問題一覧
1
1945年2月
ヤルタ会談
2
チャーチルの演説
鉄のカーテン
3
東西ドイツの誕生
ベルリン封鎖
4
冷戦期のアメリカ外交の基本原則
トルーマンドクトリン
5
米による欧州の経済復興への援助計画
マーシャルプラン
6
地域的な集団安全保障体制
北大西洋条約機構, NATO
7
1955年にできた集団防衛機構
ワルシャワ条約機構
8
両陣営の対立と緊張緩和
デタント
9
米ソの代理戦争
朝鮮戦争
10
平和共存路線
フルシチョフによるスターリン批判
11
ソ連のキューバへのミサイル
キューバ危機
12
米ソニ極優位の崩壊
多極化
13
アメリカの政治経済の影響力低下
ベトナム戦争
14
第三世界
非同盟諸国
15
ネルー、周恩来会談による
平和五原則
16
平和十原則
アジアアフリカ会議
17
発展途上国が東西両陣営に属さない第三世界を形成
非同盟諸国首脳会議
18
独立と主権を回復
サンフランシスコ平和条約
19
国連への加盟
日ソ共同宣言
20
中国との国交正常化
日中共同声明
21
1985ソ連何政権
ゴルバチョフ
22
その政権で行われたことは？
ペレストロイカ
23
1989年11月何を破壊
ベルリンの壁
24
冷戦終結
マルタ会談
25
CIS
独立国家共同体
26
科学者による核兵器と戦争廃絶を目指す会議
パグウォッシュ会議
27
部分的核実験停止条約
PTBT
28
日本の漁船が被爆
第五福竜丸事件
29
核拡散防止条約
NPT
30
中東地域の非核化 オバマ大統領の演説
プラハ演説
31
NPT未批准
インドパキスタン
32
包括的核実験禁止条約
CTBT
33
2017
核兵器禁止条例
34
対人地雷全面禁止条約
オタワ条約
35
クラスター爆弾禁止条約
オスロ条約
36
第一次戦略兵器制限交渉
SALT1
37
中距離核戦力
INF
38
第一次戦略兵器制限条約
START1
39
STARTとは別条約で核弾道を削減することで合意
モスクワ条約
40
第四次戦略兵器削減条約
新START
41
特定の一次産品の生産と輸出に依存する経済構造
モノカルチャー経済
42
国連貿易開発会議
UNCTAD
43
国連貿易開発会議で行われた報告
プレビッシュ報告
44
国連貿易開発会議では何が実施された
特恵関税
45
経済協力開発機構
OECD
46
政府開発援助とは
ODA
47
石油輸出機構
OPEC
48
NIEOとは
新国際経済秩序
49
NIEsとは
新興工業経済地域
50
1960年代石油に転換
エネルギー革命
51
新エネルギーとは
再生可能エネルギー
52
1986年に起きた事故
チェルノブイリ原発事故
53
とうもろこしが原料
バイオエタノール燃料
54
頁岩層から取れる天然ガス アメリカに莫大な埋蔵量
シュールガス
55
永久凍土などに封じ込められた天然ガス 日本近海に膨大な量
メタンハイドレード
56
酸性雨の原因
硫黄化合物, 窒素化合物
57
オゾン層破壊の原因
フロンガス
58
地球温暖化の原因
温室効果ガス
59
熱帯林破壊の原因
焼畑, 森林伐採
60
農業やプラスチックの燃焼によるものは？
ダイオキシン
61
水鳥の生息地や湿地保全に関する条約
ラムサール条約
62
ストックホルムで行われた会議
国連人間環境会議
63
ストックホルムで行われた会議のスローガンは
かけがえのない地球
64
国連環境計画
UNEP
65
フロンガスの製造、使用全廃を決定
モントリオール議定書
66
リオデジャネイロで開催された会議
国連環境開発会議, 地球サミット
67
リオデジャネイロで開催しれた会議のスローガンは？
持続可能な開発
68
リオデジャネイロで開催された地球サミットで採択された、21世紀に向け持続可能な開発を実現するために各国および関係国際機関が実行すべき行動計画。
アジェンダ21
69
第3回気候変動枠組条約締約国会議
COP3
70
温室効果ガスの削減目標を設定
京都議定書
71
持続可能な開発に関する世界首脳会議
環境開発サミット
72
COP21の成果 何が定められた
パリ協定
73
日常生活によってもたらされる公害
生活公害
74
都市への産業や人口集中によって起こる公害
都市公害
75
栃木県と群馬県の渡良瀬川周辺で起こった公害事件
足尾銅山鉱毒事件
76
足尾鉱山鉱毒事件の際川に流れ込んだものは
硫酸銅
77
足尾鉱山鉱毒事件の際森林に流れたのは
亜硫酸ガス
78
水俣病の原因は
メチル水銀
79
イタイイタイ病の原因
カドミウム
80
四日市ぜんそくの原因
硫黄酸化物, 窒素酸化物
81
新潟水俣病はどこで起きた
阿賀野川流域
82
事業者、国、地方公共団体の責務が明確化した法は
公害対策基本法
83
1971年に何が発足
環境庁
84
地球規模での環境問題に対処するため生活公害への対策を目的とする法
環境基本法
85
開発の影響を事前に調査評価
環境アセスメント
86
2023年の世界の人口は
80億人
87
後発発展途上国で見られる多産多死型
富士山型
88
人口爆発の最大の要因
多産少死型
89
少子化があまり進んでない
つりがね型
90
典型的な少子高齢化社会
つぼ型
91
1994年の会議
国際人口開発会議
92
中国で行われた政策
一人っ子政策
93
日本の人口減少の要因
晩婚化
94
平均寿命の延び＝？
医療の進歩, 食事の改善
95
現代社会＝
高度情報社会
96
インターネット、スマホなどの活用🟰
情報通信技術
97
情報通信技術＝
ICT
98
ネットワーク上で個人や企業が商品購入から決済まで行うこと
電子商取引, eコマース
99
行政手続きの効率化、住民情報の一括管理
マイナンバー制度
100
個人情報をどう守るか？2003年
個人情報保護法