国民国家の樹立や強化を目指すこと

立憲主義体制と市民の参政権を保障する( )が追求される

自由主義とナショナリズムを抑圧した５大国

ヨーロッパの諸地域で革命がさかんになること

1830年のフランスの革命

1848年のフランスの革命

1848年のドイツの革命

イギリス( )が成立

ロシアは( )に敗北後、( )を廃止

独立後のアメリカでは( )の普通選挙権が確立

独立後のアメリカで( )、( )、( )をめぐる対立

1861年の戦争

北部側を率いていた人物

残された課題 ( )や( )に参政権が与えられていない ( )差別(アメリカ合衆国)

オスマン帝国の民族運動によって独立した国

エジプトの総督

スルタンのアブデュルメジト一世が出したギュルハネ勅令によって起こった西欧的近代化改革

イギリスよ東インド会社とフランスの競争2つ

1857年の東インド会社のインド人傭兵の反乱

イギリスは1858年に( )を廃し、( )を解散させた

1877年( )を皇帝とするインド帝国が成立

ラタナコーシン朝のシャムがイギリスとフランスと結んだ不平等条約

シャムは不平等条約を結んだ後も独立を保ち、1880年代に( )のもとで( )と呼ばれる近代改革をすすめた

清が1858年と、1860年に英仏と結んだ条約

外交使節の北京常駐の対応窓口

清は敗戦への反省で( )式の工場、軍隊の整備の推進

( )の指揮下で陸軍、1880年代には北洋海軍が建設

天皇を押し当てて対外強硬政策を主張すること

1862年の薩摩藩とイギリスの戦争

将軍徳川慶喜が政権の返上を申し出たこと

1867年天皇を中心とした新政府が樹立

1871年、戸籍法公布、( )の解体

1871に藩を廃止して政府に権力が集中

旧幕府勢力と新政府軍の約1年半の戦い

1873年徴兵制度の導入=( )

江戸時代の年貢村請制にかわる、地価にもとづいた徴税のしくみ

1871に( )を代表とする使節団を欧米へ派遣

欧米思想を学んだ知識人たちが( )や( )を発刊

( )教育の義務化

1871年の清との国交と通商関係を開く対等な条約

1879年に沖縄県を設置したこと

1874年琉球の島民が台湾の住民に殺害されたことをきっかけに日本政府は台湾に軍を出兵

清の冊封を受けていた朝鮮に対し、日本は外交文書に日本の君主を表す語として( )を用いようとした

1873年、西郷隆盛らが朝鮮へ軍事行動起こすべきとする( )を主張

1875年、日本政府は軍艦を朝鮮の江華島に送り戦闘を引き起こした

1876年( )により朝鮮が開国

1882年、朝鮮の兵士による日本公使館襲撃事件

1884年の金玉均などの親日派によるクーデタ失敗

清仏戦争後にベトナムはフランスの保護国となり、のち( )の一部に

ドイツの統一に向けて主導権を握り、宰相ビスマルクのもとで第二帝政下のフランスとの戦争( )に勝利

イタリアのナショナリズムも、立憲君主制を導入した( )が主導するようになった

戦争に敗れたフランスではドイツのとの講和に反発したパリの民衆が蜂起して( )と呼ばれる政権を一時的に樹立

その後のフランスでは共和制が定着した

オスマン帝国で宰相ミドハト・パシャのもとで発布された憲法

1878年にはロシアとの戦争を理由に( )を停止、専制政治を行う

欧米の思想を学んだ知識人や地方の人々などが民主化を求めたこと

1881年に10年後に( )するという勅諭を発した

( )がドイツやオーストリアで憲法の内容と運用の実態について調査

君主権の強い( )の憲法を採用することが政府の方針

1889年に発布された欽定憲法

立法権を担った衆議院と貴族院からなる機関

有力政治家たちの別名

言論、出版、集会、結社の自由などの( )も規定

世界的交通網の発達 アメリカ( ) ロシア ( )の建設 ( )運河や( )運河の開通

エジプトのカイロ、インドのカルカッタ、南アフリカのケープタウンの3つの地域の政策

世界各地への商品輸出、鉄道建設や鉱山開発、プランテーション開発などへの投資のこと

社会の中で人種的な( )、排他的な( )の主張が広まる

1884年から1885年のアフリカ分割に関する会議

植民地化、従属化の形態は、帝国主義国が直接にある地域を植民地として領有する場合や、( )などのかたちをとる

沿岸部の土地を( )して都市や軍事基地を建設したり、一定地域に対して( )などの利権を獲得したりする場合が多かった

1894年の朝鮮での農民蜂起

日清戦争の講和条約

ロシアドイツフランスが遼東半島を清に返還することを要求

1900年に旧自由勢力が伊藤博文を党首にして成立したもの

日清戦争の直前に日本はイギリスとの条約改正に成功し( )の撤廃に成功

清の近代国家建設を目指す運動

ドイツイタリアオーストリアの同盟

ビスマルクの次の皇帝

南アフリカ戦争(ボーア戦争)の負担も大きく、従来の( )政策の転換

1891年( )同盟成立

1904年( )協商成立

アメリカは1898年にスペインとの戦争に勝ち、( )などを植民地化

東アジアの利権獲得競争に乗り遅れたアメリカは1899年に( )を発し、中国における機会均等を主張した

1899年に中国で( )を掲げる義和団が蜂起

戦後直ちに日本とロシアは関係を修復し、( ) を数次にわたって結んだ

1907年、( )が成立し、英露対立が終わった