問題一覧
1
標準ヘッド数が20個の場合、スプリンクラー配管の、管径は①Aとなる。
①65
2
消防施行令12条2項7号及び同施行規則14条1項6号により、スプリンクラー設備には非常電源及び①を設けなければならない。
①送水口
3
各階または各放水区域ごとに①を設けなければならない。
流水検知装置
4
加圧送水装置のポンプ吐出量は、標準ヘッドの場合、同時解放ヘッド数が10個のものにあっては①L/min、30個のものにあっては②L/minにヘッドの個数を乗じた量以上のものとする。
①90 ②130
5
11階以上及び1000m2以上の地下街に閉鎖型の標準スプリンクラーヘッドを取付ける場合、同時解放ヘッド数は①個で水源容量は同時解放数×②で③m2以上となる。
①15 ②1.6 ③24
6
標準型スプリンクラーヘッドの配置は、耐火建築物の場合、有効水平距離が①m以下で②型ヘッド、非耐火建築物にあっては③m以下で④型ヘッド、また指定可燃物を貯蔵、または取り扱う部分にあっては⑤m以下で⑥型ヘッドとする。 但し、地下街に関しては厨房等火気を使用する場所については、有効水平距離が⑦m以下、その他一般については⑧m以下とする。
①2.3 ②閉鎖 ③2.1 ④閉鎖 ⑤1.7 ⑥閉鎖 ⑦1.7 ⑧2.1
7
11階以上の放水口は①型とする。
①双口
8
地上①階以上、かつ高さ②mを超える建築物にあっては加圧送水装置を設置しなければならない。
①11 ②70
9
送水口は、連結送水管の①の数以上の数を地盤面から②m以上、③m以下とする。
①立管 ②0.5 ③1
10
連結送水管の主管の径は①A以上とする。
①100
11
放水口は床面からの高さ①m以上、②m以下とする。
①0.5 ②1
12
放水口の有効設置距離は3階以上の階(地下階は地階)において、①m以内とする。また、アーケードに設けるときはこの半径が②mとする。
①50 ②25
13
連結送水管設備は、地階を除く階数が①以上のもの、あるいは地階を除く階数が②以上でかつ延べ面積が③m2以上の建築物の場合必要である。但し、地下街については、延床面積が④m2以上、また延長⑤m以上のアーケードについては全ての場合必要となる。
①7 ②5 ③6000 ④1000 ⑤50
14
耐火建築物で1階または1階及び2階の部分の床面積の合計が①m2以上の建物には屋外消火栓設備が必要となる。
①9000
15
放水用器具の位置は原則として、屋外消火栓から①m以内に設置しなければならない。
①5
16
屋外消火栓の放水圧力は、ノズルの先端圧力で①Mpa以上、放水量は1個当たり②L/minとする。
①0.25 ②350
17
屋外消火栓の水源容量は①L×n(設置個数)とする。但し、設置個数が②個以上の場合は③個とする。
①7 ②2 ③2
18
屋外消火栓は、建築物の各部分から1つのホース接続口までの水平距離が①m以内になるように設置しなければならない。
①40
19
耐火構造建築物で、その用途が病院の場合、延床面積が①m2以上の場合に屋内消火栓設備が必要となる。
①2100
20
1号屋内消火栓用配管のうち、主管は①A以上とする。また2号消火栓の場合は②A以上とする。(ただし広範囲型を除く)
①50 ②32
21
屋内消火栓ポンプの吐出量は、同一階の設置個数nまたは①個に②L/minを乗じた水量とする。
①2 ②150
22
呼水槽には①を設けること。
①減水警報装置
23
火栓開閉弁ポンプの位置は、床面からの高さ①m以上、②m以下とする。
①0.8 ②1.5
24
1号屋内消火栓の放水圧力はノズルの先端圧力で①Mpa以上、放水量は屋内消火栓当たり②L/min以上とする。
①0.17 ②130
25
1号屋内消火栓の水源容量は①L×n(設置数)とする。但し、nが②を超えるものは③とする。
①2.6 ②2 ③2
26
