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建築設備士_設備一般知識(建築計画2)

問題数100


No.1

大規模な病院の外来部において、小児科の診察室に隔離診察室を併設した。

No.2

事務所ビルの執務スペースにおいて、見通しを良くするために、打合せコーナーの仕切りの高さを120cmとした。

No.3

事務所ビルにおいて、収容人員8人の会議室の広さを4.2m✕4.8mとした。

No.4

大規模量販店において、柱スパンを11mとした。

No.5

公共建築物において、車椅子使用者同士がすれ違えるように、廊下の幅の内法を120cmとした。

No.6

総合病院において、1室4床の病室の床面積を32m2とした。

No.7

事務所ビルの基準階において、グリッド照明天井システムの寸法を考慮して、天井モジュールを3.6m✕3.6mとした。

No.8

在席率が50%以下と想定される事務所の執務室において、スペースを効果的に利用するために、フリーアドレスオフィスを提案した。

No.9

総合病院において、外来部門の診察室の間口寸法を2.7mとした。

No.10

幼稚園において、園児用の洗面・手洗い台の高さを、床面から70cmとした。

No.11

ビジネスホテルにおいて、階高を低く抑えるために、隣接する客室2室の間に共用の配管シャフトを設けた。

No.12

中学校において、国語・数学等の講義的な授業を普通教室で行い、理科・美術等の実験・実習的な授業を特別教室で行う特別教室方式を採用した。

No.13

オペラハウスにおいて、様々なオペラの演目に対応するために、プロセニアムアーチをもたないオープンステージ形式の舞台を採用した。

No.14

小学校において、国語・算数等の講義的な授業をクラスルームで行い、理科・図工等の実験・実習的な授業を特別教室で行うことができるように、教科教室型を採用した。

No.15

スロープの勾配を、屋内においては( )以下、屋外においては( )以下とした。

No.16

階段の手すりは2段とし、それらの踏面からの高さを、上段は850m、下段は650mmとした。

No.17

車椅子使用者の利用を考慮した来客カウンターの天板の高さを、床面から900mmとした。

No.18

車椅子使用者の利用を考慮した平面計画の基本モジュールを、1,500mmとした。

No.19

オペラハウスにおいて、舞台から客席までの最長距離は、可視限界距離を考慮して、45mとした。

No.20

博物館において、文化財の展示ケース内の温湿度は、温度が22°C、相対湿度が55%に保たれるようにした。

No.21

シティホテルにおいて、配管シャフトは、階高を3.2mに抑えるために、客室ごとに設けた。

No.22

本社事務所ビルにおいて、エレベーターの仕様・台数の選定に当たり、エレベーターの5分間輸送能力は、利用者総数の25%とした。

No.23

屋上・壁面緑化は、日射遮蔽による日射熱の低減等により、熱負荷を抑制する手法である。

No.24

光ダクトは、内面を高反射率の鏡面としたダクトの内部に、取り込んだ自然光を反射させて必要な場所に導く手法である。

No.25

ヒート/クールチューブは、地中に外気取入れ用の管を埋設し、地中熱を利用して、導入する外気を加熱又は冷却する手法である。

No.26

ソーラーチムニーは、太陽熱により煙突状の排気塔内部の空気を暖めて、建築物内の空気を誘引し、自然換気を促進させる手法である。

No.27

エアフローウインドウは、二重に設けたガラスの間にブラインドを設置するとともに、そのガラスの間に空調した室内空気を通過させて、ペリメータ負荷の低減を図る手法である。

No.28

ダブルスキンは、二重に設けたガラスの間に、夏期には外気を通過させて、ペリメータ負荷の低減を図る手法である。

No.29

クール・ヒートチューブは、地中の帯水層から直接汲み上げた地下水をヒートポンプの熱源とすることにより、省エネルギーを図る手法である。

No.30

タスク・アンビエント空調は、タスク域の個別制御性を高め、アンビエント域の設定温度を緩和させることにより、快適性と省エネルギーを図る手法である。

No.31

屋上・壁面緑化は、日射による日射熱の低減等により、冷房負荷の低減を図る手法である。

No.32

エアフローウインドウは、二重に設けたガラスの間にブラインドを設置するとともに、それらのガラスの間をリターンエアの経路とすることにより、ペリメータ負荷の低減を図る手法である。

