簿記の流れを順番にならべる ア決算整理をする。 イ総勘定元帳に転記する ウ取引の発生。 エ損益計算書・貸借対照表を作成する。 オ仕分けをする。 カ試算表作成する。 キ勘定を締め切る

企業は、現金や建物、土地等の資産をどれだけ持っているかまたどれだけ借金があるか報告しなければならない。現金や建物、土地借金など企業の財産の状況を①といい、財政状態は②という書類にまとめられる。

企業は、一定期間にいくら使って、どれだけ儲かったのか報告しなければならない。いくら儲けたのか(またはいくら損したのか)を①といい、経営成績は②と言う書類にまとめる。

企業を取り巻く人々のことを何と言うか

貸借対照表と損益計算書をまとめて何と言うか

簿記では、左側を①、右側を②と言う

簿記の5要素

主な資産の勘定科目は

主な負債の勘定科目とは

資産とは事業の元手となる金額をいい、会社においては株主から受け取った①と②で構成されている。

純資産とは①から②を差し引いた金額

主な資本の勘定科目とは

主な収益の勘定科目は

収益とは、商品を販売したときや、銀行にお金を預けたことによって受け取る②など外部から受け取った収入で③を増やす原因となるものをいう。

費用とは、商品の購入にかかった代金や広告費など、①を得るためにかかった支出で、②を減らす原因となるものをいう

主な費用の勘定科目はどれか ア仕入・給料・売上・支払手数料・受取利息 イ給料・水道光熱費・広告宣伝費・受取手数料 ウ給料・水道光熱費・広告宣伝費・保険料 エ給料・売上・支払利息・保険料

会計期間とは 財務諸表を作成するタイミングは、通常①年でこの①年のことを②という。 ②の開始日を③、終了日を期末または④、③から期末までの間を⑤という。 また、現在の会計期間(今年)を⑥、1つ前の会計期間(去年)を⑦、1つあとの会計期間(来年)を⑧という。

会社では、会計期間を任意に決めることができるので、4月1日から3月31日まで1年とする場合や10月1日から等、任意に決定することができる。

資産は貸借対照表の①に記載される。負債は貸借対照表の②記載される。資本は貸借対照表の③にされる。

収益は損益計算書の①記載される。費用は損益計算書の②に記載される。

仕分から勘定口座に記入することを①と現金勘定、売上勘定など、各勘定口座をまとめた帳簿②といいます

会社の売り物となる商品を買ってくることを①といい、仕入れたときの金額を②または③という。商品を顧客に販売することを④といい、販売したときの金額を⑤という。また商品を仕入れて、相手先のことを⑥、商品を売り上げた相手先のことを⑦という。

三分法とは、商品を売買について①、②、③の3つの勘定で処理する方法をいう。

商品を取引先に発送する際、運賃などの費用がかかる。この費用を①といい、商品を仕入れる際にかかった費用を②、商品を売り上げる際ににかかった費用を③と言う。

商品を仕入れたとき、負担すべき諸掛を支払った場合は、仕入れの金額に含めて処理するか？

①、送金小切手、郵便為替証書等は、②といい、現金として処理する。

現金の収支は、日々記録されるが、帳簿に記録した現金の残高(①)と、実際の現金の金額(②)が一致しないことがある。この場合の、①と②との不一致を③という。

A社はＢ社から商品100円を仕入れ、代金は掛けとした。B社負担の運賃10円を現金で立替え払いした。 仕訳 ① 100 ② 100 ③ 10 ④ 10

A社はC社で商品150円に送料20円を加えた合計額で販売して代金は掛けとした。なお、送料20円を現金で支払った。 ① 170 ② 170 ③ 20 ④ 20

当座預金とは預金を引き出すときに①を用いると②点が特徴的な預金。

当座預金口座は商売用の預金なので預金残高がどれ0円でも契約をしていれば、小切手を振り出すことができる。

銀行と①契約を結んでおけば、一定額を限度とし、当座預金口座の残高を超えて小切手を振り出すことができる。これを①という。①は銀行からの一時的な借り入れを意味する。

小口現金制度では、小口現金を管理する各部署の担当者を① (または②、③)といい、①に資金を出す。①から支払報告を受けて仕分けを行うなど、企業全体の資金を管理する人(主に経理部)を④という。

手形には①手形と②手形の2種類がある。掛けと手形はどちらも商品代金は後払いと言う意味では同じだが、支払いに対して強制力があるかどうか、取引日から支払期限までの期間が長いか短いかという点が異なる。

掛け取引は、予め決められた日に掛け代金の決済は行わなければならないが、資金不足等を理由にその日に支払わなかったとしても、社会的な制裁を受けない。

手形には①と記載されていて、この①に手形代金が支払われない場合、②の状態になる。②を出した企業は、社会的信用が落ちるため、手形の①には確実に代金が支払われる。ちなみに③ヶ月以内に④回、②を出した企業は銀行取引が停止される。これを事実上の⑤という。

掛け取引の場合の支払期日は、取引日から①〜②ヶ月後に設定されるが、手形の支払期日は取引日から③ヶ月以上あとに設定する。

手形に金額等を記入し、相手に渡すことを①という。また、手形に記載された金額が支払期日に支払われていることを②という。なお、手形の②は③を通じて行う。

約束手形を作成した人(=A社)のことを何というか

約束、手形を受け取った人(= B社）のことをなんというか

電子記録債権のメリットとは

電子記録債権の発生方法は、債務者側(買掛金等がある側)が発生記録の請求を行うことによって、電子記録債権が発生する①方式と、債権者側(売掛金等がある側)が発生記録の請求を行うことによって、電子記録債権が発生する②方式がある。②の場合には一定期間内に債務者の承諾が必要。