1号屋内消火栓は、防火対象物の各階ごとにその階の建物の各部分までの水平距離が①m以下となるような位置に、2号屋内消火栓は②m以下となるような位置に設けなければならない。
①25 ②15
27
最も一般的に用いられる消火栓専用ポンプより直接消火栓に送水する方式。
加圧送水方式
28
消化用用水ポンプを用いて消化用高置水槽に揚水し、高置水槽より屋内消火栓に送水する方式。
高置水槽方式
29
高層ビルに用いられる方式で配管の途中に中継ポンプを設け、高層階の屋内消火栓の規定送水圧を満足させる方式。
中継ポンプ方式
30
配管とポンプを低層階用、高層階用に系統分けし、屋内消火栓の規定送水圧を満足させる方式。
配管系統方式
31
1号消火栓設備は、有効容量は①m3以上、また2号消火栓設備の有効容量は②m3以上である。
①0.5 ②0.3
32
1号消火栓についての規定で、屋内消火栓は防火対象物の階ごとに、その階の各部から1つの消火栓のホース接続口までの水平距離が①m以下になるよう設け、2号消火栓(広範囲型以外)は②m以下になるように設ける。
①25 ②15
33
主配管のうち、1号消火栓の立上り管は、管の呼びで①以上のものとし、2号消火枠の立上り管は、管の呼びで②以上のものとすること。
①50mm ②32mm
34
配管の耐圧力は、当該配管に給水する加圧送水装置の緒切圧力の①倍以上の水圧を加えた場合において当該水圧に耐えるものであること。
1.5
35
屋外消火栓箱は地上式・地下式消火栓を使用する場合、消火栓から歩行距離①m以内の箇所に設ける。
①5
36
消火栓は建築物の各部分から1つのホース接続までの水平距離が①mとなるように設ける。
①40
37
消火栓弁は、地盤面からの高さ①m以下、または地盤面からの深さ②m以内に設けること。なお、地盤面下に設けられる屋外消火枠のホース接続口は、地盤面からの深さが③m以内の位置に設けること。
①1.5 ②0.6 ③0.3
38
水源として貯えなければならない水量の算定は消令第19条第3項第2号に屋外消火栓個数に①m3を乗じて得た量以下と定められている。(2個以上の場合も2個とする)即ち2個以上の場合は①m3×2個=②m3以上
①7 ②14
39
1つの流水探知装置などが受け持つ区域は、①m2以下(工場・作業所などは②m2以下)
①3000 ②12000
40
流水または圧力検知装置のある配管の系統ごとに1次側で①、2次側に②を設け更に直近の見やすい所に標識を設けなければならない。
①圧力弁 ②オリフィス
41
ポンプを用いる加圧送水装置のポンプの吐出量は、スプリンクラヘッドの規定個数に、①l/min(小区画形は②l/min、ラック式倉庫に設けるものは③l/min)を乗じて得た量以上の量とする。
①90 ②60 ③130
42
高さ31mを超える建築物または、11階以上にあっては連結送水管は①式とする。
湿
43
放水口の開閉弁口径は①A、3階以上各階ごとに放水口を中心に②m以下にする。
①65 ②50
44
雑排水を処理し、公共下水道以外に放流するための設備。
浄化槽
45
浄化槽の主たる処理は生物処理で行われ、大別すると①と②に分けられる。
①生物膜法 ②活性汚泥法
46
汚水桝には、接続する排水管きょの内径または内法幅に応じて、①を設ける。①は維持管理面から法面部分を②cmから③cm程度とするのが望ましい。
①インバート ②10 ③20
47
各雨水桝内には原則として下流側に①cm程度の②を設ける。
①2 ②ステップ
48
桝の設置箇所について、排水管の延長が、その内径または内法幅の①倍を超えない範囲内において排水管の維持管理上、適切な箇所。(公共桝の接続箇所は②倍)
①120 ②60
49
汚水桝のふたは①ふたとする。
①密閉
50
汚水桝には、適正幅の①を設ける。
①インバート
51
雨水桝には、深さ①cm以上の②を設ける。
①15 ②泥溜め
52
公共下水道に接続するときには、敷地境界線より道路側に①を設置する義務がある。
①公共桝