No.33

ガラス屋根を用いた室における夏期の空調負荷を低減するために、ガラス屋根面に水を流すこととした。

No.34

夏期における日射熱負荷低減と冬期におけるコールドドラフト防止等のために、エアフローウインドウを採用した。

No.35

眺望性と高い日射遮蔽性能を確保するために、クライマー型の自動制御ブラインドを採用した。

No.36

中間期や冬期における加湿量を低減するために、外気冷房システムを採用した。

No.37

床吹出し空調方式は、居住域空調を行うことができるので、省エネルギーとなる。

No.38

放射空調は、冷温水の水温が室温に近くてよいので、冷凍機のCOPが向上し、省エネルギーとなる。

No.39

フリークーリングは、冬期において、外気温が低いことを利用して、冷却塔を運転しないで冷房を行うので、省エネルギーとなる。

No.40

パッケージ型エアコン・室外機水噴霧システムは、冷凍サイクルの凝縮圧力を下げることができるので、消費電力を低減することができる。

No.41

スロットル型VAVユニットを用いた変風量単一ダクト空調方式は、室内の負荷に応じて送風機の送風量を低減するものであり、空気搬送系の搬送動力を低減することができる。

No.42

自然換気併用ハイブリッド空調方式は、中間期等において、自然換気と外気冷房により冷房用エネルギーを低減することができるとともに、自然換気により空気搬送系の搬送動力を低減することができる。

No.43

タスク・アンビエント空調方式は、アンビエント域の制個性を高め、タスク域の設定温度を緩和させるものであり、空気搬送系の搬送動力を伝減することができる。

No.44

ZEB(Net Zero Energy Building)とは、年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロ又はマイナスの建築物のことである。

No.45

CASBEE(建築環境総合性能評価システム)一建築(新築)とは、建築物を環境性能で評価し格付けする手法のことであり、「設計一次エネルギー消費量」を「基準一次エネルギー消費量」で除した数値で判定される。

No.46

LEED (Leadership in Energy and Environmental Design)とは、建築物や敷地等に関する環境性能評価システムのことであり、取得したポイントの合計によって4段階の認証レベルが決まる。

No.47

BELS(建築物省エネルギー性能表示制度)とは、建築物の省エネルギー性能を表示する第三者認証制度のことであり、性能に応じて5段階の星の数等で表示される。

No.48

eマーク(省エネ基準適合認定マーク)とは、建築物が建築物エネルギー消費性能基準に適合していることについて、所管行政庁から認定を受けたことを示すマークのことである。

No.49

CASBEEにおけるBEEの値が( )建築物ほど、環境性能に優れている。

No.50

BEIの値が( )建築物ほど、省エネルギー性能に優れている。

No.51

ZEB Ready以上のゼロエネルギー化に優れた建築物においては、再生可能エネルギーを考慮しなくても、基準一次エネルギー消費量から50%以上の一次エネルギー消費量を削減している。

No.52

ZEB Orientedとは、ZEB Readyを見据えた建築物として、外皮の高性能化及び高効率な省エネルギー設備の採用に加えて、更なる省エネルギーの実現に向けた措置を講じた建築物のことである。