従来から所有している建物に非常階段を設置したり、建物構造を防火・防音にするなど、有形固定資産の価値を高めたり、耐用年数を延長させるための工事を①と言う。この①にかかった支出を ②といい、②の勘定科目は③で処理し、取得原価に含める。

有形固定資産の価値を高めたり、耐用年数を延長させることなどを①支出といい、これは②などの勘定科目で処理し、取得原価に含める。一方、従来から所有している建物について、壁のひび割れや、雨漏りしている天井を修復するなど、有形固定資産の本来の価値を維持するための工事を③支出といい、この③にかかった支出を④といい、勘定科目は④で処理する。

代金後払いの約束で、建物や備品等商品以外のもの、売買したときには、後で代金を受け取る権利は①で処理する。後で代金を支払わなければならない義務は②で処理する。

金銭の貸付によって生じた、あとでお金を返してもらえる権利を①と言う。一方、資金が不足する場合には、銀行や取引先等からお金を借りることがある。この場合の金銭の借り入れによって生じた、あとでお金を返さなければならなき義務を②という。

お金を貸したり借りたりしたときには、利息が発生する。貸付金について利息を受け取ったときには①で処理する。

貸したお金を返してもらったときには①の減少として処理する。

銀行や取引先等からお金を借りたときの、あとでお金を返さなければならない義務は①で処理する。

借入金について利息を支払ったときには①処理する。

金銭の貸付や借り入れは、通常は借用証書を用いて行うが、借用証書に変えて手形を用いることがあります。手形を用いた貸付、借り入れの場合、通常の貸付金や借入金と区別して①や②で処理する。

商品の仕入れに先立ち、商品の注文時に代金の一部を内金や手付金として前払いすることがある。この場合、支払った金額の分だけ、後で商品を受け取る権利が発生することになり、この権利は①で処理する。

商品の注文を受けた側は、代金の一部を内金や手付金として前受けすることになる。この場合、受け取った金額の分だけ、後で商品を引き渡さなければならない義務が発生することになり、この義務は①で処理する。

A社はB社より商品100円を仕入れ、代金のうち、20円は注文時に支払った内金と相殺し、残金(80円)は掛けとした。 ① 100 ② 20 　　　　③80

前受金では、商品の注文を受けた段階では、まだ売上(収益)を計上しない。売上(収益)を計上するのは、商品を引き渡した時である。

従業員が出張に行く際、出張にかかる金額を概算額で渡しておくことがある。この場合、現金の支出があっても、支払い内容や金額はまだ確定していないので、一時的に①で処理する。 また、当座預金口座等に入金があったものの、その内容が不明な場合がある。内容不明の入金があったときには、とりあえず入金の処理をするとともに、一時的に②で処理する。

取引先が負担するべき金額を代わりに支払ったり、従業員が支払うべき金額を代わりに建て替えた場合、その建て替えた金額は、後で、取引先や従業員から受け取ることができる。現金等を受け取る権利は①で処理する。なお、従業員に対する立替金は②と言う勘定科目で処理することもある。

企業が従業員に給料を支払う際に、給与総額から天引きした源泉所得税や社会保険料は後から税務署や社会保険事務所に支払わなければならないため、その義務は①で処理する。

あとで、商品券を発行した企業に商品券を買い取ってもらえる権利は①で処理する。

企業が事務所や店舗物件を借りる時、敷金や保証金を支払うことがあります。大家さんに敷金保証金を渡すことを①という。この場合の敷金保証金は②で処理する。

借りた建物の家賃を支払った時は①で処理する

賃貸契約が終了し、差し入れた敷金や保証金が戻ってきたときには、①の減少で処理する。なお、借りた物件の修繕費用が敷金等から差し引かれた場合、差し引かれた修繕費用は②で処理する。

その他の収益の勘定科目は？ 取引を売買したとき等に発生する手数料収入の勘定科目は？

その他の収益の勘定科目は？ 土地の賃貸収入の勘定科目は？

その他の収益の勘定科目は？ 建物の賃貸収入の勘定科目は？

その他の勘定科目は？ 営業活動に関係のない、小額の収入の勘定科目は？

その他の勘定科目は？ 固定資産を売却したときに生じた儲けの勘定科目は？

その他の費用は？ チラシ代やポスター代など、広告宣伝のための支出の勘定科目は？

その他の費用の勘定科目は？ 土地の賃貸によって生じた支出の勘定科目は？

その他の費用の勘定科目は？ 文房具など短期的に使用されるもので、金額の小さいものの、購入金額の勘定科目は？

その他の費用の勘定科目は？ 健康保険料、厚生年金、保険料、雇用保険料、労災保険等、会社が保険料を負担することを法律で義務付けられているもののうち、会社負担分の勘定科目は？

その他の費用の勘定科目は？ 印紙代、店舗や建物の固定資産税、自動車税等の勘定科目は？

その他の費用の勘定科目は？ 営業活動に関係のない少額の損失の勘定科目は？

その他の費用の勘定科目は？ 固定資産売却したときに生じた損失の勘定科目は？

商品を仕入れた時、支払い代金のほかに消費税も払う。この時、支払った消費税は、①で処理する。

商品を売り上げたとき、売り上げ代金のほかに、消費税も受け取る。この時受け取った消費税は①で処理する。

株式会社では、会社を設立するとき、および会社を設立した後の増資時に株式を発行する。増資とは会社設立後に株式を発行して①を増加させることを言う。

代金の支払いがクレジットカードで行われる場合、会社は信販会社に決済手数料を支払う。この決済手数料は①で処理する。

商品を仕入れたとき、当社が負担すべき諸掛かりを支払った場合は、①の金額に含めて処理する。

会計係が小口係に一定額の小切手を前渡したときは、①の増加として処理する。