( )

GNIの式にある純輸出等は輸出から輸入を引いた純輸出に海外からの所得を足したものなので、( )にほぼ等しい

貿易収支=( )の輸出－輸入

サービス収支=( )の輸出－輸入

所得収支=( )(金利・配当・賃金)の受取－支払

近年は、企業活動がグローバル化し、企業が( )拠点を設けるように

以前はサービス収支、特に( )は赤字。

旅行収支が黒字の長期的要因は、アジア諸国の( )。

旅行収支が黒字の短期的要因は、( )

所得収支が上昇している理由として、 対外証券投資(外国の証券を購入)、対外直接投資(外国の企業を買収、外国に生産拠点や販売拠点を建設) →( )が発生 →所得収支が上昇

日銀が民間銀行に資金を貸し出す際の金利、また、以前の日銀の金融政策の政策手段を( )という

コール市場という金融機関が相互に短期資金の貸借を行う金融市場での取引にかかる金利を( )という

金融引き締め時はコールレートは( )

金融緩和時はコールレートは( )

低金利の要因は( )( )( )の3つである。

資産価格の決まり方は、理論的には資産が生み出す収益に基づく価値( )を反映している

資産価格の決まり方は ①資産が生み出す収益(配当や地代)が高いほど( )なる ②安全資産の収益率が高いほど( )なる。

1980年代後半の資産価格上昇の要因 ・( )が高かった ・企業収益が上がると予想された ・( )

ファンダメンタルズを上回る場合、その( )のことを( )と呼ぶ

バブルは( )に支えられたもの →人々の期待がしぼめば、価格は下落 →バブルの崩壊 →資産価格は( )の水準まで暴落

地価の下落の理由 1990年3月に旧大蔵省が銀行に対して行った( ) →銀行の( ) →土地の購入が減少 →地価が下落

( ) バブル発生→土地などの資産の担保価値が上昇→銀行は貸出を行いやすい→設備投資・住宅投資が増加

( ) バブルが発生→バブル資産を購入するための資金需要が増加→金利が上昇→資産を保有してない企業や家計の設備投資や住宅投資は減少

1980年代後半のバブル期においては設備投資・住宅投資は( )

バブル崩壊後は設備投資・住宅投資が( )

( ) バブル崩壊 →企業収益が悪化 →企業が借金を約束通り( ) →銀行は不良債権を抱えるようになってしまう →健全な企業であっても( )に

○追い貸し 市場から退出すべき( )に対する追加的な貸出

追い貸しの要因1 将来、景気が回復すれば、企業が再生するだろうと銀行が( )していたから

追い貸しの要因2 企業が借入を返済できず、不良債権になると、銀行の決算が( )になることがあるので、それを回避するために

バブル崩壊後、資金の配分が歪んでしまい、経済全体の( )。

実体経済への影響 企業の( )、( )

バブル期は積極的に借入( ) →設備投資・生産拡大 →企業収益の増進 (つまり、バブル期は、負債も資産も増大)

バブル崩壊後 →資産評価額が( )、負債は( )。 →企業はバランスシート調整を進めた