No.53

CASBEE-建築(新築)とは、建築物を環境性能で評価し格付けする手法のことであり、「建築物の環境品質」を「建築物の環境負荷」で除した数値で判定される。

No.54

LEEDとは、建築物の省エネルギー性能を表示する第三者認証制度のことであり、性能に応じて5段階の星の数等で表示される。

No.55

免度構造における主要部材であるダンパーには、応答変位及び応答加速度を減衰させることが要求される。

No.56

免震構造における主要部材であるアイソレータ(支承)には、鉛直荷重を安全に支持しながら、大きな鉛直変位に追従することが要される。

No.57

中間層免震の場合、エレベーターシャフトの設置方法には、免震層の上部構造から吊り下げる方法がある。

No.58

免震建築物には、何十年かに一度は到来するであろう大台風の風圧力に対して、免震層が過大に変形しないような耐風性能が要求される。

No.59

免震層は、駐車場として使用する場合、階数及び延べ面積に算入しなくてはならない。

No.60

積層ゴムを用いたアイソレータ(支承)には、地震時の大きな鉛直変位に追随できることが求められる。

No.61

基礎免震の場合、エレベーターピットの設置方法には、免展層直上階の大梁や下がり壁から吊り下げる方法がある。

No.62

中間層免震の場合は、地表面よりも上部の途中階に免震層を設けるので、基礎免展では必要となる建築物周囲の擁壁やドライエリアが不要となる。

No.63

配管が免震層を貫通する場合に設けるエキスパンションジョイントには、免震建築物の水平2方向と鉛直方向の動きに追随できることが求められる。

No.64

免震層は、配管スペースとして使用する場合には、階数及び延べ面積に算入する必要がある。

No.65

基礎免震の免震装置は、一般に、基礎の一部とみなされるので、耐火被覆を行う必要はない。

No.66

免震構造には、極めて稀に発生する暴風に対して、免震層が過大に変形しないような耐風性能が求められる。

No.67

特別避難階段の付室への給気を給気風道により行う場合、外気取入れ口は、給気風道の最下部に設けることが望ましい。

No.68

天井チャンバー方式は、同一防煙区画内における将来の間仕切壁の変更に対して、容易に対応することができる。

No.69

自然排煙方式においては、日常の換気に使用する窓を排煙口として利用してもよい。

No.70

機械排煙方式による区画と自然排煙方式による区画が隣接する場合、その境界部は、固定式の垂れ壁としてもよい。

No.71

安全区画には、原則として、排煙設備を設ける。

No.72

機械排煙設備は、自然排煙設備に比べて、排煙の継続時間が短い。

No.73

屋内駐車場と事務室は、排煙ファン1系統としてもよい。

No.74

排煙ファン1系統の中に、防煙区画面積が極端に異なるものが混在する場合は、隣接する防煙区画面積の小さい室の排煙口を、同時開放するように計画する。

No.75

廊下における排煙口は、原則として、避難の方向と排煙の方向が反対方向となるような位置に設ける。

No.76

横引きダクトは、防火区画の貫通箇所を少なくし、立てダクトに接続する箇所だけで防火区画を貫通するように計画することが望ましい。

No.77

図1及び図2のような吹抜け空間を有する2階建の建築物における排煙設備の計画(断面的に示した概念図)として、最も不適当なものは、次のうちどれか。ただし、防煙区画の面積及び排煙口の数は、建築基準法の規定に適合しているものとする。
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No.78

病院の病棟において、バルコニーを通じて避難できるように計画した。

No.79

病院の手術室は、籠城タイプの防火区画とした。

No.80

避難階のエントランスロビーに面する事務室は、不燃材料で区画した。

No.81

特別避難階段の付室を、災害弱者の滞留場所として活用できるように計画した。

No.82

複合商業施設において、吹抜け内の区画されていない階段を、避難経路とする計画とした。

No.83

次の排煙ダクト平面図(概念図)のうち、避難時の煙流動等を考慮した計画として、最も不適当なものはどれか。
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No.84

安全区画の扉は、自動閉鎖機構を有する必要がある。

No.85

階段室は、安全区画に該当しない。

No.86

特別避難階段の付室において、「廊下から付室への入口」と「付室から階段室への入口」とは、できるだけ離して設けることが望ましい。

No.87

ボイド型の超高層集合住宅において、光庭をとり囲む開放下を避難経路とするためには、光庭の下層部分から給気経路が生じないようにすることが望ましい。

No.88

複合用途の建築物においては、それぞれの用途の部分ごとに独立した避難計画が成立していることが望ましい。

No.89

付室の床面積を、6m2とした。

No.90

特別避難階段の付室の計画にあたり、外気に向かって開くことのできる窓を排煙口として利用するために、窓の有効開口面積を2m2とした。

No.91

特別避難階段の付室の計画にあたり、壁の上部に設ける機械排煙口の下端の高さを、天井高の1/2以上とした。

No.92

地階において、排煙上有効なドライエリアに面している部分に、自然排煙口を設けた。

No.93

特別避難階段の付室の計画にあたり、給気風道を用いた排煙方式において、給気口を常時開放とした。

No.94

屋内駐車場の排煙系統は、事務室の排煙系統と同一系統にしてはならない。

No.95

加圧防排煙を採用する特別避難階段の付室においては、付室内を確実に加圧するために、隣室へ空気を流出させてはならない。

No.96

避難階段への入口の幅は、避難階段の有効幅に比べて狭くした。

No.97

10階建の百貨店において、低層部の屋上広場を一時的な避難所とした。

No.98

避難階のエントランスホールに設けた喫茶店において、火気を取り扱う部分を不燃材料で区画した。

No.99

大規模量販店の売場階において、バックヤードを経由する避難計画とし、ストックスペースを防火区画した。

No.100

移動できない人のいる病院の手術室、ICU室等の避難計画において、水平避難方式を採用した。

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